2008年6月アーカイブ

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（前コラムより）数学者の岡潔さんに『情緒と日本人』という文庫本があります。岡潔氏は世界的に有名な数学者です。大人の方は知る人が多いでしょう。ご存命中は随筆や対談集が出るとベストセラーになったそうです。

氏の代表的な業績がこの本の「はじめに」に紹介されています。それによると、「多変数複素関数論」という数学の分野で「三大問題」というものがあり、それに解決を与えられたとあります。この時点で私にはなんのことかわかりません。

この業績を理解できる外国人研究者は、岡先生を個人ではなく研究グループと思っていたそうです。これだけでも岡先生がいかに優れた研究者であるかが伝わると思います。新しい論文が発表されるたびに、海外から注文が殺到したとか。数学での業績は他にも沢山あるそうです。

しかし、岡先生は研究者であるだけなく、教育者でもあられました。奈良女子大学に奉職されてからは特にその傾向を強められ、日本の将来の為に幾つもの優れた本を出されました。当時は各界の有名人との対談も良く企画されたそうです。

気難しい文化人とは違って天真爛漫なお人柄であり、復刊された本の中には先生がジャンプしている写真が表紙になっている物もあります。

随筆に、『春宵十話』（光文社文庫、２００６）『日本の国という水槽の水の入れ替え方 ～憂国の随想集～』『情緒と創造』『岡潔―日本の心』などがあります。


 

『小林秀雄全作品第25集　人間の建設』（新潮社、２００４）は対談集です。伝記的著作には、『天上の歌　岡潔の生涯』『評伝 岡潔―花の章』『評伝 岡潔―星の章』があります。

日本人の情緒をテーマに書いておられ、奈良・明日香、弥生時代をも超えて、10万年も遡って日本を考えておられます。今回のコラムで先生とその著作を取り上げたのは、岡先生がそのように一貫して古代からの日本人の情緒を大切にしておられる事が文章に溢れ出ている点と、先生の言葉が心と魂を失ってしまった私達にそれを蘇らせる力を持っているからです。心と魂を失ったら私たちは人間ではなくなってしまいます。なんとしてでも蘇らせなければなりません。

数ヶ月前に発売されたこの『情緒と日本人』という文庫本は、情緒と私たちの民族性そのものがテーマであり、今回のコラムに打って付けでした。岡先生の各出版社から出ている随筆集から抜粋されており、短い文章に深い意味が詰まっています。私の紹介よりも先生の言葉に接してみてください。

「人と人との間には良く情が通じ、人と自然の間にも良く情が通じます。これが日本人です。『岡潔集』(第五巻)『情緒と日本人』第一章13ページ」

仕事や生活の必要上、特に社交的でなくても人と情を通わせなくてはならない方は多いでしょう。そこで培われたものはこの本でいる情緒とは大分異質なものではありますが、この文章を理解する助けにはなるはずです。

では、自然と良く情が通じますか。試してみて下さい。できれば大地に根ざしている外の木々や花が良いでしょう。どうでしょう、つつじと情が通じますか(群馬県立つつじが岡公園)。桜（京都府
仁和寺「御室桜」）
と気持ちが通い合いますか。もしそんな気がするなら、貴方は日本の情緒の基礎ができ始めていると思います。そうでないなら、ばからしいと思わずどうぞ自然と情を通わすことを今後も続けてみて下さい。「継続は力なり」です。貴方の「志が弱」まった時（『老子の思想』62ページ、マンガ老子１、２）向こうから語りかけてきます。

 

「たとえば、スミレの花を見るとき、あれはすみれの花だと見るのは理性的、知的な見方です。むらさき色だと見るのは、理性の世界での感覚的な見方です。そして、それはじっさいにあると見るのは実在感として見る見方です。

これらに対して、スミレの花はいいなあと見るのが情緒です。これが情緒と見る見方です。情緒と見たばあいすみれの花はいいなあと思います。芭蕉もほめています。漱石もほめています。『風蘭』同14ページ」 

今の貴方はピンクと桜色の違いがわかりますか。その違いがおぼろげながらでも情緒を伴って浮かんでくるでしょうか。違いがわかるなら人によって程度の差はあれ日本の情緒を感じておられると思います。

 

もしそうでないなら、感覚は鈍磨しているかもしれないし、もっと大切な情緒が貴方の中で窒息しているかもしれません。是非、外で澄んだ空気と美しい自然を感じて「スミレの花はいいなあ」と感じられる自分を取り戻して下さい。何はなくとも、それだけで幸せになりますよ。

しかし、美しい自然に触れられない環境にいる人はどうすればいいのでしょう。岡先生はこう語っておられます。

「私、前に一度やってみたんですが、あなた方も試みてご覧なさい。自分の心だけを見つめることを数日、一日でもよろしい、続けてごらんなさい。これはよいというような心の動きに会うかといいますと、つまり心の中に花のようなものが咲くかといいますと、そういうことは全然ない。それほど悪いことはしない。だから、たいていの人は、よほどよくいって、戒律を守っている。仏教では諸悪莫作（しょあくまくさ）、修善奉行（しゅぜんぶぎょう）、自浄其意（じじょうごい）といいます。これはこの順に修行をせよというのであって、諸悪莫作というのは悪いことはするなというのであって、これが戒律です。これを守り続けていくと心がだいぶ浄化される。そうすると善行が向こうからくるというのです。つまり春がくれば花が咲くようになるんです。『岡潔集』（第五巻）同14，5ページ」

私も街中に住んでおり、公園の花などの他はあまり自然に触れる機会がないのですが、心理学や哲学を通して自分を見つめるのではなく、経行（きんひん）（そのより優れた解説）のように静かに淡々と心を見つめ続けるだけで、解放されるような時があります。

 

現代のメンタリティーでは、「心の中に花を」咲かせる方が良いと感じてしまうでしょう。しかし、岡先生は「それほど悪いことはしない。」と言っておられます。咲かせない方が良いと言うことなのですね。 

本当に良い物は味が淡泊です（マンガ菜根譚34ページ、子供向け菜根譚、文庫本）。淡々と心を見つめている内に、日本文化に特徴的な清浄の世界が自分の中に構築されてきます。ちなみに、心も良いですが、ハラに降りられる方はその方が良いでしょう。


 

先生によると、そうしていく内に善が向こうからやってくるそうです。贅沢な生活がやって来るのではないし、好みの異性が近づいてくるわけではありません。しかし、もっと美しい"コト"が自分の中から湧いてくるのです。 

善行の善と美はどちらも羊という漢字が基にあり、善と美が繋がっていることがわかります。

『成り立ちで知る漢字のおもしろ世界 動物植物編』『白川静の世界―漢字のものがたり』(別冊太陽)『白川静さんに学ぶ漢字は楽しい』『常用字解』『字統』

「善行が向こうからやってくる」と、美徳の花が自分の中に咲き、外からも見えるようになります。私もそんな状態から遠いですが、貴方も日本人としての精神感応を持ちながら希望をもって続けていきませんか。「観音様が見ている」のなら何とかなるでしょう。

参考：岡先生と数学「純粋日本人の数学」 「フランス雑感」

 

前コラムに関連して、岡先生の書かれている1～10万年遡った日本の古代と江戸時代の繋がりについて。

（続く）

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関連：書籍の購入は松村劭書店を宜しくお願いします。

環境問題とはシステム問題である

環境問題はシステム問題です。（システム論については永井俊哉著「システム論研究序説」参照）
頭の悪そうな芸能人や政治家が対処できるような種類の問題ではありません。医者でも無い人間が手術をできますか？　薬剤師でも無い人間が調合できますか？　
具体例をあげます。節水の為に水を節約するのが環境に良い事でしょうか？現在、日本は環境変動によって記録的な大雨となっています。雨が増加すればダムは満水となります。満水の水を使わなければ放水するだけです。上水道設備の維持にはコストがかかりますので多くの人が節水をすれば水道料金は増大するでしょう。その他、現在の政府が行っている施策の多くは環境変動を加速し、多くの人々がより貧しくなる為の意図的な施策です。東大法学部出身者は頭が硬直している上に理数系の知識が薄く、変動期には有害な存在です。そう、太平洋戦争中の高級軍人と全く同じなのです。

経済産業省が、太陽光や風力など新エネルギーによる発電でかかったコストを電気料金に転嫁する新料金制度の検討に入ることが２８日明らかになった。
　日本の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量の約３割は発電部門から出ており、経産省は、新エネルギー普及が、京都議定書で義務付けられているＣＯ２排出量の１９９０年比６％減の達成に重要と考えており、政府として北海道洞爺湖サミット（主要国首脳会議）で新エネルギー発電の普及の方策を説明する。
　太陽光の発電コストは、１キロ・ワット時あたり約４６円で、石炭火力や原子力の約８倍に上るため、経産省はコスト転嫁のための新料金制度を検討する必要があるとして、来月、省内に研究会を発足させる。研究会は、来春までに新エネルギーの拡大の費用がどのくらいか試算し、新料金制度について検討に入る。

出典：太陽光や風力発電費用、料金転嫁で...経産省が新制度検討に

貧困化し知的レベルが低下する日本人

環境問題の解決はエントロピーを減少させる事です。その為には情報エントロピーを減少させる必要があります。具体的に言えば、国民の知的レベルを上昇させることです。ゴミ問題一つとっても、分別すればよいゴミと、分別しない方がよいゴミに別れます。発電方式も同じです。原子力発電や巨大な太陽光発電は作らない方が良い発電方式です。両者とも石油が枯渇すれば巨大なゴミの塊となります。特に放射性廃棄物の管理は筆舌に尽くしがたい悲劇をその地域に残すでしょう。知的な人々が多い地域は末永く発展し、そうでない地域は末長く苦しみます。

民主主義の欠陥を知らない貧困層

ワーキングプアは働くのは止めてヤクザになって生活保護をもらうようにしよう。在日団体、ヤクザ、創○学会、同和はその為にあるのだ。（中略）最近は生活保護にまつわる報道が多いのですが、社会福祉予算が削られて役所も不正な受給者の増加に悩まされているからでしょう。生活保護費は国民年金よりも多くの金額がもらえるから年金を支払うより生活保護をもらった方が豊かに生活が出来る。生活保護を受けていれば国民健康保険も免除されるし、市町村によっては電気水道ガス代も免除されて家賃や教育費も免除してくれる。だからワーキングプアとか派遣労働者とか言われている貧しい人は生活保護を受けて生活した方が割がいい。ただし条件は満たしても生活保護を受けられるかどうかは分かりませんが、在日団体やヤクザや創○学会や同和などの圧力団体に属していると生活保護が受けられやすいようだ。だから貧しい人は無理して働かずにこれらの圧力団体に入って市町村を脅して生活保護を受けるようにしましょう。

出典：株式日記と経済展望

上記の内容は永井俊哉氏が「民主主義のパラドックス論文」という論文で解析しています。今1万人の住民を1人の住民代表が治めていて、住民は住民代表の決定に対して、1回20円の電話料金を払って、投票する権利を平等に持つと仮定する。住民代表が、住民全員から1人10円を徴収して、コミュニティで一番貧乏な弱者の助成に使うという決定をしたとき、誰がこれに反対するだろうか。もし住民が経済合理的であるならば、誰も20円の電話料金を支払ってまで10円を失うことに反対しない。これに対して、助成される弱者は、10万円を受け取るわけであるから、電話で支持を表明することはもちろんのこと、受け取る補助金の一部を住民代表に献金する約束をしてでも、この助成を実行させようとする。これが、少数の経済的弱者がサイレントマジョリティを搾取できる仕組みである。（中略）では、古典的理論が想定しているような、多数派による少数派の搾取が可能かどうかを同じような例で検討してみよう。住民代表が、コミュニティ一番の金持ちから10万円を徴収し、それを住民に1人10円づつ配分するという決定をしたとき、誰がこれに賛成するだろうか。もし住民が経済合理的であるならば、誰も20円の電話料金を支払ってまで10円もらうことに賛成しない。これに対して、10万円を徴収される金持ちは、電話で抗議することはもちろんのこと、賄賂を住民代表に手渡してでも、この搾取を阻止しようとする。これが、多数派が少数派を搾取できない理由である。つまり少数派は、少数派であるにもかかわらずではなくて、少数派であるがゆえに、多数決原理に基づく民主主義を支配することができるのである。
このような状況が発生するのは知的水準が低いから発生します。少数派というものは狡知であり知的水準の高い秘密結社です。もしかしたら海外組織（国際コミンテルンや国際金融資本、北朝鮮）からの援助を受けているかもしれません。国民は少数派の集合体（システム）です。組織内組織（サブシステム）には知的な組織もありますが、システム全体は知的レベルは低いのが当然です。こうして悪い少数派の利権集団によって食い荒らされ、更に環境詐欺によって日本人は貧困化します。

エアパワーとしての仮想世界とCyberULS

ローマ―単一支配の海上交易圏を参照して下さい。ローマはハンニバルで有名なカルタゴから奪ったスペインの銀とクレオパトラ女王で有名なプトレマイオス朝エジプトから奪った穀物の交易によってなりたっていました。今のアメリカ・システムが日本や中国の製造業とサウジアラビアや湾岸産油国の石油によって基軸通貨システムが維持されているのと同じです。しかし、ペルシャ湾岸諸国の石油枯渇は急速に進んでいます。日本がするべきは水素文明の核である情報革命の推進です。情報革命とは知的革命であり、ネットワークの強化です。ネアンデルタール人はクロマニョン人よりも寒冷地適用していましたが前頭連合野が発達していませんでした。判りやすくいえばコミュニケーション弱者だったのです。恋愛でもそうですが顔が良い人間が必ずしも人気があるのではなく、富や学歴もそれほど大きな要素ではありません。それはお笑い芸能人における異性からの人気を見ればよくわかるはずです。必要なのは直接アピールするコミュニケーション能力です。これからエネルギー価格の高騰と環境詐欺による重税政策によって日本国民は塗炭の貧困状態になります。対応策を言いますが、まず、上記の貧困は少数派の売国奴による意図的な計画である事を忘れない事です。次に、この世（リアルワールド）からあの世（仮想世界＝ワイヤード）に比重を移す事です。交易の主体や情報交換の場を既存の炭素通貨に依存せず、地域社会や家族間の相互扶助、又は、ワイヤード世界の中でも匿名性を廃して情報の低エントロピー化を実現したCyberULS管轄化で行うことです。（例　『連山』での知的コラムの発表→クリック）
誰の為にもならない人は、誰にも選択されません。誰かの役に立っている人は選択され易い。単純な事象です。財政崩壊状態となった国家は国民を決して助けられませんし、助ける意思もありません。利益率を超えるインフレ（通貨膨張）が発生すれば、紙幣はコミュニケーション・メディアの力を失います。それでは、次の覇者は誰でしょうか？　それは国境を越えるメディア（通貨システム、知的アーカイブ、多言語能力、環境実証デジタルデータ、人々が集まる仮想空間）を持つ国です。リアルワールドな地方自治体や企業経営者はこれからその覇権国との協商関係を強めるでしょう。

可視化した相関図

• ワイヤード（無秩序な仮想空間、インターネットなど）
• Cyber ULS（匿名性を廃し低エントロピーな知的情報世界の国々）
• 属州リアルワールド（中央政府、地方自治体、企業、宗教団体など）
• ロストワールド（暗黒状態におかれた非文明的リアルワールド）

地球環境を大切にしたいなら家でネット学習をするか、図書館で勉強しましょう。

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参考コラム：環境で金をむしり取られる日本人

解析結果

やはり『連山』の読者は情報リテラシーが非常に高い知的階層に集中している事が証明されました。ＩＥを使っている人はFireFoxかOperaかSafariに変更をお勧めします。

　刺激的かつ世俗的なタイトルになり、私も恐縮しております。ですが、若い世代の方々に訴えかけるべく、連山の場を借りて主張したく思います。

　大小さまざまなメディア（テレビ番組、ドラマ、雑誌等）を通して流布されている価値観は、植民地統治のツールとして設計されたものと考えて良いと思います。行き着く先は、拝金主義と経済搾取体制の維持にあります。それを述べてまいりたいと思います。

結論：金の流れを追いかけろ。誰が胴元かすぐ分かる

　恋愛至上原理主義によって、一番得をしているのは企業側であり、その収益も配当金と言う形等で国際金融資本に吸い上げられます。

　恋愛至上原理主義の争いに勝つためには、大変なコストが掛かります。どんな服を買って、どんな趣味をして、いつ何処でどこに旅行をすればいいのか──大小さまざまなメディアで事細かにルールが既定され、喧伝されています。

　外国製の車、外国製のアクセサリー、外国製のバック、外国製の服、外国製の靴──恋愛至上原理主義の戦いに必須の武装はほとんどが外国製であり、外貨収益と言う形で欧米の資本に流れ込みます。

　恋愛至上原理主義の争いの過程に含まれる各種プロセスで発生する費用は、無駄遣いと言う名で過剰消費を促し、配当金収益の形で国際金融資本の懐に流れ込みます。

考察：恋愛至上原理主義の構造を看破する（制度面・経済面）

　現在日本に普及している恋愛至上主義ですが、大変排他的・攻撃的かつ強迫観念的な性質を帯びております。本来日本にあった、大らかであり多様な価値観を受け入れる性質・気質とは全くベクトルが異なるものです。この排他性・攻撃性は西欧文明特有のものであり、それについては陰謀・侵略・破壊・略奪・殺戮によって支えられた経緯を踏まえればごく自然な事でしょう。

　つまり、現在日本に普及している恋愛価値観・結婚観などは、欧米の中枢で設計され、流布されたものであります。マインドコントロールの研究がイギリスやアメリカの名門大学で長きに渡り研究されて来た事は今や公然の事実です。どうすれば効果的に分断統治が出来て、人々からお金を巻き上げ、奴隷的搾取が出来るか、国家最高の英知を集めて熱心に研究してきたわけです。

　当然、その英知を用いてメディア政策が決められているわけでありまして、行き着く先は「全ての道はローマに通ずる」よろしく、「拝金主義」「分断統治」「経済搾取」「思考停止」に行き着くわけです。

　非常に優れた容姿を生まれながらにして備えている事──容姿に恵まれていなければ、それを有り余るお金で埋め合わせる事──常に新しい恋を追い求める事──非常に排他的なこの世界観は、人々を強迫観念的に過剰消費に駆り立て、互いに差別し合い、蹴落としあい、分断統治と経済搾取を大いに促進する性質を持っております。

　せっかく家庭を築いたと言うのに、「ステキな女性はいつまでも恋をする」などとメディアに踊らされ、家庭を犠牲にして、輝ける自分を追い求める──女性が家庭に入ったら消費しなくなる（＝儲からなくなる）から、無理矢理家庭から引き離そうとしているのです。子供をないがしろにして、家庭内分断を図ろうとしているのです。核家族化を強引に推し進め、日本人古来の共同体を引き裂き、孤立させ、追い詰めてきたのです。

　それだけではありません。男女間の対立を煽り、世代間の対立を煽り、同じ世代間における対立まで煽り、ありとあらゆる分断を仕掛けてきたのが、これまでのメディアなのです。米国当局の支援を受けて来た歴史がある以上、彼らがどちらのサイドの勢力なのかは火を見るよりも明らかです。

　なぜ、そんな見え透いたワナに掛かるのでしょうか？

　そもそも生物統計学的に考えて維持不能な価値観です。日本的な寛容で多様性を認める価値観とは水と油です。それをメディアの力を使い、悪く言えば情報統制に基く価値観洗脳で、無理矢理私たちに刷り込んできたわけです。

　この過酷な恋愛至上原理主義の競争に勝てるのは、極一部、一握りの人間だけであります。大多数は「負け組み」「非モテ」と言うレッテルを貼られ、惨めな境遇に陥る制度設計になっているわけであります。恐ろしいまでの二極化、大多数を地獄に突き落とす制度設計──これは西欧列強が数百年に渡り培ってきた、植民地統治手法と酷似している事は、優れた知性をお持ちの連山の読者の皆様なら既にお気づきかと思います。

抜け駆けを許さない「レッテル攻撃」

　経済的な面、制度的な面から考えれば、植民地統治手法と言うのは明白であり、こんなふざけたルールに乗っかっているなんて愚はすぐにやめるべきです。ところが、そうは問屋が卸さない──簡単に抜け駆けできないように、日本人同士で差別し合い、牽制し合うような仕組みになっています。

　それが「恋愛負け組み」「非モテ」と言うレッテルです。相手の存在を否定する強迫観念的な攻撃であり、自分も同調しなければ、同じ惨めな目に合うという恐怖を植えつける仕組みになっています。このレッテル攻撃も、メディアを使った大衆制御手法の基本中の基本です。もう、いい加減にしろと言いたくなるものです。

　このように、同じ日本人同士で差別し合い、攻撃し合い、潰しあう状況こそ、分断統治を仕掛ける側としては最高のシチュエーションです。

国際金融資本のカラクリに気づいた、情報リテラシー層

　マスメディアのコントロールが効きにくく、情報リテラシーの高い層は、こうした分断統治手法の胡散臭さをなんとなく直感的に、あるいは見事に看破していました。

　当然、メディア側は攻撃を仕掛けてきます。情報リテラシーの高いライフスタイル・価値観を徹底攻撃し、レッテル攻撃したわけです。それが過剰なまでのインターネット攻撃やアニメ・漫画などオタク文化への攻撃でした。

　分断統治に対抗する人間たちに、一方的に「非モテ」「恋愛負け組」「暗い、ダサイ」と言うレッテルをメディア総出で喧伝し、これ以上価値観洗脳からの解放が進まぬように仕掛けて来ました。

　結果で言うのなら、すでに勝敗は決しておりまして、西欧世界統治体制側の走狗となる人間はどんどん減り続けております。今更、ドラマや番組、雑誌の総力を挙げて攻撃を仕掛けたとしても、損耗を激しくするだけで、徒労に終わる事でしょう。

滅び行く世界と価値観を共有し、心中する人々

　過剰消費、日本人内の分断を煽る西欧型恋愛至上原理主義は、時間と共に廃れてゆくのは確実なのです。しかし、それでもその価値観に盲従する人々がいます。経済搾取体制の歯車から逃れようともせず、自分が置かれている状況を直視しようともせず──図らずも分断統治の尖兵となって同じ日本人を攻撃しています。

　もはや、現在の世界統治体制が音を立てて崩れようとしているのに、未だにメディアを妄信し、幻想から逃れられずにいます。非常に強い排他性、差別意識、狭い価値観が、じわじわと自分達の首を絞め始めているのです。

　メディアが喧伝するブームに追いつこうと必死になり、形振り構わなくなっている人たちです。無理なお金の工面をして借金をしたり、家族を犠牲にしてまで、メディアが喧伝する自分探しや輝ける自分を追い求めて狂奔する人々です。

　もはや、過去のような過剰消費を謳歌できる時代ではありません。時代の本質が変化したのです。それでも、現実の変化から目を逸らし、メディアが作り出す幻想的な価値観に、自ら進んで縛られようとしている方々なのです。

　世の中がこれほど激動しているのに、新しい輸入ファッションだ、●●●スタイルだ、スイーツ特集だの、同性内のコミュニティにおける見栄の張り合い、貶し合い、競い合いに奔走している場合でしょうか？

　哀れとしか言いようがありません。

　精神的に追い詰められて、自滅的行動に駆られ、周囲に悪影響を及ぼし始めています。

　既存のメディアが崩壊し、隠されていた事実が白日の下に晒されれば──ベルリンの壁が崩壊した時のように──彼らは、彼女たちは目を覚ます可能性が、まだ残されているかもしれません。

女性のコラム：アダムの呪い（シリーズ）

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出展：情報の力を軽く見た船場吉兆の経営者
日本の利権集団と関係ある中国人の粛清が始まった中国事情→音声情報（mp3）

〔CyberULSは上記に応じて中国に対し砂漠緑化技術を提供する。次はイスラム圏では悪事を働く日本の商社です。〕

20年前の計画通りに外堀（海外ルート）から確実に日本の利権組織を破砕します。

光機関の流れを酌む知的継承者であり命を懸けた精鋭部隊の力、存分に恐怖すればいい。音声にあるように中国では200名以上が銃殺され、一族郎党が粛清されたそうだ。利権団体も、情報を提供すれば許される。そして、その情報は時間の経過と共に価値が低くなる。大企業といえども一瞬で崩壊できる程度の情報は既に集まっているという噂もある。どちらにせよ本土の大衆が被害を被らないように最新の作戦で行われるだろう。あと組織（企業）は個人（社員）を守らない。自然に消されるだけだ。捕まりそうになった社員が自分から特捜部に駆け込んで内部告発したとか、その他、いろいろ在りである。家族が大事なら公益の為に全てを話した方がいい。もう時間が無いよ...公益通報者保護法（国民生活局　東京03-3581-4989）


詳細は→　（参照）ドバイで消されそうになった男の実話

仕組まれた狂乱物価

Project MK-ULTRA, or MKULTRA, was the code name for a covert CIA mind-control and chemical interrogation research program, run by the Office of Scientific Intelligence, that began in the early 1950s and continued at least through the late 1960s.[1][2][3] There is much published evidence that the project involved the surreptitious use of many types of drugs, as well as other methodology, to manipulate individual mental states and to alter brain function.[4]

Project MK-ULTRA was first brought to wide public attention in 1975 by the U.S. Congress, through investigations by the Church Committee, and by a presidential commission known as the Rockefeller Commission. Investigative efforts were hampered by the fact that CIA Director Richard Helms ordered all MK-ULTRA files destroyed in 1973; the Church Committee and Rockefeller Commission investigations relied on the sworn testimony of direct participants and on the relatively small number of documents that survived Helms' destruction order. [5]

Although the CIA insists that MK-ULTRA-type experiments have been abandoned, 14-year CIA veteran Victor Marchetti has stated in various interviews that the CIA routinely conducts disinformation campaigns and that CIA mind control research continued. In a 1977 interview, Marchetti specifically called the CIA claim that MK-ULTRA was abandoned a 'cover story.'.[6][7]

On the Senate floor in 1977, Senator Ted Kennedy said:

The Deputy Director of the CIA revealed that over thirty universities and institutions were involved in an 'extensive testing and experimentation' program which included covert drug tests on unwitting citizens 'at all social levels, high and low, native Americans and foreign.' Several of these tests involved the administration of LSD to 'unwitting subjects in social situations.' At least one death, that of Dr. [Frank] Olson, resulted from these activities. The Agency itself acknowledged that these tests made little scientific sense. The agents doing the monitoring were not qualified scientific observers.[8]

出典：Project MKULTRA　From Wikipedia, the free encyclopedia

現在の狂乱物価は意図的な目的によって仕組まれたものです。『連山』は海外から昨年警告しました。
又、今年あることが日本でも発生します。

参考コラム：平成２０年のインフレを発生させるのは誰か？

参照コラム：良い議員の選び方　～仕組まれた狂乱物価～

次は計画増税と大失業時代

新日本石油と出光興産は２７日、ガソリンなど石油製品１リットルあたりの卸値を７月１日からそれぞれ８．４円、７．３円引き上げると発表した。ジャパンエナジーはすでに７月１日から１リットルあたり１０円引き上げる方針を明らかにしている。２３日時点のレギュラーガソリン１リットルの全国平均小売価格は１７２．０円。７月上旬にも１８０円を超える値で売るガソリンスタンドが現れそうだ。

出典：朝日新聞

関西、中国、四国の電力３社は２７日、原油高に伴う燃料費の上昇分を電気料金にこれまで以上に反映させるため、９月をめどに電気料金の仕組みを抜本的に見直すと発表した。値上げにつながる料金制度見直しは８０年以来、２８年ぶり。コスト削減で年末までは料金を上げない方針だが、燃料高が続けば、来年１月から大幅にアップする見通しだ。

出典：朝日新聞

総務省が２７日発表した労働力調査の速報によると、５月の完全失業率（季節調整値）は前月と同じ４．０％だった。ただ、完全失業者数は前年同月比１２万人増の２７０万人で、１３万人増だった０３年１月以来５年４カ月ぶりの大きな増加幅となった。男女別の失業率は女性が３．７％で前月より０．２ポイント改善したが、男性は４．２％で０．２ポイント悪化した。

　男性の失業率悪化について、厚生労働省は「中小零細企業が原油高などで新規求人を減らしており、影響が男性に顕著に出たのでは」と分析している。

出典：Yahooニュース

予め言いますが、次に日本のメディアを支配していた海外勢力が日本で行う計画は計画増税と大失業時代です。流石に、自分の生活に火がついた人々が立ち上がり始めました。それはメディアだけでなく、地方公務員から地方の政治家がそうです。前回の世界大戦では精鋭を先鋒機動部隊として使った為にジリ貧となりました。今回は精鋭機動部隊を海外で温存したが故に余力を残しての持久戦となります。「情報は常に作戦に先行しなければばらない」（大本営参謀の情報戦記―情報なき国家の悲劇 (文春文庫) より）　　メディア制空権を巡る情報戦の決戦が始まりました。

日本に必要なのは大規模な水素インフラの統合整備

「アーカス・リサーチ」のピーター・タスカー氏の意見では、日本政府は一般家庭の家計貯蓄と、増えつつある企業貯蓄の合計分を相殺するために、財政赤字状態を維持する必要があるのだという。それを超えた貯蓄余剰分は海外に回され、対GDP比４％の経常黒字となる。日本人は自分たちの本来の生活レベルを犠牲にして富を海外に輸出しており、そのおかげで米英人は自分たちの経済力以上の生活をさせてもらっているのだ――タスカー氏はこう言う。なので日本国内でさらに税金を増やすことは、日本人にとって不公平かつ不必要だと。

出典：フィナンシャル・タイムズ

日本本土で伝説の覇者は縦横無尽に活動しています。（クリック）
少し考えれば判りますが、誰かの預金は誰かの借金です。公共機関と民間企業と個人の全てが預金を持つ事は不可能です。日本人は大きな勘違いをしています。日本人が現在必要なことは制御理論（サイバードクトリン）に基づき水素エネルギーシステムを構築する事です。初期投資で600兆円が必要ですが既得権益がそれを邪魔します。つまり、エネルギー政策というのは高度に政治的な案件です。具体的に言えば、大企業を国有化したり、解体したり、腐敗官僚を一掃したり、情報を歪曲・隠蔽する中間管理職を一斉放逐する必要があります。また、教育システム全体を抜本的に変える必要が在ります。具体的にいえば公的教育機関の廃止と私学助成の消滅です。これらは日本国民が選択しなくても、財政崩壊と時代の流れによってそうなるでしょう。生涯教育システムがなければ高齢者の生計は成り立ちません。情報社会は生産者と消費者が共同体の国民として一体化する時代です。各企業は水素事業に参加を強制される事はありませんし、各地方自治体も同じです。共産主義は土地や資本財を強制的に国有化された為、経営者や労働者の活力は消滅しました。資本主義は資本家の貪欲さによって非常に搾取的になり日本では購買力を持つ若者達が貧困化して需要が減退し再生産が阻害されました。商品を売る為には商品を購入できる消費者が必要なのです。だから、CyberULSの水素インフラグランドデザインに従いたくない地方自治体や企業、教育機関は参加する必要が全くありません。選択する事によって選択されるのが情報社会です。情報社会では、企業は高度に政治的になり、政治も高度に消費者的になり、消費者も高度に生産者型になります。海外の情報に疎い企業は情報によって滅びます。中間管理職が情報を適切に処理できない組織は公務員といえどもその組織は消滅します。必要な人材は新たに募集されるでしょう。日本人が共食いの果てに諦観によってそれが実現するのか、それとも智慧と勇気によって被害少なくできるのかは貴方の選択次第です。過剰アクセスに苦しむ『連山』でしたがほぼ年内にメディア制空権が取れることも演算されました。広報母体として残しますし、兼業作家の登竜門として読者コラムニストの公募と掲載は続けます。しかし、海外生活者である主力執筆人は真教育システム『秋月』に異動します。我々の勝ちは確定しました。海外情報をしるマスコミから順次、真実を報道するでしょう。現在の形式の『連山』は8月末まで、それまでに知的コラムの投稿を熱望しています。希望者は→クリック　　我々は飛行機（組織）ではなく操縦士をピンポイントで打ち抜きます。何処の組織にも原子力（中央集権型）の人間はいますが、何処の組織にも水素派（分権型）の人間がいます。船場吉兆やミートホープ、飛騨牛、偽ウナギではないですが情報の力は資本の力を上回ります。特に我々が打ち抜くのは中間管理職です。情報を上に流さず、下の人間をこき使い、当事者意識と責任感が無い中年は死滅するべきです。中間で情報が滞留した為に日本社会はこんな状態になったのです。メディア制空権があれば企業も社会も暗雲が消え去り、光が差し込むでしょう。

推薦商品

ボーナスの使い道は【貯金】が１位

６月下旬から７月上旬にかけて、ボーナスがもらえる企業はボーナスが出る。業績がかんばしくないのでボーナスを出せない企業も増えてきています。ここでも二極分化が進んできていますが、去年バブル並みに好調だった金融業界や不動産業界が今年は全く状況が異なっています。今年の夏は自動車業界と電機業界の支給額が例年よりも多かったという話が、新聞や雑誌をにぎわしていますが、これから世界的な不景気が急速に深まっていく中で、自動車も家電製品もあまり売れないでしょうから、来年はとても厳しい懐事情になって、現物支給ということになるかもしれません。一寸先は闇なわけです。そんな中、ボーナスの使い道を考えると、大画面の液晶ＴＶを買って、北京五輪を見ようとする人達よりも、『借金返済』や『貯金』をする人達の方が多そうです。江戸っ子みたいに「宵い越しのカネは持たない」のでは、歳を重ねて働けなくなったときに困るという昨今の社会事情もあります。

インフレで劣化する貯金の価値

昨年秋くらいから、石油価格の高騰による物価上昇の波が、食料品をはじめ、日用品や様々なサービスの価格上昇につながっています。スーパーの安売りの常連達（卵、牛乳、インスタントラーメン、お惣菜）などは相対的に他のものよりも値上げ率が高いという実感があります。ガソリンの価格が１Ｌ＝１７０円を越え、７月には１８０円も越えそうです。年内には１Ｌ＝２００円以上になってしまう可能性が濃厚になってきています。ガソリンが１Ｌ＝９０円という水準が数年前にありましたが、そこから比べると現金の価値は半分になってしまったといえます。お金は腐りませんがインフレで劣化します。デフレだと逆に輝きを増します。インフレ時代では現金をただ持っているとか、銀行に預けているだけでは、値上げを続けているモノに対して、立場が弱いというか、価値がなくなっていきます。将来が不安だから、現金を使わずに銀行に預けたり、自宅に保管していても、いざ使おうと思ったときには、ラーメン１杯食べたらおしまいという極端な事態となっているかもしれません。金融システムを安定化させるために、日銀をはじめ、世界中でお金を刷って刷って刷りまくっていますが、結末は極端なインフレを招くか、今までの紙幣の使用を停止してごめんなさいと開き直られるかのいずれかです。紙幣が持っている信用が消失して、ただの紙屑になってしまい、日本銀行券だと思っていたら、実は子供銀行券だったとか、キツネやタヌキに騙されたというところでしょうか。

お金を有効に使う思考実験

ある奇特な方（別に誰でも良い）が、夢枕に出てきました。「お前はいつもカネがないカネがないと嘆いている。カネというものは、あったらあったで、どう使うか悩むものなのだ。お前の未来を明るくするためにチャンスをやろう」　目覚めたら、なんと随分前に買っていた宝くじが当たって、100万円の現金を手にすることができました。これは夢に出てきたあの方のチャンスなんだろうか？　通り一遍喜んだ後、目の前の札束を何に使えば未来を明るくすることができるのか？　男は悩んだ。　・・・その後は、皆様がどう使えばいいか、答えは１つではありません。パーっと使う人もいれば、借金を返済する人、慈善事業をしている団体に寄付する人、海外に行って見聞を広げる人、知識を身につける人、中にはゲームや同人誌を仲間達と作る人もいるでしょう。１０人いれば１０通りの使い道が出てくるでしょう。どれも自分が良いと思った方法を選択したという意味で、正解です。　（正解がないと文句を言う読者のために）もう少し言うと、正解か間違ったかという評価をするのは自分自身であって、他の誰でもありません。ああすればよかったと後悔したのなら、失敗したんでしょうね。お金というものは貯めるのも大変なのですが、有効的に使うのはもっと大変なのです。お金の使い方でその人の品性が出るという御仁がいましたが、誰だったか忘れてしまいました。

紙屑になる前のお金を有効的に使おう

若者達にチャンスを与えよ

生活のために一生懸命働いて、心も体もズタズタになっていても、学生時代を振り返ると、お金はなかったけれど、時間がたっぷりあり、夢とか希望を語れるお友達がいたのではないでしょうか。時間を忘れて趣味（何でも良い）に没頭していた頃の思い出を継続している人は、そう多くありません。先の思考実験では、自分のためにお金をどう使うかを考えた。自分ではなく、子供や孫、若い親類縁者達といった次の世代のためにお金を使うというふうにするとどうなるだろう？　次世代の人達の未来を明るくするために、チャンスを与えて、出世払いにでもすれば、いろんなことにチャレンジして、多くの人達の未来をより明るくすることができるのではないか。そんなことを考えています。株式投資やファンドで損をしたと思えば、若者達への出資して、一生感謝された方が、金銭的な収支はマイナスでもトータルでの収支は大きなプラスになると思うのです。食糧不足だからといって、来年の春に蒔くタネまで冬のうちに食べてしまっては未来は開けません。夏のお祭りで、子供達にお小遣いを渡して、予算の範囲で自由に好きなもの買わせて、楽しんでもらうのと同じようなイメージです。どうせ死んだら残った財産は、犬神家の一族よろしく、遺族が喧嘩しながら相続するのですから、生きている間に、喜んで使ってもらった方がいいというものです。

橘みゆき　拝

若者のパワーベクトル

百害

日本国が日本人を守らなくて、誰が守るのでしょうか？
女の子が拉致されて、放置では、日本男児の立つ瀬がありません。
敗戦国だからといって同胞を利権の為に売る行為が許されないのが情報社会です。

売国奴の利権

西洋列強は異民族統治において間接アプローチ戦略を駆使します。インドではヒンズー教徒の支配に対してイスラム教徒を使い、東南アジアではムスリムの支配に華僑を使いました。敗戦国の日本でも間接統治政策が取られました。表の支配は、三国人（旧植民地の人々）、被差別部落民（ヤクザ母体）、カルト教徒（租税の控除）ですが、力の根源はアメリカでした。アメリカも植民地ゆえに裏の支配者がおり、現在は第二の独立戦争中です。第一次が政治とすれば、第二次は経済と文化です。我々はアメリカのヨーロッパからの経済及び文化的独立を支援しますし、乾燥地に住む人々をＢＲシリーズで助けます。しかし、日本人の多くが自立を選択したら我々を支援してもらう約束です。そして、約束の時、本土での決戦の時が来ました。まずは空（メディア）の戦いです。ブロガーよ、クリエーターよ、光のマスコミ人よ、空を舞え！これは大ハーンの意思である。

千載の好機

北朝鮮の核問題をめぐる６カ国協議合意に基づき、北朝鮮は２６日、核放棄に向けた「第２段階措置」として義務付けられていた核計画の申告書を議長国・中国に提出した。韓国の柳明桓（ユミョンファン）・外交通商相が記者会見し、発表した。米国は同日、申告の「見返り」として北朝鮮のテロ支援国家指定を解除する方針を議会に通告する。解除は通告翌日から４５日後に発効する見込みだ。米朝関係は正常化へ向けて一歩を踏み出す一方、北朝鮮に日本人拉致問題の解決を求める日本は厳しい立場に追い込まれる可能性も出てきそうだ。

出典：毎日新聞

苦しい立場にたったのは日本にいる売国奴です。千載一隅の好機を逃さず、情報決戦です。「情報は常に作戦に先行しなければばらない」（大本営参謀の情報戦記―情報なき国家の悲劇 (文春文庫) より）大阪府では公務員の退職金から給与まで減額となります。これで公務員と大衆（若者や老人、女性）は精神的に貧乏という意味で一体化します。日本人は分裂すれば負け、団結すれば勝ちます。全て大和のハーンの立案した計画通り（20年以上前の夢物語）となりました。

陸軍中野学校とその知的末裔たち

出典：ドバイで消されそうになった男の実話

人は命を燃やした時、光り輝きます。日本政府は日本人を守る義務があります。況や拉致された被害者は女の子でした。栄誉も栄華も一瞬です。しかし、栄光は永遠です。海外に住む我々は日本国に必要な情報を日本に送ります。これは下記の『陸軍中野学校』の教えにあります。そう、青年海外協力隊も陸軍中野学校の卒業生が自民党に働きかけて作られた組織です。（下記書籍 陸軍中野学校の全貌 参照）
前の世紀まで白人植民地帝国は有色人種を奴隷として使役しました。大日本帝国はそれらと相打ちになりました。今世紀は、日本精神の時代です。上記の映画を観て下さい。そして、考えてください。小さな女の子を拉致するような国を支援するような売国政治家を滅ぼしましょう。日本人が団結すれば海外にいる我々は非常に協力しやすいのです。これから情報空間でのメディア制空権を争う戦いが始まります。電波メディアから光ネットワークに至るまで電光戦が始まります。（参考コラム：量子計算機と電光戦と鶚）、（参照コラム：【電光戦】マクスウェルの知的な悪魔たち）
そして、日本の独立に最も必要なのは二次元クリエーターです！何故なら自由な空は本当に素敵だからです。

関連

連山の主要読者・執筆人・情報提供者（平成20年6月26日現在）

ロシアに限らず、大国を統治するために必要なのは、巨大な権力構造ではないかと思う。その構造を支えていたのが過去には帝政ロシアの階級社会であったのだろう。今の時代では階級社会とまではいかなくとも、やはりロシアには歴然として階級とは別の呼び方になった貧富の差があり、所属する組織によって格差が広がりつつある。

ソ連時代を見ても、社会主義革命が成功した国であるにも関わらず、一度たりとも特権を持つ人々が存在しなかった時期はなかったのではないかと思われる。革命前のように明らかな農奴という奴隷に近い階級の人々が存在した時期もあったが、仮にその階級差がなくなった御蔭で貧富の差が縮まったかというと疑問だ。むしろ恩恵を受けたのは一部の都会に出てこられた農村の人々に限られ、その他大勢は富裕な農家まで革命で逃げてしまった後、途方に暮れて仕方がないから相変わらず酒に溺れ続けたということも多かっただろう。

例外的に農奴に対する学校教育を行った小説家レフ・トルストイの領地跡は革命後も無事屋敷ともども残っている。（ヤースナヤ・パリャーナという地名の場所が今でも観光地・博物館として公開されている。モスクワからバスで約４時間）

一方ではウラジーミルナボコフのように思い出の土地を事実上没収された元貴族がほとんどだろう。その貴族や皇族の領地にあった建築物は破壊されたものと、残っているものがあり、ソ連時代の建物と共存して今も存在している。

そういう意味では、ロシア国内に現存する建築物というのは、それぞれの時代を象徴するともいえるのではなかろうか。もちろん、帝政ロシアが素晴らしかったと豪語するほど、その時代を知っている人は現在ほとんどいないだろう。しかし残された建築物や古い写真の中の誇り高い人々を見れば、時代がいかに激しく変化したかを理解することができる。一例として、モスクワの赤の広場に今でも現役で営業している国営百貨店GUMをあげておきたい。

中心部の瀟洒な建築物のいくつかが大富豪が寄付した病院だったということを知るだけでも、
今の成金との博愛精神の違いを感じさせられる。そして、モスクワを例に取れば、そのような病院がいまだに使われているのが結構なのだが、あまりにも手入れが悪く、メンテナンスが最悪なので、酷い場合は崩壊寸前の状態であったりすることも少なくない。（実際にニュースで古い建物の二階部分が家主の留守中に崩壊した、
という冗談のような話もあった）

一方のソ連時代の建物についていえば、たしかに首都の建築物には相当の力を入れていたのが伺われる。ただ、写真でもある程度は分かるように、実物は余計に威圧的で醜悪な趣味をしており、例の共産主義の星のマークや錨のシンボルや、やたらと革命賛美、戦没者追悼などを主眼としたモニュメントを設置したり、この時代の彫刻ひとつ取っても非常にものものしい。まるで重く圧し掛かってくるような、その存在感は見ている者にソビエトという時代背景を感じさせずにおくことはあるまい。毎日このような建物や銅像に睨まれて暮らさなければならない立場に置かれた国民を思うと、いかにも社会主義的な国民への権力崇拝強制のようでもある。特に元KGBのある駅周辺のムードは常に警戒態勢にある戦時中の場所のような雰囲気が漂っている。
その近くにある詩人マヤコフスキーの博物館前のモニュメントの赤色はまるで血塗られた色のように、彼の晩年の体制からの不遇と自殺に追い込んでおいて、死後に祭り上げられた皮肉が重なって見える。

また、モスクワにはスターリン建築と呼ばれる異常に重圧感のあるビルディングがたくさん残っている。ここから一体何人の人々が盗聴された内輪の会話のせいでシベリア送りとなり、二度と帰ることがなかったのであろうか。そのことを考えると一層この建物の威圧感は増すし、見た目だけでない重圧と、残酷な歴史に驚かされる。中には外側にシンボリックな銅像を据えつけたものまであり、ポーランドの首都にも「ワルシャワの墓石」と呼ばれた同様のビルが聳え立っている。
本当に壊すにも壊せない過去の遺物となって今も残っている。

個人的な体験として、私自身もモスクワ滞在中に何度かこのようなスターリン建築にお邪魔したことがある。現在もそのほとんどが、オフィスやホテル、個人のアパートとして使われており、フルシュチョフの時代の安普請アパートに比べると、たいていが高級な場所を占めているためと、非常に天井が高く、部屋数も多いのでたいてい旧共産党の偉いさんか、インテリの年寄り、あるいは最近お金を持ち出したニューリッチが棲んでいて、いわゆる一般庶民には高値の物件が多いようだった。元共産党書記長まで上り詰めたブレジネフ住居もやはり、このようなスターリン建築の一棟であったらしい。同様のタイプのアパートに入ったことがあるが、その天井の高さもかなりのもので、エレベーターなども一般タイプより、鉄筋のかなりしっかりしたものだった。中には住んでいる人が年配のためか、いまだにスターリンの写真や巨大な油絵をそのまま飾っていたり、天井まで届く本棚に黴の生えたような古い本を大量においていたり独特の雰囲気であった。やはり、あの時代（スターリン生存中）を経験しながら、上層部で生き残った人々というのは、時代が変わったところで抜き難い恐怖や、そう簡単に変わらない心情があるのかもしれない。

おそらく、人類の歴史上、それぞれの時代の権力者がその当時の最高技術を結晶させて築き上げた公共の建築物は単なる構造的、表面的な問題よりもむしろ、その時代の空気を伝える貴重な証人であるといえよう。その意味では、ロシアにおける帝政時代と革命後の建築物を比較することによって、同じロシア人でありながら、まったく異なる思想体系に支えられたまったく異質の階級社会の出現によって社会がどう変動したか如実に示しており、非常に興味深いのである。

愚人には理解できない事もある

＜岩手・宮城内陸地震＞６人死亡、１５５人負傷　不明１１人
6月14日21時10分配信 毎日新聞
　１４日午前８時４３分ごろ、東北地方で強い地震があり、岩手県奥州市と宮城県栗原市で震度６強、北海道から愛知県までの広い範囲で震度６弱から１の揺れを観測した。

出典：ブラック・ジャック17巻　第158話 もらい水に

日本には少し人とは違った力を持つ日本人がいます。マシュー・ペリーなど日本を観察した外国人は、日本人には2種類いると言います。本日から10～13日以内にまだ何かおきそうです。詳細が知りたい人は下記をクリックして下さい。

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全島が停電となったサイパン島

うわー、とうとう来たか、全島一斉停電。 午後7時から始まって、早３時間。 サイパンは電気がありません。エッ? でも、私はブログしてますね。ジェネレーターのおかげです。 どこもかしこも、モーターの回る音がガーガーいっていますが、無いのとあるのでは月とスッポンの差。

出典：サイパン全島停電の贅沢

天山チームはマリアナ諸島でバイオ・ディーゼル発電に成功しました。（詳細：【速報】椰子のみ発電に成功!!!）しかし、それらの努力も関係なく、サイパン島から光が消えました。ロタ島ではロタ島(4)TONGA TONGA CAFEが閉鎖されるようです。マリアナ諸島で発生した事は北マリアナ連邦政府の財政破綻やエネルギー危機、インフレも含めて必ず日本で発生します。（参考コラム：北マリアナ連邦は既に国家破産をしている）日本の本土は一部の人々を除いて完全に集団発狂状態です。地震が近くなれば動物でさえ気分が悪くなり、逃げ始めます。日本で精力的に講演会をこなしているコラムニストが注目されているのが海外生活者が中心の『連山』唯一の希望です。日本本土でで危機感を持った人は彼の本を読んで時間があれば講演や雑誌記事、公共放送でも聞いてください。

建造延期の水素船

出典：大地震ー日本と中国の関係

大森海岸で悪潮現象（海面の潮流と海底の潮流が逆に流れる）が発生。魚網の袋の部分がひっくり返った。 蒸し暑く不快な日で頭痛がした。夕方5時ごろ帷子（かたびら）川の上流今井川でイナの大群が水面に口だけ出して上流へ上がっていった。さらに下流の石垣の間という間に数えきれないほどのウナギが首を出して、石を投げても動こうとしなかった。 酒匂川でアユのどぶ釣りしたが、午前まったく釣れず、午後驚くばかりの入れ食いとなった。翌日の大地震で、このあたりはがけ崩れで惨憺たるありさまとなった。 海岸で投網を投げると30cmくらいのウナギがバケツ3杯もとれた。 夕方、東京赤坂福吉町十字路の電柱の電線をねずみの列が通り、竹ざおで驚かしたがわき目も振らず30分間自宅の土地へ入った。その夜コトリとも音がせずネズミは一匹も自宅にいなかった。 東京本所の米屋で、いつもはネズミで困っていたが、米倉の網を食い破って中にいたネズミが押し合いへし合いしながら外に逃げた。 月が天の一角に火の玉をあげたように真っ赤だった。 夕方世田谷で、西の空を真っ赤な雲とどす黒い雲が重なり合っているのを見て恐怖に襲われた。

出典：関東大震災等で発生した前兆現象

14日、上海市蘇州河の強家渡橋付近に大量のウナギが出現、付近の市民らは大喜びで争うようにウナギをすくっていた。写真は蘇州河。レコードチャイナより

大和のハーンは中国での水素船建造に参加していません。6大ハーンの中で情報体系を保有しているのは彼です。四川大地震に続き、次の災害場所が上記の可能性が高いので当面の間、水素船建造は中止となりました。これで数年後の日本の被害は破滅的な数値になるでしょう。日本企業があの時、建造していれば・・・・・という結論になるでしょうがそれまでに『連山』は過剰アクセスで更新が不可能となります。現在も、読者レギュラーコラムニストも知っていることですが過剰アクセスで昼間は記事のアップロードもできない状態です。我々は日本の権力者や企業に情報を無償で提供しました。彼らが何をしたのかはそれぞれが独自に判断してください。アメリカ映画「レマゲン鉄橋」に出てくる第三帝国の軍人達の姿を見ているようでした。例え富裕層や特権階級でも同じ日本人です。ほとんどが海外にいる我々からすれば一部でも日本人の被害が少なくなればそれで満足です。残りの力は『連山』執筆人で最近、ベストセラー「地獄のドバイ」の作者でもある彼に望みを繋ぎます。彼と国民が一体化すればゴールデン・ブリッジが生まれるかもしれません。

マリアナ救援部隊の募集

現在　私は、コンサルタントとして大手企業を指導しております。数年で現在のビジネスを終了しサイパンの国造り（復興）の　お役にたちたいと考えております。東京在中のこの数年間に支援プログラムを立案し投資家を募る予定です。　政府関係者で日本語の話せる方が東京にいる場合は是非教えてください。　出典：連山編集部

ガソリン卸値、来月１０円引き上げ　ジャパンエナジー　朝日新聞
　石油元売り大手のジャパンエナジーは２５日、ガソリンなど石油製品の卸値を７月１日に１リットルあたり１０円引き上げる方針を明らかにした。ガソリンの全国平均小売価格は買い控えから２週続けて下落しているが、来月以降、レギュラーガソリンで１リットルあたり１８０円前後まで上昇する可能性が出てきた。

２０年の介護事業者倒産が最悪ペース　負債１００億円超 産経新聞 　介護事業者の倒産が平成１２年度の介護保険制度導入以来、２０年は過去最悪のペースで増えていることが２５日、民間信用調査会社の東京商工リサーチの調査で分かった。１～５月の５カ月で、負債総額は１００億９３００万円と過去最悪だった１８年１年間の１１４億７９００万円の９割近くに達した。件数も２１件と過去最悪だった１９年の年間３５件の６割の水準。

既に北マリアナ連邦（政庁サイパン）は財政が破綻しています。大阪府や夕張市より酷い状態です。マリアナ諸島は戦前、日本に砂糖キビを毎日何千トンも輸出していました。バイオ燃料の宝庫になる可能性があります。しかし、その為には水素船による定期航路が不可欠です。石油で運んでいたら近く発生するだろう長期の中東戦争で運搬ができなっくなるからです。救援部隊を公募します。但し、本土の権力者に私たちは絶望しています。彼らが死滅するまで日本の蘇生はないでしょう。力のある人は→クリック

『連山』の主力執筆人の秋月への移動

１）「文明の崩壊と人類の滅亡」はあまりにも壮大な問題で、取り組んでも一意的な解を容易に見出ない。
２）人類がこれまで築いて来た文明の価値基準に抵触するタブーを侵すことになる。
３）「解」が存在しても、実施できる可能性が極めて低い。たとえば、炭酸ガス排出規制の問題でも、先進諸国と開発途上国との利害対立が厳しく、なかなか具体的な解決策が見出せないのが現状である。
４）人類と言えどもヒトという種に属することから、結局は遺伝子の指令に任せるべきで、「人類滅亡」を回避しようなどということ自体が、自然の理に背くとの考えがある。
５）現実の明日の経済が優先するので、１００年後のことは１００年後の子孫に任せれば良い。
６）１００年後には自分は存在しないので、自分には係わり無いこととの利己的な判断がある。

出典：光技術は近代文明の延命に貢献し得るか

これは、イースター島に上陸した人々が、農耕牧畜のため、カヌーや家屋などを作るため、燃料を得るために、とりわけ、アフとモアイの建造のために、森林を大量に伐採したためと考えられる。

イースター島の森林はもともと消滅しやすい素地を持っていた。イースター島には高い山がなく、中緯度高圧帯に位置するために、降雨量は少ない。また、周囲の陸地と隔絶しているので、無機栄養分となる火山灰が他から供給されることもない。人口が増えすぎたからといって、容易に他の島に移住するということもできない。

森林破壊は、16世紀から17世紀にかけてピークに達した。このころ、部族間の紛争が起こり、モアイを倒し合う破壊合戦が起き、人肉食すら行われたと伝えられている。木材不足のため、カヌーが作れなくなり、他の島に逃げることもできなくなった。最盛期には、イースター島の人口は1万人前後となり、千体近いモアイが建てられたと推定されているが、1774年にイギリス人のジェームズ・クックがこの島の調査をした時には、森林は消滅し、モアイは半数が倒され、人口は600-700人程度になっていたと言われる。持続不可能な資源の搾取が惹き起こした悲劇である。

出典：イースター文明

まず、遠洋漁業ができなくなり、肥料不足で漁業が衰退し、そして、暴動が発生して文明が崩壊する。我々は日本本土の被害を最小限度にする為に海外で死力を尽くすでしょう。例え日本の大衆がどんな愚かな指導者や権力者を選択したとしてもです。2008年9月1日から『連山』の主力執筆人、特に海外部隊は『秋月』に移ります。もう、おおよその人々は感じているでしょうが2008年9月以降から始まり、2010年末までに既存の世界経済は崩壊（参考http://www.europe2020.org/）します。理由はいろいろありますが主因は地球の環境破壊による食糧の減少と化石エネルギーの枯渇と気候変動です。このコラムの最初にありますが日本人には2種類います。少数派の日本人は非常に大切なので表にはでませんでしたしこれからもそうです。彼らに近い人ほど助かる可能性は高いでしょう。海外生活者の我々は本土にいる日本人に一つだけ聞きたいのですが、"どうしてそんな政治家や官僚を選択したのですか？"

主要アクセス先(2008/6/26)

嘘つきマスコミを神として選択した人々は自業自得です

４．エネルギーの過剰と石油消費文明の終焉

　現代の人類は、豊富にエネルギーが供給される時代という、未曾有の事態に暮らしています。これまでエネルギーの不足からエネルギーを奪い合うという危機を経験してきた人類は、過剰に供給し続けられるエネルギーをどう消費するかという、これまで経験のない事態に直面するようになりました。

 

不足から余剰へ

 

　エネルギーが不足すれば、つまり食べるものがなければ生命の危機です。人口は維持できません。人間で言えば栄養障害から餓死にいたります。ですからエネルギー増産に努めます（あるいは人口削減に努めます）。ところがエネルギー増産のためには、それをなすためにエネルギーを投入しなくてはなりません。いっぱい働くためにはいっぱい食い物が必要ということです。つまり増産するためには需要もまた増加します。エネルギー需要は増しますが、それに見合うような増産が得られればさらに増産に励むでしょう。「腹一杯メシを食べたいから頑張る」という状況です。需要は喚起され希求されるエネルギーの価値は高騰します。生産も上がるが需要も上がる。インフレーションですね。

　需要が満たされればエネルギーの要求に抑制がかかります。「もうご馳走さま」です。社会が食べるに困らなくなった状態です。では、エネルギーが過剰ならどうなるでしょう。需要を超える供給があれば、エネルギーは余剰となります。エネルギーの余剰は食料としてそのまま貯め込んでいますと、しばらくは緊急時の緩衝となりますが、いずれ価値を失います（古米、古々米）。いわゆる豊作貧乏というのはこんな状況です。ですから別の形態に転換することになります。それは人口であったり、モノであったり、食料生産以外の活動であったり、お金であったりと。それもさらに余剰があればその価値を失っていきます。モノ余り、人余りから、モノや人の価値が下がることになります。デフレーションですね。

 

エネルギー量の過剰と、E/Pの上昇

 

　デフレーションとなった場合、つまりE/Pが極端に増大した場合、どうりますでしょう。人間で言えば、食べ物がやたらとあってお金にも困らず、あくせく働く必要がなくなった。太ってしまったし娯楽にも飽きてしまった場合です。生産的な動機付けを失ってテンションが下がるのではないでしょうか。メタボリックシンドロームの危険もありますね。じゃぁどうしましょう。

 

1) エネルギー生産量の削減

 

　エネルギーが余剰しているのですから、余剰を作らないようにエネルギー生産を削減するという手があります。人間で言えば、太ってしまったので食べ物を求めない、ということです。でも生産調整をするって生産している人にとっては残念なことなんですよね。できてしまった作物を破棄したりするのは忍びない。できてしまった余剰についても、在庫がはけるまで待っているのもコストがかかる。しかしそれよりもなによりも、莫大なエネルギーを世界に供給し、その交換券の胴元となっていた人にとっては、体制存続の危機となります。生産を制限しないで、かつ余剰を作らないようにするにはどうしたらいいでしょうか。

 

2) 新商品の開発

 

　新たなモノを開発するという手があります。エネルギーを投入するモノを新たに作って、それを求めさせるようにすればエネルギー需要は落ちません。そのためには皆が欲しがるような、需要が喚起されるようなものである必要があります。そこで魅力的な商品の開発、あるいは商品を魅力的に見せる宣伝が必要になります。コマーシャリズムです。プロパガンダともいいます。

 

3) 市場の開拓

 

　また、新たなエネルギーの需要先を開拓するという手があります。エネルギー投下物を欲しがる人が増えれば、余剰にはなりません。そのためには欲しがる人たちを増やす必要があります。余り気味の脱脂粉乳を飢えた敗戦国に売りつけるとか。男だけでなく女も欲しがるとか、大人だけでなく子供も欲しがるとか、一回だけでなく何回も欲しがるとか、自国だけではなく巨大な人口を抱える国も欲しがるとか、違う文化の人たちも欲しがるとか。そうなればエネルギーは余ることなく消費されます。

 

4) 余剰の蕩尽

 

　余剰となったモノがなくなれば、常にエネルギーは供給され続けます。モノを捨てる。モノを捨てさせる。モノを壊す。モノを壊させる。盛大に壊す方法として戦争があります。永井氏の言うところのリフレ型戦争です。戦争は余剰在庫一掃セールになります。破壊は需要を喚起し、放出されたエネルギーは環境を破壊して大気を暖めます。

（参照：なぜ戦争は起きるのか．永井俊哉，http://www.nagaitosiya.com/b/war.html）

 

5) 通貨の脱価値化～インフレ誘導

 

　エネルギーはモノに変換されます。通貨は信用の下、モノと変換されます。兌換性と汎用性と保存性から通貨は大変便利なものです。モノが余ってしまってモノへの希求性が低下しましたら、このモノと通貨のレートを変えて、通貨の価値を下げてしまうのです。そうすることでモノの価値を相対的に持ち直すわけです。兌換性と汎用性の高さから蓄積していた通貨の価値が目減りしてしまう。つまり通貨の形に変換されていたエネルギーが減ってしまうので、再び生産圧力が高まることになります。具体的にはどのようにしてモノと通貨のレートを変えるのか。通貨を沢山生産しましょう。「量的規制緩和」というやつです。通貨を余剰にして通貨デフレを起こし、モノインフレを誘導しようというわけです。

 

　2) から 5) までの方法はエネルギー生産を減らすことなくエネルギー余剰をクリアする工夫です。これはいってみれば、E/Pの傾斜を急勾配にしておくための工夫といってもよいでしょう。このような工夫をこらすことで、常にエネルギーの供給先が確保され、その価値も低下しません。エネルギーの胴元をしている人にとっては、利益が損なわれませんし支配力も失われません。

と、わかったかのようなことを書いてはみましたが、経済素人の自分としては自信がありません...。

 

石油消費文明の終焉

 

　さて、その石油の底が見えてまいりました。水平方向のエネルギー資源を食い尽くし、垂直方向へエネルギーを求めてまいりましたが、それもわずか100年ほどで食い尽くそうとしています。他にエネルギーを求めるにも、今の石油エネルギー分をまるまる代替できるわけがありません。そうでなくとも、たいがいのエネルギー生産も施設の建設や材料・廃棄物の運搬など、間接的に石油に依存しています。今の人口は石油でドーピングしているようなものです。エネルギーが減れば、今の人口、今の文明は維持できません。結局は今の文明そのものが立ち行かなくなるでしょう。

 

E/Pグラフに見るエネルギー供給と人口の関係

 

　エネルギーと人口をグラフ仕立ての図にしてみました（図.２）。かつて、エネルギー供給のほとんどがバイオマス（森林、食料）だった頃（E1）、世界の人口はおよそ5～10億と今よりずっと少なく（P1）、生活に投下されるエネルギーも少ないものでした。その少ないエネルギーの中で人は生活し子孫を残していたのです。

　それが石炭、石油、天然ガスと、化石燃料が投入されるようになると、エネルギー供給は激増し（E2）、それに支えられて人口も爆発的に増加します（P2）。現在の世界人口は66億人に達します。生活もエネルギーを大量に消費するスタイルに変化し、もはや現在の生活は莫大なエネルギー投入によって成り立っているものに変わってしまいました。

 

人口の崩壊を招くエネルギー崩壊

 

　現在の世界のエネルギー供給に占める石油の割合はどれくらいでしょう。石炭の採掘や天然ガスの液化・圧縮・輸送・パイプライの敷設、あるいは原子力発電所の建造や維持にも石油は使われていますから、表に出ない部分まで含めると、相当の割合が石油に依存しているのではないでしょうか。その石油が減産～枯渇します。もしも、現在の高エネルギー消費スタイルを維持しようとしたままで石油によって調達されていたエネルギーがなくなると想像してみると（図.３）、エネルギー供給は大幅に減少し（E3）、支えを失った人口は激減（P3）、まさに人口崩壊というような悲惨な事態になるのではないかと想像いたします。

 

クルマの両輪～新エネと省エネ

 

　そこで２つのことが重要になってまいります（図.４）。一つは石油減少分を少しでも補う新エネルギー。とはいっても石油なみのエネルギーを供給することはできないでしょう。それにそんなにエネルギーを消費するスタイルを続けるべきでもありません。まぁとにかく石油減少分を補う新たなエネルギー供給が一点です。もう一つは、現在の高エネルギー消費スタイルをエネルギー要求の少ないスタイルに改めることです。おそらく、それでも人口の減少は免れ得ないだろうとは思うのですが、この二つの点を早急に進めることによって、エネルギー供給の退縮を緩衝し（E3'）、それによって人口の崩壊を少しでも食い止めることができれば（P3'）と願います。この新たなエネルギー供給がどの程度の規模になるのか、また、エネルギー消費スタイルがどの程度変化するのかによって、支えられる人口規模は違ってくることでしょう。

 

「石油・ドル本位制」の次

 

　「石炭ー蒸気機関時代」はイギリスが世界の中心でした。いってみれば「石炭・ポンド本位制」だったといえるかもしれません。それが「石油・ドル本位制」に代わり、その「石油・ドル本位制」が崩壊します。次はなんでしょう。「ガス・ルーブル本位制」でしょうか。

　冒頭で紹介した『石油と戦争―エネルギー地政学から読む国際政治』の中堂氏は、アメリカが石油というエネルギーを手にすることができたのは、スチールを作れるようになったからだといいます。柔軟で丈夫なスチールパイプを作れるようになったから、石油のボーリングが可能になったというのです。もちろん内燃機関の発明やＴ型フォードに代表される石油文明の布教の力もありましょうが、スチールという革新技術を得たからこそ、アメリカは石油を手にした。「石油・ドル本位制」はエネルギー生産の壁を突破するイノベーションによってもたらされたと言えましょう。

　そうしますと、天然ガスも革新性という点では今ひとつ弱い。というより、そもそも天然ガスも埋蔵量に限りがあり、枯渇年数100年、可採年数40年と言われていますし。それに、そういう垂直方向のエネルギー獲得と高エネルギー消費文明こそが改められるべき時代であるわけなのですから。

 

エネルギー利益率の壁を突破するテクノロジー

 

　ところで「水素エネルギー」というと誤解されがちなのですが、水素はあくまで二次エネルギーであって、一次エネルギーではありません。つまり、どこからか水素が採れるわけではないということです。一次エネルギーを何に求めるか、それは様々ですが（石油精製の際に大量に出る複製生物としての水素、天然ガス改質で得られる水素、水の電気分解で得られる水素、アルコール改質で得られる水素など）、水素エネルギーという形態を介することでエネルギー利用効率が向上し、電気の貯蔵ができるようになるという点にこそ利点があるのです。ただ燃やすよりもエネルギー利益率が悪ければ、水素に転換する必要などありません。エネルギー利益率を向上させてこその「水素エネルギー」といえます。

 

植物に還る

 

　「バイオハイドライド」は水素エネルギーの一次エネルギーをバイオマスに求めます。糖をアルコール発酵によってアルコールに転換し、そのアルコールから高効率に電気を取り出すという仕掛けです。サトウキビを燃やしてボイラーを炊いて発電機を回したほうが効率が良ければ、「バイオハイドライド」の意味はありません。同じバイオマスから、今まで得られていたよりもより多くのエネルギーを取り出せるからこそ、そこに意味がある。今まで世界が得ていたバイオマス由来のエネルギー供給を押し上げる効果があるといえます。石炭、石油、天然ガスと垂直方向にエネルギーを求めていた世界は、一回りして今一度バイオマスに立ち戻るといえましょう。

　というわけで、バイオハイドライドという革新技術でエネルギー利用効率の壁を突破する「水素文明」こそ、次代のエネルギーテクノロジーとして俄然期待がもたれます。

関連コラム：【速報】椰子のみ発電に成功!!!
参考コラム：【取材】ヤンマー株式会社～バイオディーゼル～

（連山広報）『秋月』第一弾企画

『秋月』には本当に多くの参加希望者がありました。しかし、選抜は厳しく、今回は選考漏れした人もいます。しかし、それは組み合わせの為です。コーヒーには砂糖とミルクが必要ですが塩や味噌は必要ありません。諦めずこれからも『秋月』公募毎に応募してください。我々は勇気を何よりも尊びます。ローマの歴史家コルネリウス・タキトゥスは「勇気あるところに希望あり」と言いました。多くの人々に情報を提供する場合、闇も必要ですが光（希望）なくしては子供達に気の毒です。知恵と勇気のある大人の後ろ姿を見せましょう。我々は職種や資産、学歴、年齢、性別、出身階層や民族で決して判断しません。但し、合理的理由による最適の組み合わせは致します。応募者は選択することによって選択されるのは覚悟してください。
『秋月』には幾つかのチーム（班）があります。エネルギーシステムから情報コンサルティング、特務諜報チームの教育、海外移住や外国投資の代行など各種です。『秋月』とは場の提供で初期の会員は何割かは決まっていました。予想より多かったので初期メンバーによる株分け方式で遠からずチームを増殖させます。そこで生まれた内容は彼らの意思によって『連山』に与えられ、『連山』編集部はその取材を元に広報を致します。第一弾の案件は、ある日本人の投資家が現在保有している炭素通貨を知的財産に変換したいという内容です。推薦を受けた作家が炭素通貨を預かり知的財産に変換します。具体的にいえば、T班のメンバーによって日本の南の島を元にした本の出版計画です。読めば判りますが出版すれば必ず売れる内容です。そして、何より長く日本人が必要としている内容です。特に石油価格の高騰で、漁船も出せないような状態に追い込まれた離島の人々には必要な本です。情報社会の出版は売れてから印刷するのが基本です。新刊文庫『地獄のドバイ』は無名の若者が出版してたった２ヶ月で３版、万単位の販売冊です。週刊朝日にも掲載され講演会を含めて引き手あまたです。次の本も確実にそうなるでしょう。日本を愛する出版関係者からの連絡を待っています。→　クリック『連山』は加重アクセスでサーバの多重化が追いつきません。早急にマスコミに読者を分けたいのです.....我々は海外生活者がほとんどで日本の出版事情は知らないのです。
参考コラム：【秘話】極秘情報の提供
他の書評サイト：地獄のドバイ - ドバイ駐在員ノート

無秩序化するワイヤード

女性アイドルグループ「ＡＫＢ４８」の公式携帯サイトに東京・秋葉原の無差別殺傷事件と関連づける書き込みをしてコンサート運営を妨害したとして、警視庁は、東京都立川市の無職少年（１８）を威力業務妨害の疑いで逮捕したと２４日発表した。「目立つことをすればメンバーから返事が来ると思った」と話しているという。

出典：朝日新聞

ワイヤードの世界はあの世の世界である。この世の統治能力をそのまま適用するには向かない。もし、上記の少年がロシアや北朝鮮からの書き込みをしていたらどうであろうか。逮捕するのは難しかっただろう。それは横田めぐみ拉致事件やオウム事件を思い出すまでもない。情報社会は選択する事によって選択される社会である。この世界で最も存在してはいけないのは上記の少年のような行動である。つまり、匿名で情報エントロピーを拡大させる行為である。情報エントロピーが拡大すれば不確実性が高まり人は不安から安定を求めて行動する。その行動が不安からの衝動的な行為であれば社会は無秩序化し、エントロピーは更に高まる。インターネット世界で多くの書き込みを匿名でする人間が世直しをしたつもりでいるが、その行為の多くは情報エントロピーを高めているに過ぎない。政治家の悪口を電車で話しても良いが、匿名でインターネットで書き込めば良い内容でも悪い内容でも社会的結果は同じ悪ある。その行為は情報エントロピーを確実に高める。つまり、社会を無秩序化するということだ。低エントロピー化するには知的で実名による記載が必要である。（この実名には作家のペンネームも含まれる。例　永井俊哉）

増大する情報ネットワーク

上記を再生すればガルの意味が理解できるだろう。今年日本で発した地震は4000ガルを超えた。既に既存政府は江戸幕府のような状態である。情報を集め、分析し、対策を決め、実行するまで時間がかかりすぎる。政府が対応するまで待っていれば疫病や狂人に殺され、飢饉や天災で苦しみ抜くことになる。現在、日本で一番必要なのはサイバーガバメントである。これは中心型ではなく、分散型である必要がある。『連山』の下に無数のサイバー民が集まるのではなく、ワイヤードの世界に重ねあわせの状態で幾つものサイバーガバメントが並立するのが望ましい。そして、おそらく何もしなくてもそうなるだろう。匿名性を排し、熟考整理された情報は、必然として統合される。つまり、良いサイバーガバメントに参加した人々は生存率が高まり豊かになる。ガバメントを選ぶのは個人であり、ガバメントも同時に個人を選ぶ権利を持つ。これは大学受験や就職、恋愛と同じである。異性を選択すれば異性からも選択される。多くの愚民からなる官僚はその愚民と紙幣の奪い合いを演じ、共倒れとなるだろう。紙幣が欲しければ印刷すればいい。価値がなくなるだけである。人は自分が思うほどに幸せでもなければ、不幸でもない。自分が不幸だと思っていることが不幸なのだ。熟考して知的なコラムを１本でも書き、それを公開すればその意味もある程度は判るだろう。情報社会とは見て買う社会ではなく知的に参加する社会→クリック

主要アクセス先(2008/06/24)

iChatという機能を使い出すまではMacの良さは感覚的なセンスぐらいかと思っていたし、私にとってアップル社と言えばパソコンというよりもiPodだった。MacBookを購入する前から奇抜なCMで華々しくデビューしたiPodは流行り物を買う感覚で店員の使い方の説明もよく分からないまま持っていた。iPod購入の時についていた説明書は結局よくわからなかったので使いながら覚えたという感じだったが、今回のコラムはiPodについて少し書きたい。とりあえずiPodというのは自分のパソコンを持っている人向けのもので充電もパソコンUSBのところにさして行う。曲の録音や管理もパソコンの上でするので再生専用だ。

私にとっての音楽は、とりあえずCDウォークマンという時代でもなくてMDに録音しては聞くという吹奏楽部所属の高校生時代が一番音楽を聴いていたと思う。私のMDは録音再生可能なものなので重かったし、MD自体がかさばるのと曲の順序編集が面倒だった。いくら自分の好きな曲だけを集めて録音可能と言ってもドラッグでうつせるわけもなくとにかく面倒。だからそんな昔に比べると何百曲だってディスクを持ち歩かずに聴けるiPodというのは魅力的で、iPodじゃなくてもいいって分かっていても秋葉原にいたこともあって他の類似品ではなくてiPodが欲しくて買った。iPodといってもいろいろ種類（世代も）があるようだが、私の買ったのはiPod nanoの第一世代だと思う。海外のスポーツクラブでも自分のiPodを腕につけて（専用バンドが売っている）ランニングマシーンで走ったり筋トレしたりしている人は多い。MDは海外ではほとんど普及していなかったようだ。海外でiPodを接続するだけで中身の聞けるスピーカーも買ったが結構コンパクトでいい。

音楽の他にはCD付の教本なんかの内容をiPodにうつして聞くこともできるので、通勤電車で勉強している人なんかには便利。私はスペイン語を勉強しているときに使っていた。最近は画面が見れる状態ならDSを使用していたのだけど、自転車通勤の間なんかはやはりiPodが活躍。今では上のアマゾンの広告のように私の持っている形とは違った第３世代がiPod nanoのようですが、ジーンズのポケットに入る薄さ＆大きさは充分今でも使えます。今はインターネットでも本でもiPodやiTunesの使い方を優しく教えてくれているものがあってCDを単に録音して聞くだけでない愉しみがいろいろ出てきています。

敗戦国の統治形態

犯人：バージニア工科大学銃乱射事件33名死亡（教員5名、容疑者1名を含む学生28名）

副島隆彦です。やっぱり、やっぱり、　今の日本の官僚どもこそは、アメリカの手先である。痴漢冤罪（ちかんえんざい）の被害者の数の、ものすごい数に、一般国民が脅（おび）えている。アメリカのＣＩＡや、ＦＢＩや、米財務省シークレットサービス（理財局）に、研修で送られて、「自分は警察、検察（裁判官までもいる）のエリートだ」と、信じ込んでしまった、日本の馬鹿官僚たちが、ＣＩＡの「ＭＫ（エム・ケイ）ウルトラ計画」で、完全に洗脳されて、「マンチュリアン・キャンディデット」となって、日本に送り返されて、それで、痴漢冤罪を、どんどん作り出している。日本国民に襲い掛かってきている凶器の刃物たちだ。

出典：今の日本の政治を動かしているのは、中川秀直前自民党幹事長

世界史を見れば、敗戦国においては分断統治と洗脳政策を取るのが普通です。インドのヒンズー教徒の支配はイスラム教徒にやらせるとか、東南アジアのムスリム教徒の支配は華僑を活用するとか言うものです。日本では旧植民地であった第三国人（中国、韓国、朝鮮、台湾、満州）の人々に土地や特権、新興宗教への資金援助を連合軍は与えました。冷戦当時、日本の伝統的統治階級である武士階級は責任を取り『国民の自由な意思で選択してもらう』事にしました。彼らは日本に住み良い仕事をしている朝鮮半島系の人々にこれからも日本で住み続けるなら日本に帰化して日本社会の為に貢献して欲しいと話しました。多くの人々は誠実な想いの強さを持つ武士道に心をうたれました。思い出してください。日本の武士は西洋や中国の貴族のように収奪搾取する存在だったのでしょうか。もし、そう思うならその選択をすればいいのです。選択する事によって選択されるのが情報社会です。我々は日本の既得権益と戦うことはしません。彼らは自然に民衆の怒りによって滅ぼされるからです。日本にいる外国人は人口の１％程度です。我らは圧倒的に多数なのですよ。

メディアという情報空間の空中戦

出典：【号外】テロルの時代と哲学の使命

このマンチュリアン・キャンディデットという言葉は 「共産主義者によって思想洗脳されたのちに、アメリカに送り還されてきた者たち」 という意味である。 アメリカ国民なら、今でも誰もが知っているおぞましい政治用語である。

帰還した元捕虜たちは、ときどき激しい頭痛に悩まされ、うなされる。
下部意識のところで、脳に洗脳手術を施されたときの記憶がよみがえるからであった。

中国人の情報部隊の将軍や、ロシアの思想警察の幹部たちが居並ぶ前で、
洗脳されて人格的に破壊された男たちが椅子に並んで座らされる。

洗脳を担当した精神医学者は
フーマンチュー（中国人の怪人の典型像）の顔をしている。

この学者が、１人の米兵捕虜に「隣のやつの頭を撃ち抜け」と命令する。

米兵は軍用拳銃を渡されると、
無表情のまま隣に座っていた自分の同僚の頭を撃ち抜いた。
撃たれた米兵の後頭部から血飛沫があがって、
椅子ごと後ろに倒れるシーンが息を呑む。

主人公は脳に埋め込まれた作戦指令どおりに動き出す。

ハンサムで背の高い大統領候補が、
広い演説会場で演説をしているところを狙う。
演説会場となった大きな劇場ホール裏の高い所から、
銃の照準を合わせて狙撃しようとする。

ところが、最後の一瞬、男は正気に戻り、
なんと、同じ演壇上にいた自分の母親を撃ち殺す。

実は彼女はソビエトのスパイだったのだ。
この大劇場での狙撃シーンは、その後も多くの映画で模倣された。

出展：NEW WORLD ORDER （新世界秩序 ）

既に勝敗は決しました。東日本が被爆しても勝敗は変りません。オウム真理教を警告した小林よしのり漫画家は、VXガスで暗殺されかけました。東国は放棄するという戦略的判断により、副島隆彦は我らの護衛エリア外にいます。アーロン（下記参照）のようにならない事を祈りましょう。伝統的階級は政界への中央突破を目指している伝説の覇者に対する防御を強化しています。MKウルトラによりベータによってモナーク化される可能性が常にあるからです。我々は日本本土の人々が自由な意思によって仕組まれた物価高や増税によって行動するのを待っています。ある村で年寄りが村の子供を無償で教育し、母親が無償で料理を出し、父親が医者や長老教師に米や魚を無償で譲れば、紙幣は使われません。紙幣の発行権を持つ人々はその社会を変えることを考えました。金がなければ医療も受けれず、教育も受けれず、年を取れば食料も得られない。お金の奴隷に日本人をする為に家庭を破壊し、公教育を普及させ、女性から所得税を取り、子供を地域社会や家庭から引き離しました。昭和天皇は我等に命じました。耐え難きを耐え、忍び難きを忍べ。我らはそれを守りました。後は、『連山』読者の行動次第です。彼らは知的なコラムを投稿するか、『地獄のドバイ』に隠された暗号を読み取れば日本は蘇生します。誰かケネディを暗殺したのか？　９１１の首謀者はだれか？　アポロ計画の秘密を知らなければ日本人は一歩も前に進めないでしょう。天下分け目の関ヶ原であり、鳥羽伏見の戦いが終わりました。中盤戦である賊軍の掃討戦です。
メディアという情報の空を解放する為に今こそ心を合わせましょう。メディアの解放が成功すれば政界や学界の仲間が動きます。しかし、今は日本の二次元クリエーターが戦うステージなのです。

（関連コラム：日本のアニメ・漫画・インターネットに対する総攻撃が始まる）

死去したアーロン ・ルーソ（Aaron Russo）追悼

歌手ベット・ミドラーやマンハッタン・トランスファーのマネージャーを務め、映画のプ ロデューサーとしてはミドラー主演の『ローズ（The Rose）』やエディー・マーフィー主演の『大逆転（Trading Places）』を手がけ、アカデミー賞ノミネートをはじめ数々の賞に輝いたアーロン ・ルーソ（Aaron Russo）がプリズン・プラネットのアレックス・ジョーンズに"友人"ニック・ロッ クフェラーとの会話内容を語ったインタビューの一部がネット上で公開されています。

主要アクセス先(2008/06/23)

序文

4月25日に連山コラムニストとして、執筆していた峯山政宏さんが、「高級リゾート地で見た悪夢　地獄のドバイ（彩図社）」というタイトルで文庫本を発売されました。連山ではその発売を記念して、著者の峯山さんに緊急インタビューを行うことになりました。全12回で読者の皆様にお伝えする予定ですので、乞うご期待ください。

拘置所で一番印象的だったことはどんなことでしたか？(前編)

拘置所の中で起こったことは全て印象的というか、衝撃的だったんですが、本の中で紹介できなかった所で今も記憶に鮮明に残っているのは、アブダビの拘置所から空港内の強制送還所に護送されて、その送還所の中で行った出来事です。

casahistoria

拘置所の中って、アミスタッドという映画に出て来る奴隷貿易船のように、不衛生で、過密な状態だったんですが、男だけで、このような最悪の環境におかれていると、もうなんというかそこに押し込められているだけで、本当にイライラしてくるんですよ。もちろん、自分もそうでしたし、他の外国人労働者はやっぱりそうでした。

それで、めでたくその拘置所から抜け出せて、本国に帰国するために、空港内の強制送還所に送られた時はなんというか、ものすごい開放感なんですよ。僕が空港に送られるときは、手錠と足枷をはめられて、パキスタン人のグループと一緒に連行されていたんですが、パキスタン人の皆さんも、やっと本国に帰れると思って、アブダビ空港に送還された時はかなり笑顔なわけです。空港内の強制送還所は臭わないし、けっこう綺麗だし、同じ監獄と言えども、アブダビ中央拘置所と、空港の強制送還所では天と地ほど差があったように思います。

それで、出発までの結構長い時間をそこで過ごす事になったのですが、パキスタン人は礼拝の時間が来たら、イスラム教のお祈りをしたり、それ以外はペチャクチャおしゃべりしたりして楽しそうに過ごしていたんですが、そんな彼らの柔和な顔が一瞬に猛獣の険しい顔つきに変わった衝撃の出来事が起こったんですよ。

それは一体何かというと、なんと、我々(日本人一人とパキスタン人多数)が入っている隣の牢屋に入るために、女性たちが連れられてきたんです。まあ、その時の彼らの反応がすごかったんです。皆、非常に性的に抑圧された状態の中に長い間いたじゃないですか？なので、女性を見ただけで、ものすごい興奮し始めたんですよね。絶対、漫画だったら、荒い鼻息が出ていそうな雰囲気でした。その時の、彼らの興奮と言えば本当に凄かったですよね。

しかも、その時に、連れて来られた女の子たちって、明かに、この子たちは「売春」で捕まったなってわかりました。服装も衣装もかなり色っぽいですから。でもこれらぐらいの色っぽさでは、日本のサラリーマンは全然騙されないかもしれない程度しかないんですが、長い間、拘置所に拘束されていた外国人労働者にとっては余りにも刺激が強すぎんたんです。

で、その時歴史が動いたんです！(笑)
性的に抑圧されたパキスタン人たちが一体どのような行動に出たのかは

後編に続く。

（発売2ヶ月で第二版完売近し、来月の第三版印刷まで在庫少なし、国際情報で自立する日本人万歳！）

帰国した伝説の覇者

日本で覇者の決戦が始まります。メディア制空権が勝敗を決めます。真の決戦です。


伝説の覇者から伝言：日本の空（情報空間）を解放する為に貴方の力が必要です。だから読者は知的なコラムを投稿して下さい。（関連コラム：日本のアニメ・漫画・インターネット規制目指して暴走する支配層とその焦り）





貴方が今、動かなければ未来線は変りません。このままでは海外生活者である我らは日本人の洗脳が解けていないと報告しなければなりません。真実の力は、想いの力は本当に強いのです。

世界１０大詐欺事件

出典：モブデブ物語

昨年、『連山』は、「真実としてはうまく出来過ぎている！」というイギリスの新聞ガーディアン紙で紹介された10大捏造科学ともいえる事件を紹介しました。これは日本人が仕組まれた物価高騰によって心身ともに疲弊し、似非科学や疑似科学によって騙される事を予見した為です。案の定、円天、ライブドア、モブデブ、そして、一部の商社主体ですすむEPRを無視した海外エネルギー開発及び永久機関的な新エネルギー開発がそれです。既に現在の気候変動の速度を考えれば新しい技術を開発して普及させる時間的な猶予はありません。昨年、CyberULSの公式使者が政治家や官庁、電力会社、ガス会社、造船会社、発動機会社、大手金融資本を巡りました。地方の政治家や一部の役人、金融機関、一部の発動機会社は好意的でしたがガス会社は中立、電力と造船は非協力でした。それはそれでいいでしょう。イカ釣り漁船やマグロ漁船が出港できず、仕組まれた狂乱物価で苦しむのは日本庶民です。日本の特権階級（石油税の許認可企業や危険な原発利権関係者）は儲かります。海外にいる我々は何も言うべき言葉はありません。怒っているのは政治家や役人や漁民や日本の庶民です。我々は日本人ですが海外生活者ですので中立です。水素船は中国で建造すればよいのですから多国籍であるCyberULSの人々は全く怒ってません。（昨年コラム：仕組まれた狂乱物価）
バイオ燃料及びハイドライドを制御理論（サイバードクトリン）によって最適化するというのは国境を越える知識人が同意した内容です。しかし、それでは困る人が世界にはいます。日本を永遠の敗戦国にしたい外国勢力です。（参考コラム：日本のアニメ・漫画・インターネット規制目指して暴走する支配層とその焦り）

エネルギー危機にはトンでも科学が跋扈する

⑧一家に一台で電気代いらず
永久に稼動する機械を発明したという米国の発明家Charles Redhefferは1812年フィラデルフィアで大規模な機械の開発資金として人々に出資を頼んだ。彼の主張はインチキだったが、詐欺の共謀者は人々は誰もそれを暴くことができないと賭けた。ところが1813年1月21日、8人の都市行政官が機械を調べるためにRedhefferを訪問、振り子のような機械を調べることにした。Redhefferは機械に近づこうとすると必死に止めたが、委員のうち1人がギアが不自然なことに気がついた。計略が明らかになってしまったためRedhefferはすぐに面割れしていないニューヨークへ出発した。ここでも機械を見せるのに1人1ドルで何百ドルか稼いだ。機械技師Robert Fultonがその機械を見に行き、機械の不安定な動きから「秘密の電源を解明してみせよう、もし間違っていたら代償を払う」と言い、 Redhefferはこれに同意し機械の分解を始めた。見物人は騙されたことに気づき、Redhefferは逃げ出した。

上記は、世界１０大詐欺事件(2)として2007年に掲載し警告したコラムです。 『連山』は国境を越える知識人の対日広報部門です。CyberULSは日本人の誠実さを高く評価しております。しかし、マスコミは英語も読めず、理数系の智識もほとんどありません。頼みますから勉強をしてください。それができなければ日本に滞在してる国際ルポライターである峯山政宏氏の講演を聞きましょう。（書籍に峯山氏への連絡先記載、在庫小、増版予定）

似非科学と政治が融合すると恐怖政治となる

⑨ルイセンコ論争
環境因子が形質の変化を引き起こし、その獲得した形質が遺伝するという1934年に発表された遺伝学や進化論を否定するTrofim Denisovich Lysenkoの学説。低温処理によって春まき小麦が秋まきに、秋まき小麦が春まきに変わることを発見し、スターリン政権下で「マルクス・レーニン主義の弁証法的唯物論を証明するものだ」と指示された。一方有名なGregor Johann Mendelの遺伝学はソビエト連邦でこのときブルジョア理論として否定された。後天的に獲得した性質が遺伝されるというのは努力すれば報われるという共産主義国家に都合が良い理論でスターリンは強く支持していた。当時のソ連生物学者でこの学説に反対した者は処刑されたり強制収容所送りになった。中国でも毛沢東が大躍進政策の中でLysenkoの学説を採用し、数多くの餓死者を出した。1947年日本の学界にも導入された学説を擁護する学者によって低温処理を利用するヤロビ農法が寒冷地の農家に広まった。アメリカやヨーロッパの学界では政治色に染まった遺伝学説として疑われ、批判されていた。スターリン批判に伴いLysenkoも批判され、DNA構造や機能の解明が進み、この学説の支持者はいなくなった。

出典：世界１０大詐欺事件

海外勢力は既に日本以外では大ハーンの主力によってほとんど戦闘力を消滅させられました。最高幹部クリルタイで日本は水素文明の発祥地として選抜されました。水素船の件は残念でしたが地方の政治家と一部有志の理数系吏員によって密かに日本新生の計画が練られています。（ 注意：日本再生を目指す組織もありますが我らとは別組織、我らは日本再生という言葉を禁じています。）狂乱物価で苦しむ国民を犠牲にして利益を得る企業は解体され、許認可は没収されるでしょう。一部の世界の事情を洞察できない中間管理職が情報を排他的に運用し、実質的に支配されている大企業はこれからの情報社会においては必要ありません。彼らが保有している独占的権益を没収すれば金融機関はすぐに貸し剥がしをするようにステルスでの討論が始まりました。国民をインフレで苦しめ、その上、増税するという今の政治家には祭り（政り）を執り行う資格はありません。日本に敵対的な勢力は上記の似非科学や疑似科学によって日本国を混乱させるでしょうが『流星』及び『秋月』及び『飛龍』によってその野望も潰えます。封建社会は封建領主が権力を持つ社会、共産社会は共産党員が権力を持つ社会でした。資本主義は資本か権力を持っていましたが情報社会は情報を生み出す人間が力を持つ知識依存型社会です。メディア制空権を保有し、巨大資本や大企業の中間管理職に虐げられた大衆を味方とすれば、どんな大企業も瞬時に解体できます。それはマッカーサー以上の大変革を可能とします。既に海外の情勢を知り詫びを入れる権力者が後を断たないという真偽不明の噂もあります。さて、楽しい白歴史の始まりです。我らは二次元クリエーターを募集しています。

注意：『連山』は永久機関や水を燃料とする自動車を認めていません。

形振り構わぬマスメディアによる、アニメ・漫画・インターネットへ向けたネガティブキャンペーン

　先日起こった、秋葉原における無差別殺人と言う痛ましい事件──多くの人々の心に衝撃を与え、社会全体を震撼させました。一体何が加藤容疑者をそこまで追い詰め、駆り立てたのか激論が交わされる中、あからさまに日本のアニメ・漫画・インターネットに対するネガティブキャンペーンがマスコミ主導で展開されています。その手法はもはや稚拙の域とも言えるものであり、形振り構わぬ当局の様子がありありと浮かび上がってくるようです。

　マスコミにとって大手スポンサーであるトヨタ自動車──その直系関連会社の関東自動車における派遣労働の実態について、インターネット上では物凄い勢いで議論が広がっています。そして、次々と悲惨な実態、眉をひそめるほどの搾取の実態が暴露されつつあります。

　大手スポンサーの闇が暴かれぬよう必死に情報統制をかけているマスコミ──多くの人々はそうした意図を既に見抜いており、印象操作を主体としたアニメ・漫画・インターネット非難を展開し、責任の所在を派遣労働システムから逸らすべく、がむしゃらになっている模様です。

　アニメ・漫画・インターネットに対するネガティブキャンペーンは今に始まったことではありません。例えば、「ひぐらしのなく頃に」と言う有名な作品を巡る表現規制の件です。アニメ放送期間中に起きた事件との関連でマスメディアで叩かれ、放送を中止するテレビ局も出るなど騒動が起こりました。表現における刺激の強さで言うのであれば、遥か上を行く残酷なシーンが含まれる洋画が多数あります。しかし、そうした事例は無視され、特定アニメ作品だけを狙い打ちにするマスメディアの傾向は以前より明確でした。（「ひぐらしのなく頃に」自体は、仲間同士の結束や最後まで諦めずに運命に立ち向かう事を訴える作品です）

　なぜ、このようなダブルスタンダードを振りかざし、アニメ・漫画・インターネットを集中的に狙い、ネガティブイメージばかり強調するのでしょうか？

情報リテラシーの高まりを恐れる支配層

　これは私の考える仮説ですが──情報リテラシーが比較的高く、従来のマスメディアの影響を受けにくい層と、アニメ・漫画・インターネットの利用層が重なっている事が背景にあると考えられます。

　古代ギリシャ時代まで歴史を振り返っても、大衆扇動は支配統治において非常に重要な要素でした。大衆扇動機関として進化を遂げ、現在に至ったものが今のマスメディアです。

　その手法とは、被支配者層である庶民を無知にしておき、情報を独占する一部の勢力が巧みに操ると言うものです。ゆえに、被支配者層が知恵をつけ、情報リテラシーを高める事は、支配体制側にとって非常に不利な状況をもたらします。制御不能になる事態を阻止すべく、あらゆる手段を講じるのは、支配体制側の利害を踏まえると自然な事です。

　一部の特権階級による中央集権体制の維持において、庶民が力を付け、言う事を聞かなくなる事態は、死活問題です。

　そうした観点から見ると、マスメディアが形振り構わず情報リテラシーの高い庶民層を徹底的に攻撃する理由も分かります。アニメ・漫画・インターネットに関心を持つ層がこれ以上増えないよう、さらには離反させるべく、ネガティブキャンペーンを執拗に張る事は、マスメディアの立場・真の使命からすれば当然です。

　しかし、それだけではないのかもしれません──日本のアニメ・漫画・インターネットが攻撃される理由にはもう一つ──『文化・価値観闘争』と言う側面があるかもしれないのです。

世界を席巻する日本型価値観

　現在、世界では日本のアニメや漫画が幾何級数的な勢いで普及しており、その主な普及手段がインターネットを介したものです。様々な言語に翻訳され、あちこちのコミュニティで作品論議に華が咲き、愛好者たちの数は全世界的に増えつつあります。それも途轍もない勢いです。

　本来、文化や価値観は、覇権国家・支配国家が普及させてきました。古代ギリシャ文化にせよ、ローマ文化にせよ、ビザンティン文化にせよ、覇権を打ち立てた国家が自分達の価値観を広めていったのです。

　ところが日本の場合、文化や価値観が覇権樹立をなくして世界中に広がっているのです。

　現在、世界を統治している西洋文明の支配者層にとって、決して見過ごせない事態です。文化や価値観は、統治体制を維持するツールであり、必須の武器と言う側面があります。その文化や価値観の面で、日本に押されているのです。しかも、同じ土俵の上ではとても勝てそうにない状況に追い込まれています。

　自国の中でいくら放送規制をしようが、個人は言う事を聞きません。いい作品、面白い作品であれば、インターネットを通して自分で探し出してしまいます。もぐらたたき、いたちごっこにすらならないのです。

　そうなった場合、どうするか──本丸である日本を叩くに限るわけです。しかし、一体彼らは何を恐れているのでしょうか？　日本の文化・価値観が、彼らの支配体制に対してどのようなインパクトをもたらすというのでしょうか？

日本のアニメ・漫画が、西洋文明による世界支配手法・分断統治支配を打ち砕く

　分断統治──その起源は古代ローマに遡ります。

　被支配層が一致結束できぬように内部分裂をけしかけたり、新たに侵略するターゲット地域に内紛の火種を撒いて、有利に侵略を展開するのです。常に互いに反目し合い、いがみ合い、絶えず合い争うように仕組み、力をそぎ落とし、効率的に支配しようと言うわけです。

　

　その分断統治は現代でも使われています。インドとパキスタンの地域を植民地化したイギリスは、イスラム圏とヒンズー圏を相争わせ、分断統治を行いました。それが現在に至るインド・パキスタン間の険悪な関係に根本となっています。

　また、東南アジアでは、西欧列強諸国が、現地の人々を支配するのに華僑を連れてきました。汚れ役を同じアジア人である華僑にやらせたわけです。当然、地位や既得権を与えています。ものの見事に、華僑と現地の人々の間に確執・反目・憎悪が生まれました。

　西洋文明は共存共栄とは相容れぬ文明です。陰謀、侵略、破壊と殺戮によって支えられてきた歴史だからです。互いに争い合い、憎み合い、いつまでも平和が訪れない状態こそ、支配側の利益にとって最善というわけです。

　その点において、日本のアニメや漫画がもたらす共存共栄型の価値観は、決して許容できないものです。日本型の共存共栄の価値観が世界中に広まってしまったら、２０００年以上に渡り用いられてきた世界統治手法である分断統治が使えなくなってしまうからです。

日本のアニメ・漫画・インターネットに対する総攻撃が始まる

　既にご存知の方もいると思いますが、児童ポルノ規制と言う名の元で、西洋文明圏は日本に圧力を掛けています。自分の子供の写真にさえ表現規制を掛けるという過激なやり方を、日本にも押し付けようとしている模様です（これはこれで、家族の絆を断ち切ろうとする分断統治と思われます）

　恐らく、真の狙いはアニメ・漫画の表現規制であり、日本型価値観がこれ以上世界中に広まらないように、大元を叩き潰そうと言うつもりでしょう。

　世代が進むごとに、日本型の共存共栄の価値観に共感する人々が怒涛の勢いで増えてゆくでしょう。

　分断統治手法を見抜き、高い情報リテラシーを持つ新世代は、既存の世界統治層にとって不倶戴天の敵となるでしょう。

　一部の特権階層による世界統治体制の確立を目論む勢力にとって、現在は正念場であり、日本型価値観を粉砕できなければ（それらはアニメや漫画という形で、インターネットを介して広まってゆく）、数千年もの間続いた寄生的世界統治体制は歴史的終焉を迎えるのではないでしょうか。

日本の侘び、寂び、萌えを愛する人は→　クリック　して下さい。

関連の他サイト：準第４次大戦史研究　長沼伸一郎

アクセス先（平成20年6月21日）

しかし、日本軍も「海上輸送」が日本の生命戦線であることは認識していた。1941年11月15日の御前会議において、枢密院議長である原嘉道によって、日本の海上輸送が問題なく実行できるかどうか、軍令部総長の永野修身と企画院総裁の鈴木貞一に対して質問している。軍令部総長の永野修身は防御強化の対策をしているので、海上輸送に問題はないと返答し、企画院総裁の鈴木貞一は船舶の損耗率は陸海軍の共同研究で正確な数値が見積もられているので、対米戦争に全く支障はないと返答している。企画院総裁の鈴木貞一が提出した陸海軍共同研究による船舶の損耗量と実際の損耗量は以下の通りである。

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開戦時1年目の船舶損耗量(見込み/実際)：80万トン/96万トン
開戦時2年目の船舶損耗量(見込み/実際)：60万トン/169万トン
開戦時3年目の船舶損耗量見込み/実際)：70万トン/392万トン
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船舶損耗量の見込みと実際とで、大きな違いがあるのにお気づきになられると思う。極めていい加減な見込みを基にして、1941年11月15日の御前会議において、日米戦争が決意されたのである。開戦時における日本の船舶は600万トンあったが、この内300万トンを南方からの資源や食料を運ぶ資源輸送船に、残りの300万トンを兵士や武器を運ぶ軍用船に割り振ることになった。詳細な戦争の経緯を述べる前に、なぜ日本の船舶はこれほどまでに、損耗していったのかと不思議に思われたに違いない。陸軍省戦備課の田辺俊雄少佐は当時の船舶損耗量の決定方法は極めて、希望的観測的であり、杜撰以外の何者でもなかったと断罪している。

日本は対米戦争に当たり、その戦争遂行目的を民族の「自存自衛」と「大東亜共栄圏建設」と位置づけていた。日本民族が「自存自衛」するためには、アメリカと戦争を行うに際して石油、石炭、ボーキサイトを輸送する東南アジアから長い海上シーレーンを防御しなければいけない。しかし、この長いシーレーンをどのように守るかという極めて重要な問題に対して、日本には戦略も装備も全くなかったのである。

そんな馬鹿なことはあるのかと多くの方はお考えになられるだろう。あれだけ多くの日本人を死に追いやった太平洋戦争において、日本の生命線である東南アジアから5,000kmにも渡る輸送レーンの護衛に対して、戦略も装備もなかったなんて一体どうなっているんだと著者自身もこの戦争を勉強する際に再三不思議で仕方がなかったのである。開戦時に輸送船を護衛する海防艦はたったの4隻しかなく、海上護衛総司令部が出来たのは1943年9月の御前会議以後である。日本は海上輸送において、防御強化の対策をしているという永野修身の発言は全く虚言だったということになる。

しかし、大本営が海上シーレーンの防御を軽視していたのには理由がある。日米開戦において、日本は未だ醒めやらぬ「大鑑巨砲主義」の夢の中にいたのだ。「大鑑巨砲主義」とは海軍力の主力として、戦艦が最重要視され、この戦艦同士の戦いにより戦争の勝敗を決定するという考え方である。相手の戦艦に対して、より強力な戦艦を作り、相手の重心を打ち砕くという「大鑑巨砲主義」の考え方は極めて直接アプローチ的な発想である。これに対して、海上シーレーンを破壊することで、日本の戦争遂行を不可能にするというアメリカが取った方法は間接アプローチ的な発想である。「大鑑巨砲主義」の夢の中にいた日本は頭では、海上シーレーンを護衛することは極めて重要であると認識していたのだが、それが実行に移される事もなく、輸送船の航海は護衛艦のない単独航行で行われていた。これに対し、アメリカは日米開戦後すぐに、「無制限潜水艦作戦」を発動し、日本の輸送船をことごとく沈める作戦を取った。

日本は開戦前に日本の弱点である海上輸送を認識しながら、その防衛に対して、何ら戦略も装備もなかったという時点で日本は戦う前から敗北していたのである。、リデルハートの積極面第4ヶ条：最小抵抗線を乗ぜよを忠実に遂行したアメリカに対して、何ら対策を講じなかった「資源なき」日本が勝利することなどできるはずがなかったのである。

しかし、アメリカ側にも、「無制限潜水艦作戦」という間接アプローチを実現するに際して、大きな誤算があった。魚雷の性能に大きな問題があったためである。開戦1年目に、日本側の実際の船舶損耗量が陸海軍共同研究で事前に提出された数値と大きく異ならないのは、アメリカの魚雷性能の性能に問題があったからである。歴史の悲劇というか、開戦初期における、アメリカの魚雷性能の欠陥問題によって、日本はより「海上輸送」を軽視することになった。開戦初期の南方作戦の大成功に乗じて、日本は作戦地域をアッツ、ミッドウェー、ガタルカナルと拡大させたのだが、これが日本の命取りになることになった。1942年6月、日本はミッドウェー海戦で大敗北を被り、同年8月のガタルカナルではラバウルから輸送船団をアメリカの潜水艦隊にことごとく沈められ、日本陸軍は飢餓に追い込まれるという大失態を演じることになった。

ここで、積極面第1ヶ条：目的を手段に適合させよから、この時の日本軍の作戦を考えてみよう。
「目的を決定をするにあたっては、明確な見通しと冷静な計算とを重視すべきである。「消化能力以上の貪欲」は愚である。軍事的英知は「何が可能か」を第一義とする。それゆえ、誠実を旨としつつ、事実に直面することを学ぶべきである。(略)」
資源のない日本が、アッツ、ミッドウェー、ガタルカナルまで作戦地域を拡大させることははたして、可能であったのだろうか？遠方に物資を運ぶには大量の石油が必要であるし、輸送距離が長くなればなるほど、アメリカ海軍の潜水艦によって、輸送船が撃沈される可能性が高くなのである。実際に、ガダルカナル島争奪戦において、 補給基地ラバウルからガタルカナル島までの距離はたった1,000Kmしかないのに、輸送船はことごくアメリカ潜水艦隊によって撃沈されているのである。作戦を遂行するためにはリデルハートが述べているように明確な見通しと冷静な計算とを重視されなければならない。一体どのような作戦が実行可能で、どのような作戦が実行不可能であるのかということの見極めこそ大本営の重要な仕事なのだが、不可能な作戦を精神論で無理矢理実行すればなんとかなるという馬鹿の論理が、大本営ではまかり通っていたのである。

一方、アメリカは、開戦初期の魚雷性能の欠陥という問題点の改善を、陸軍兵器局の軍事顧問であったアインシュタインに依頼し、この天才物理学者は起爆装置の改善によって、アメリカ軍の魚雷性能は飛躍的に向している。また「SJレーダー」の開発を成功させたことによって、アメリカの潜水艦隊は闇夜でも日本の輸送船を攻撃できるようになったのである。

ここで、リデルハートは積極面第6ヶ条：計画および配置が状況に適応するよう、それらの柔軟性を確保せよ。を取り上げてみよう。作戦が成功した場合、失敗した場合、部分的に成功した場合など、結果がどのようになってもそれらに対して対応できるように、作戦に対して十分な柔軟性を確保すべきだとリデルハートは積極面第6ヶ条で述べている。作戦が十分に柔軟性を確保できるために、アメリカ軍は現場の報告書を十分に取り入れ、魚雷性能の向上などに取り組んでいたが、日本軍はどれだけ輸送船がアメリカ潜水艦に沈没されても、大本営が何ら早急にその対策を講じることはなかった。

1942年の12月の御前会議において、「海上輸送」の大問題により、東南アジアの米に依存していた国民生活が窮乏に追い込まれ、鉄鉱石不足のために、新たに生産される船舶が性能が著しく劣るという粗悪品になっているということが報告されるが、大本営は戦争を継続させるために、国民生活に必要な資源輸送船の内、58万トンを軍事用へ回す事を決断する。しかし、この御前会議においても日本の輸送船に護衛艦隊をつけるということが全く話し合われることはなく、「海上輸送」の大問題はさらに深刻化していくことになった。

1943年秋頃から、日本-シンガポール間という日本の生命線である「海上輸送」の大動脈がアメリカ潜水艦隊によって、甚大なる損害を被ることになる。1943年9月の御前会議において、本土防衛と戦争継続のために必要不可欠である絶対国防圏を定め、同地域において輸送船を護衛することが決定される。そして、御前会議の2ヶ月後に海上護衛総司令部がようやく設置されることになったが、日本側の「海上輸送」問題に対する対応は余りにも時期が遅すぎた。開戦時に4隻しか存在しなかった海防艦(輸送船団の護衛を任務)の建造に拍車がかかったのは1944年に入ってからのことであった。しかし、日本の海防艦建造能力には問題があり、1つの輸送船団に対して、護衛できる海防艦の数は1-3隻でしかなく、数、能力ともに飛躍的性能の向上を遂げて来たアメリカ潜水艦隊の敵ではなかったのである。浮上して来たアメリカの潜水艦に、多くの日本の海防艦が沈められる事例が多数あったのである。日本側の「海上輸送」に対する問題が余りにも遅かった事が悔やまれる。

しかし、1944年になると、日本軍にとって事態はさらに深刻化していく。アメリカの潜水艦隊よりも恐ろしい、アメリカの高速空母艦隊が中部太平洋に進出してきたからである。1944年2月にアメリカの高速空母艦隊はトラック島を攻撃し、輸送船が34隻、20万トン沈められるという大惨事になった。1944年2月はたった1ヶ月で、日本が保有する船舶の10%(54万トン）が撃沈するという記録的な被害が報告された。1944年3月の時点で、戦争継続に必要な資源輸送船は開戦時の300万トンから200万トンにまで落ち込み、さらに30万トンが軍用船に配分されることになり、国民生活はさらに窮乏することになった。1944年夏における軍需省の報告書によると、国民生活の維持と戦争の継続はすでに困難な状況に達していると記載されているが、1944年7月にサイパンの陥落により、東条英機内閣が退陣すると、小磯内閣が発足する事になるが、終戦工作が行われることもなく、戦争は日本国民の1億玉砕を合い言葉に更なる悲劇を迎えることになったのである。

1944年末には、日本とシンガポールを結ぶ「海上輸送シーレーン」はアメリカ軍の攻撃によって、命脈つきかえていたが、1945年になると、南シナ海にアメリカ空母艦隊の中でも、史上最強と呼ばれたハルゼー艦隊が登場することになる、1945年1月に、資源輸送の大船団と練習巡洋艦「香椎」，海防艦大東，鵜来，海防艦23，27，51号はハルゼー艦隊の標的となり、海の藻屑となった。ここに日本の「海上輸送」ルートは完全に途絶えたのである。

練習巡洋艦「香椎」(司令：渋谷紫郎少将)，海防艦大東，鵜来，海防艦23，27，51　合計六隻
タンカー さんるいす丸 7,268t 原油12,000t
極運丸 10,045t 原油12,000t
大津山丸 6,859t B重7,100t,航空燃料400t,揮発油100t,１号重油200t,生ｺﾞﾑ1250t,
優清丸 600t 原油 800t
貨物船 辰鳩丸 5,396t 生ｺﾞﾑ,錫,ﾎﾞｰｷｻｲﾄ,染料
建部丸 4,519t 航空燃料,生ｺﾞﾑ,ﾏﾝｶﾞﾝ,ｺﾌﾟﾗ,ﾋﾏ,牛皮など3,400t等
豫州丸 5,711t 生ｺﾞﾑ,ﾎﾞｰｷｻｲﾄ
永萬丸 6,968t 生ｺﾞﾑ,ﾎﾞｰｷｻｲﾄ
昭永丸 2,764t 重油2,569t,生ｺﾞﾑ400t
No63播州丸 533t 原油 430t

戦後、戦略爆撃調査団・副団長のP・ニッツェ元国務次官補は、日本を降伏させるためには、「海上封鎖」のみを行えば十分で、ソビエトの対日参戦も、本土上陸も、原爆投下も必要なかったと証言している。つまり、「海上封鎖」を完全に行われた時点で日本の敗北は決定したということになる。さらに言えば、「海上輸送」が重要であると認識していたにも関わらず、何ら対策を講じようとしなかった大本営の組織的怠慢のために、日本は開戦前にすでに負けていたのである。太平洋戦争において、日本が失った総船舶は2,600隻、860万トン、船員死亡率は50%(死亡者6万2千人)に達し、陸海軍の軍人より死亡率が高かった。終戦後、満足に残った日本の船舶31万トンしかなかったという惨憺たる結果を残すことになった。

日本海軍の戦略思想
一. 大艦巨砲で敵艦隊を制圧し制海権を握る。
二. 制海権を握れば船団の護衛は必要ない。
三. よって最優先攻撃目標は敵艦隊。輸送船は攻撃目標ではない。
四. 船の安全は集団で行うものでなく個艦(船)であり、傭船先の海運会社が 考える問題だ。

米国海軍の戦略思想
一. 補給なくして、戦闘に勝利した例はない。
二. 太平洋の戦いで、最優先すべきは輸送船の安全。
三. 敵の輸送船を阻止すれば戦いに勝てる。
四. 自国の船団の護衛は海軍の役務。operations research [策略研究]対象。

本稿の中でも、何回も紹介してきたが、日本軍の戦略思想は直接アプローチ、アメリカ軍の戦略思想は間接アプローチであった。日本はドイツ軍と同盟関係にあり、ドイツ国防軍が採用し、大成功をおさめたリデルハートの間接アプローチを学ぶことができたにも関わらず、柔軟性にかける官僚組織となった日本陸海軍はそれを積極的に取り入れようとはしなかった。現在の日本の官僚組織も過去に捕われすぎて硬直性を欠いてはいないだろうか？積極的に新しい戦略を採用する柔軟性を組織として確保しているだろうか？太平洋戦争の敗戦から我々、日本国民が学ぶべき事は多い。

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学問とは真理を追究するものです。マスコミを妄信する人間に未来はありません。アポロ計画を思い出してください。物質を星から宇宙に打ち出すには第一宇宙速が必要です。（参考コラム：【アポロ】心を重力に縛られた人々）






地球から離脱する時にはこの程度の推進力が必要です。



月には燃料も酸素もないので地球から運搬する必要があります。上記のマシンで月の重力圏から本当に離脱可能かどうか計算してください。また、エネルギーとして、水を入れて、水を出すなら、そのエンジンは永久機関です。『連山』に連絡する前に自分で調べろ！　阿呆マスコミ陣！！

理数系の政治家による中央突破

『連山』が公募した政治家候補を次の総選挙に投入する準備をしています。理数系知識のない人間（法学部、文学部、経済学部など）がエネルギー政策を決定するから日本は滅茶苦茶になったのです。『連山』の主力執筆人は海外生活者です。故に部隊を別けます。（日本国民救出を優先し、中国で建造中の水素船に対抗手段は後手となります。但し、四川地震で中国での建造も遅れるでしょう。）もし水素系の政治家達が当選（中央突破）すれば国民は生計が助かるでしょう。

『連山』の読者は中央突破部隊及び突撃支援射撃をしてもらいます。海外にいる『連山』主力執筆人とガイガーウォッチャー部隊は、放射能の監視と海外からの包囲網を行います。天誅（天災）が発生すれば理想的な３面包囲陣形となります。１．ガイガーウォチャー部隊が放射能の異常を測定し、２．国民の代表たる政治家がその数値の調査を国会、マスコミで行う。３．その詳細な内容を『連山』のコラムで掲載する。時間を経るほどに包囲網の力を発揮するでしょう。

下記は韓国のサイトのＵＲＬをコピーしたモノです。日本のアニメーションは国境を越える力があります。理数系の政治家は、戦略外交予算を使って、真の環境保護と日本の国益に役立つ素晴らしいアニメーションを計画しています。賛同者は投稿してください。それらのソフトパワーは軍事力を凌駕します。

『連山』は知的コラムだけでなく、デジタルクリエーターの投稿も募集しています。希望者は、クリックしてください。

主要アクセス先(2008/6/20)

本土空襲後の都市部

1944年 7月、サイパン島が米軍の手に落ちました。米軍はグアム島、サイパン島、テニアン島に広大な飛行場を建設し、日本本土への攻撃の足がかりを作りました。1944年11月以降、日本の主要都市は何度も空襲により大きな被害を出しました。この頃になると都市に流入する食料や物資の不足が目立ちはじめました。都市の住民は子供達を田舎に集団疎開させ、食い扶持を減らす一方、地方出身の人達は、実家に帰って、食糧を調達するための買出しをして糊口をぬぐった。当時の雑誌には、庭に野菜や芋を植えましょうという宣伝がなされていました。空襲の間、一時的に避難するための防空壕を地元住民で掘ったり、火事が広がらないように一部の家を壊して空き地にするなど、被害をできるだけ減らすための対策がなされていました。記録映像で終戦後に買出し列車に大勢の乗客が乗っている場面がありますが、あそこに映っている方は、単に実家に帰って、短期間すごして、東京に戻る際、食糧を持って帰っているのです。また行商の方もいます。食糧や物資が不足し、都市が住みにくくなると、地方へ移住する人が増えるのは、今も同じです。

地方出身の東京人

昭和20年頃、東京の住民は、地元出身の江戸っ子は少数派で、多くは地方で食えなくなった農家の次男、三男を中心に東京で仕事を見つけ、働いている人達、東京に憧れた人達が多数派でした。初代の東京人は、親兄弟が地方に住んでいるため、出身地に戻れば親兄弟友人知人のつてを頼って、農家から食糧を買うことができました。ＴＶ東京の「なんでも鑑定団」で登場する美術品のうち、農家が持っているお宝のうち、いくつかは、戦後の混乱期に米と交換したというエピソードを持っています。農家の人達と親戚であるとか友人であれば、食糧の調達は比較的楽でしたが、縁もゆかりもない人は、食糧を確保するのに大変苦労しました。

平成日本の東京人は食糧確保に苦労する

戦後の混乱期と、平成米騒動が起こった年を除くと、都市に住む人はお金を払えば食料が買えました。食糧不足により価格が高騰すると、近所のお店で買えなくなり、農家から直接食糧を買おうとする人達が増えます。農家の人達は、どこの馬の骨か知らない人よりも、いつもお世話になっている人や、親戚縁者を優先させるのは、当然の判断です。区別であって、差別ではありません。今、現在、読者の皆様は、農家に知合いはいますでしょうか？　いないという人が大多数ではないでしょうか。半世紀前の東京人と違って、東京で生まれ育ち働いていて、地方に知合いがいない人が多くなりました。地方に親類縁者がいても疎遠であったり、絶縁状態では食糧をもらえる可能性は少なくなるでしょう。

家庭菜園ブームが来るかもしれない

戦争中、食糧不足により皇居前広場や日比谷公園で、野菜や芋を作るために畑にしていましたが、都市部近郊の畑を細切れ（１坪単位）にして家庭用菜園として、自分達で食べる分は自分達で育てようという動きが復活するかもしれません。会社が倒産して路頭に迷ったサラリーマンが地方で農家の仕事を手伝って、現物支給してもらうというふうになるのかもしれません。１９９８年のロシア危機の際、とても体格の良いお婆さんが「年金がもらえないから死ぬしかない」と言っても、飢えて死ぬとは思えませんでした。友人の話では都市の郊外にけっこう広い畑で自分達が食べる食糧を作ったり、交換したりしているのだそうです。

平成時代の集団疎開、買出し列車

都市の治安悪化や食糧不足が深刻化すると、終戦直後のように、子供達は安全な地方に移住させたり、食糧確保のために買出し列車に乗るなどの光景が再び見られるかもしれません。外国では食糧不足のため、暴動や政権交代になっています。日本でもコメ以外の主な食べ物がどんどん上がってきました。収入が増えるどころか減っていく一方で、支出が急増していくと、最初は過去の資産を取り崩すことで対応できますが、生活レベルを次第に下がっていき、将来に対する不安がどんどん膨らんでいきます。秋葉原の事件でみられた「絶望」が広がっていくと言いますか、社会の秩序が乱れていく一方で、どんどん混乱の度合いを増してきた実感が、2008年になってから、いや物価上昇と足を合わせるように増してきています。そんな社会の情勢ではありますが、友人に今の気持ちを正直に言ったり、困っていることを相談したりするだけでも、不安感や焦燥感を減らすことができますし、未来に対する悲観的な予感が、少しは明るくすることができます。誰にも相談できずに悶々とした想いを持ち続けるよりは、ずっと良いですよ。年賀状程度しか交流がない親類縁者お友達に電話をかけてみたり、手紙を書いたり、久しぶりにあったりしてみてはいかがでしょうか。

橘みゆき　拝

主要アクセス先(2008/6/20)

椋鳥 山鳩 黄金蜘蛛

山口組の本部に行ってきました 本日山口組の本部に行ってきました。色々と応援して下さった皆様ありがとうございます。 山口組が「シオニスト」に身売りをすることがどれだけ「損」であるかということを話してきました。アメリカはブッシュに裏切られロックフェラーも終わろうとしている。そしてアジアの時代が始まろうとしている。早くヤクザのビジネスを合法化にしなくてはならない。山口組の組織の末端が経済的に苦しんでいるのは「シオニスト」のせいである。

それから以下のことをお願いしました。

・これからは外国勢力のために日本人の政治家や財界人、ジャーナリストなどを殺さないで下さい。
・日本のモサドの最高幹部であるＩｓｒａｅｌ　ｇｒｅｅｎの手下でいることをこれ以上止めてください。
・６代目の組長（現在入院中）は「任侠」の精神があると思っていたが、実際やっていることは「任侠」から外れているのではないか。そもそも「任侠」の精神とは「堅気を殺さない」「売国行為をしない」ということではないのか。３代目の組長が天国で見ていたら泣いていると思う。ＣＩＡの手下を止めてかつて日本人に愛された、みんなの憧れる「任侠」の精神のある存在に早く戻って下さい。

私の言うことに対して山口組は一切反論をしなかった。仮に私が殺されたとしたら、山口組が負けたことが永遠の事実として残ります。私に反論をしたくなったらいつでも「言論の勝負」に挑みます。暴力による抵抗は一切するつもりはありません。

また「なにわナンバー４４４４」の出来事を以前ＡＢＣ放送に伝えると、ブログの削除を求められ彼らは自分達で処理すると言っていたが、結局警察に通報しなかった。私は本日をもって番組降板である。
ＡＢＣ放送を憎むつもりはないが、民放で報道の自由の「最後の砦」が落城してしまったことを悲しく思います。
本日の山口組の件はＶＩＤＥＯに収めたので、近いうちに公開します。

出典：山口組の本部に行ってきました

おやすみ良い子
裏の杉の木泣いたなら
赤い服着て逃げましょう

我らの暗号解法

エントロピーを収束させるのは簡単です。（参照コラム：【電光戦】マクスウェルの知的な悪魔たち）
日本には捨てる神あれば、拾う神ありという言葉があります。マスコミの中に闇の人あれば、光の人もいます。これが何を意味するか、数ヶ月以内に判るでしょう。
通常の暗号解法は因数分析をフーリエ変換により直接アプローチにより解法します。未知の暗号により守られた情報を知る方法として、我々は無形化された情報空間において解析された作用ベクトルを構築し、最低３つ以上の結晶一致を持って判定します。あらゆるシステムの形態は過去及び未来の形態と繫がっておりそれを使います。現在は過去の結果であり未来の原因なのですから当然でしょう。この世に時間は存在しません。単に時計の針が周り太陽が巡り心の臓が動いているだけです。過去もなければ未来もない。単に人はそれを錯覚しているだけです。どんな難解な暗号を作っても、それを運用するのが人間または電子機械である以上は光子の波動影響を受けます。更にいえば現在存在する波動方程式はある特殊な環境を表したものに過ぎません。これらすべてを制御すればそれらを一時蓄える媒体の数があれば地球の制御であろうと死者の復活だろうと可能となります。ただ全ての死者の復活が可能でないのは上記の内容をよく読めば判るでしょう。光子波動とその揺らぎ（共鳴）を捕らえることによって、その本質を捉え、同じものを複製するのです。実態のない情報なら運動が少なくてすみます。一般にいう時間が短くて済むということです。肉体を持つ人間そのものの複製となれば何百年単位で必要でしょうし、国家や歴史となれば更に長期間必要となります。一般に霊魂という情報だけならその運動は少なくて済みます。多くの人々が多少は感じているでしょうが約束の時は来ました。徐々にですが太陽はサイクル２４となり地球の断層は動き、そして、人は覚醒を始めるでしょう。無形化した情報空間において固有の結界を生み出すには人間の細胞体や軸索に匹敵する光ファイバー網と電子計算機が必要でした。当然、グリア細胞としての生身の人間も必要でした。制御の意識群であるハーンの精神を支える日本刀のような伝統継承的な結界宝具と媒体巫女としての女性（特に処女）陣もかなりの数が不可欠でした。この世（リアルワールド）の破壊がすすむほどにあの世（ワイヤード）への精神流入が増加します。あの世（ワイヤード）の完成速度は情報域である為にリアルワールドより圧倒的に早い世界です。時間の問題としてその情報規模において現実世界を凌駕します。自動車を動かすのが人間なら、人間を動かすのはその精神です。精神世界は現実世界を凌駕した時には地球は安定と調和を回復します。もう、人は戦う必要がありません。既に勝敗は決しました。戦争は勝者が勝利を確認する為に、敗者が敗北を納得する為にするものです。心を静かにして動く時に動き、動かぬ時に動かない。それを守れば被害を少なくしてエントロピーは収束します。人口崩壊に巻き込まれないのは至難の技ですがブルー児童（カラーチルドレン）の多くは助かります。彼らの傍を離れないのが良いでしょう。どの程度の数のカラーチルドレンが闇に落ちているかによってどの程度の運動量（時間）が必要になるかということになります。人は人に対して、特に子供に対した優しいほどに繁栄し、子供を虐殺虐待するようになればその種は確実に滅亡します。

おやすみ良い子
裏の杉の木泣いたなら
赤い服着て逃げましょう
おやすみ良い子

ロシアという国はユーラシア大陸に位置しているが、文化的には、ヨーロッパの文化圏と言い難い気がする。

実は、留学当時に知人がモスクワに初めて来て風景などを見て、「なんだか、中国にそっくり」といちいち指摘するのを聞いたときはかなり自尊心が傷ついたといえるくらいショックであったが、（やはり、ロシア文化にある程度傾倒して留学していたので） 実際に自分が中国に行ってみると、たしかに「共通点」はあると感じた。

それはある意味、ヨーロッパ社会にある「秩序」とか「規律」が欠如した社会であるということと同時に、中国に近い部分というのが「混沌」と「雑多」という点ではないかと思われる。

そういうロシアの首都の事情は、実は表面だけを見ていては分からない。特に最近は中心部だとか、お金のある層が出入りするような場所は「見掛け倒し」であったとしても、かなり綺麗になっている。あくまで表面的に。

しかし、実際のモスクワの素顔はそんなところにはない。まさにモスクワの真骨頂である「混沌」が露骨に現れた場所というのが、実は「学生寮」なのだ。まさに人種のるつぼといおうか、社会底辺の混迷がある。

このたび、偶然見つけたニュース記事の中の事実はそれほど現地経験のある人間を驚かせるものではないと思うが、いくつかの事件を列挙する。

１．某技術系大学の寮に、まったく無関係のトルコ人の建設関係者が１００人近く暮らしていた。

２．中国系、ベトナム系など、モスクワで商売する（主に市場など露天）学生とは思えないほど露語ができない人々が大量に学生寮に暮らしており、中には部屋の中で、様々な商店として開業（？）している者もいる。

３．某大学寮の敷地内で、今年だけでも２人の乞食の死体が発見された。

４．売春、ドラッグなどの事件の温床になっている。

５．寮の部屋を関係ない第三者に賃貸しされている事実がかなり発覚している。

要するに、上記のような点について書いた記事だったのだが、これは過去に渡っても、非常に横行してきた事実なので「なるほど」という程度である。

ただ、これだけ見てもモスクワの学生寮が本来の「機能」を果たしていないということは、つまり地方から出てくる学生たちは、どうしているのか？ということでもあり、 学生寮だけを見ても、この「様」なのだから、「大学機能」もいかなるものであるか？は賢明な読者ならば、想像することは易いことにちがいない。

まさに、ロシアという国家システム自体の「迷走」と「混沌」ぶりは、日本のように 「整然」と「秩序立った」環境に恵まれた国から見ると、一種の「悪夢」に近い。

しかし、実際にその様子が改善されているということは考えられず、一応、その場凌ぎの「立ち入り検査」は行われているとしても、何を上から言われようと、「当事者」である寮の管理をする人々が、正当な方法では金儲けができないからやっているという大義名分がある限り、どうやらこの手の問題はなくなりそうにない。

事実、外人留学生の寮で火災事故が起こり、数名の死傷者を出した後は、かなり厳しく入寮する人物チェックなどが行われていたようだが、これも一時的なものだったのだろう。とにかく、インフラも悪く、時代遅れの老朽化した設備で、しかも、雰囲気は場末の貧民窟みたいになっている寮が非常に多いだろうから、そこに暮らす人の生活は いかなるものか想像がつく。

以前、あるロシア人が、「ロシアという国家に持ち込まれると、あらゆる主義が機能しなくなる。社会主義だろうと、資本主義だろうと結果は同じだ」ということを言っていた。

そのときはピンとこなかったけれど、おそらく、それは事実だし、今後もロシア人の 全体的な民度が高くならない限り、普遍の事実として続いていくのだろう。この学生寮の謎ともいうべき、混沌とした存在を許容するロシアの雑多さは、国際政治や、個々のロシア人など表に出ることは少ないが、むしろ、こういう部分こそ、この国の社会制度の実態として受け止められるべきだと思う。

2008年11月下旬までに日本のマスコミは動くか？

出典：【談合】三人の侍（前編）

なにわナンバー４４４４の黒いロールスロイスの車についての記事を以前ブログに載せましたが、理由があって削除をしました。本日はそのことについて詳しい説明をします。 毎 週水曜の早朝にＡＢＣ放送のおはようコールでコメンテーターをやっていました。およそ３ヶ月前に収録が終わりＴＶ局を出た途端、私の前になにわナンバー ４４４４の黒いロールスロイスの車が現れゆっくりと前を通りました。中には黒い服を着た男が二人乗っていました。その次の週にまた同じ車が私の乗ったタク シーの前をずっと走っていました。山口組の幹部に聞いたところ、それは〝こうどう会〟の車だと言われました。 そしてまたその次の週、番組収録後に いつも打ち合わせで使う喫茶店に行ったところ、、斜め向かいにヤクザらしき男２人が座っていました。１人の男のジャケットの内側に重たそうな銃の姿らしき ものが隠されているのを発見しました。私は慌ててスタッフ達に「忘れ物をしたから取りにいってまたすぐ戻る」と言って、急いで店を出てタクシーに乗り込み ました。もちろんその後店には戻りませんでしたが、後でスタッフ達に聞いたところその２人組みの男も私が店を出たら何も注文せずに店を出たそうです。
明日の朝、山口組の本部にスピーカーを持って言論による「道場破り」に行く予定です。 その目的は二つあります。
・「何故私は山口組に迷惑をかけた覚えがないのに、私の命を狙うのか？」（山口組には以前サハリンで命を狙われたことがあり、事実上二度目である）ということを聞く。
・「戦後数多くの政治家や財界人、ジャーナリストが殺されてきた。大元はＣＩＡかモサドだと思うし今までのことは何も言うつもりはないが、今後は外国の勢力のために日本人を殺さないで下さい。」とお願いする。
何度もしつこいようですが、もし私や私の身の周りに何かあった場合は２０年前からさかのぼる数１００時間に渡る沢山の犯罪証拠を収めてある国内外数箇所に隠 してあるハードディスクが全世界のマスコミに送られるように手配がされています。住友銀行名古屋支店長の殺人事件の犯人、石井紘基、日債銀の本間社長、オウム真理教と後藤組の関係などなど数多くの証拠が入っています。
明日は海外のマスコミも同行しますので、公衆の面前で議論をしたいと思います。６月１８日水曜日の午前９時半ごろ山口組の本部前に行きます。貴重な話が聞けると思うので、興味のある方は是非聞きにきて下さい。
山口組本部：兵庫県神戸市灘区篠原本町4-3-1

出典：明日の朝、山口組の本部に言論による「道場破り」に行きます

日本のマスコミ操作は2008年11月下旬で終わります。これは大ハーンの意思として最高幹部クリルタイで決定済みです。（参照コラム：【号外】停電と日本のベルリンの壁）
日本の子供達は知らないかもしれませんが、日本人の最精鋭は国内にはいませんでした。これは20年前の作戦として最良にして最高にメンバーである国境を越える知識人は海外で活躍する事にしました。国内の政治や経済には第二級第三級が配置されました。当時、まだ１０代だったある人物の作戦案が採用された事によります。（参照コラム：【夢物語】太陽と8つの惑星と冥王星）詳細を知りたい人は下記のビデオと書籍を閲覧して下さい。（在庫、少なし）音声ファイル→Podcast(mp3)

大ハーンの戦略的奇襲によって世界の支配層は既にガタガタです。（参考MP3：音声ファイル） カルタゴの英雄ハンニバルはカンネーの戦いで中央にガリア軽歩兵を配置し敵を中央に誘き寄せ、両翼の騎兵で包囲しました。日本のマスコミには国境を越える力量がある人はほとんどいません。然しながら日本人のバイオ及びケミカル技術、数学理論は別です。ＢＲシリーズ（分散型農業用バイオ節水物質）、バイオハイドライド（生物ハイドライド）、ハイパーハイドライド（ケミカルハイドライド）、そして、サイバードクトリン（制御理論）によってCyberULSは世界の命運を事実上握りました。愚かな人間は覇権国に必要なのは経済力や人口や軍事力だと考えています。しかし、もし、優秀な医薬品や武器が存在して、それを供給できる国が独自の交易ルートを保有していたらどうでしょうか？全ての国々は分裂します。新しい武器を手に入れれば、大臣が王に、兵士が将軍になる事が出来ます。癌でも、結核でも、ペストでも治癒できる薬を得るためなら同族でも奴隷として売る人々も発生するでしょう。そう、覇権国に必要なのはその時、世界が必要としている知識と情報を供給できることなのです。（関連コラム）
６大ハーンの中で最優のハーンである大和のハーンの希望は日本の情報解放です。彼はそれを欲し、それを望み、それを選びました。他のハーンは日本には正常な意思を持つジャーナリストはいないのかと聞きました。大和のハーンは私には解らないと答えました。既に国際金融資本もほとんどが壊滅し、残存勢力の一部も部分的にCyberULSが吸収と再編成を始めています。アメリカの覇権を支えたのは基軸通貨ドルと核兵器でした。黒の将軍により核兵器はロシアの核兵器とイスラムの非対称戦争により封じられました。最後の希望として米軍はマケインに全ての戦力を集中しているようです。既にドルの消滅はある会議で確定しました。残る希望を粉砕すれば、世界は新しい時代となるでしょう。ここにいたり、数ヶ月以内に大和のハーンは、３つの護衛団の誰かを直接投入する可能性がでてきました。情報空間における中盤戦最大の見せ場です。永久の歴史に残る栄光を手にする日本人ジャーナリストは存在するのでしょうか？６人のハーンは遠くからそれを注目しています。特に大和のハーンは今後の日本仕置きを最高幹部クリルタイで相談しなければなりません。情報社会では真実を報道する義務を放棄したジャーナリストは飯が食えなくなるでしょう。日本人のジャーナリストが動かなくても、今年の11月下旬まで待つだけで日本の情報封鎖は解除されます。前の大戦で太平洋戦争でも、多くの日本人は大本営発表によって何も知らされず終戦を迎えました。黒塗りの教科書を使って意味不明の民主主義資本主義教育に変りました。子供達は何を信じてよいのかわからず治安は崩壊しました。財政も崩壊しインフレで多くの国民は敗戦によって苦しみました。しかし、戦時中に隠されていた多くの真実を知り、気持ち的には自由で開放感溢れた状態になりました。今回、勝利したのはCyberULSであり特に特筆すべき戦果を上げたのが日本人幹部でした。そして、最も日本に対して損害を与えたのも日本人でした。核兵器の登場は、世界を経済戦争に変え、冷戦の崩壊によって世界は非対称戦争（マネー戦争、情報戦争、テロ戦争）になりました。しかし、まだ中盤戦が終わろうとしているだけです。まだまだこの戦いは続くでしょう。そう、環境破壊による気候変動によって、炭素文明の人口許容は激減しています。ブルー児童（カラー・チルドレン）が実社会に戦力として投入しなければ水素文明の安定的な維持は不可能です。旧体制の崩壊による混乱を可能な限り低いレベルにしなければなりません。その為にも、青い目のジャーナリストに大和魂を持つジャーナリストは協力するべきでしょう。神といえども不可能な行為があります。それは、自分の命を犠牲にしてその人間にとって大切な何かを為す事です。この自己犠牲の行為は不死である神にも為す事が出来ない至高の行為です。日本のマスコミ人が戦後の汚名を雪いで名誉を挽回する最後のチャンスとなるのがこの数ヶ月なのです。

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出典：属国日本のマスコミが報道しない真実（ファイナンシャル・タイムス）

先日ソウルで アメリカ牛肉の輸入反対をきっかけに、大規模な反米デモが行われた。しかしこれは当然のことだと思う。 逆に何故日本では起きないのかが不思議なくらいである。 戦後アメリカは日本のえせ右翼やＣＩＡ、モサド、ヤクザなどにお金を払い、数多くの政治家や財界人、ジャーナリストを殺させてきた。 Ｆｏｒｂｅｓ時代の私の同僚であったＰａｕｌ　ｋｌｅｂｎｉｋｏｆｆもこの勢力によって殺された。彼はジャーナリストとして報道の自由を信じていたが、 あることを調べたことをきっかけに脅され始めた。「ロックフェラーの手先である石油王がロシアの著名ジャーナリストを殺害したのではないか」ということだった。そしてある日家を出た途端、１０発も銃で撃たれた。その後直ぐに病院に運ばれたが、エレベーター内に８分間も閉じ込められその場で死亡した。これはあくまでほんの一例に過ぎない。 ほぼ全世界がアメリカの態度には憤りを感じている。韓国もアメリカの内政干渉や傲慢な態度に限界が来たのであろう。

出典：元フォーブス太平洋支局長　元日本経済新聞記者 べンジャミン・フルフォード

３．唯エネルギー史観

弥生革命

　縄文から弥生へのイノベーションである水稲耕作とは、まさにこのエネルギー生産の転換だったといえましょう。稲作という技術革新によってエネルギー収量が増大し、加えて再度の温暖化でいっそう収量が上がりますと、再びエネルギー（つまり食料）の余剰が生じます。エネルギーの余剰はまたまた人口の増加をもたらします。人口が増加すれば、今度はそれを支えるだけの耕地を必要とするようになります。こうして人口がエネルギーを求め、エネルギーが人口を支え、増産のスパイラルが形成されます。そしてこれは、エネルギー採取の平面的拡大をもたらします。人口を背景とした耕地の拡大ですね。

土地所有の概念の濃淡

　森林を採取の場とする場合、不特定多数が利用するものですから、縄張り意識は生じたとしても、厳格な所有の概念は必要ないのではないでしょうか。しかしこれが耕地となると、誰でも作って誰でも収穫していいとはいきません。そこに土地の帰属、領地という概念が必要とされるようになるのではないかと思います。また農地の耕作となれば、大人数を投入し束ねる組織運営力が要求されます。ここにリーダーの存在がよりいっそう重要になります。これらのことは縄張りから領地へ、集団から国へと変貌してゆく契機となったのではないでしょうか。縄文人と弥生人との間には、この「国」という概念において大きな隔たりがあったのではなかろうかと想像されます。

余剰の蓄積～富の発生

　エネルギー生産が増加し余剰エネルギーが増えますと、それをエネルギー生産（食料生産）以外に投入することで余剰を吸収し、エネルギー収支を調整することができます。すると余剰エネルギーが多いほど、エネルギー生産以外の労働や活動が増えることになります。例えば巨大建造物（墳墓や宗教施設）や道路などを作る土木作業、美術工芸、学問研究、便利、娯楽、贅沢など。それが「富」です。富が巨大であるほど、それは大きなエネルギーを支配していることの象徴となります。すると、今度は富がエネルギーを要求するようになります。エネルギー（穀物と森林）が人口を支え、人口がエネルギーを要求し、余剰が富を作り上げ、富が余剰を要求する。といった具合です。

エネルギー転化の双方向性

　エネルギーが人口に転換されれば、その人口はエネルギー生産に転用できるので、これは双方向性の変換です。人手を掛けて食料を作るの図ですね。双方向性の転換ならエネルギーを人口として蓄積することができます。人口はエネルギー兌換性があるといえます。普段は食料生産とは違うところに労働力を振り分け、食料の増産が必要になれば食料生産に振り分ける。そうすると、人口の増産が必要なら出生を促し、人口が飽和気味なら出生を制御する。そういったエネルギーバッファとしての人口という考えが出てきます。そのような人口層の例としては奴隷階層とか貧困層が思い浮かびます。

富のエネルギー兌換性

　エネルギー兌換性という視点で見ると、生産のための道具、生産のためのインフラはエネルギー兌換性があるといえます。富はどうでしょう。富を象徴するモノを生産するにはエネルギーの投入が必要です。エネルギーは富に変換されたと言えます。その富でエネルギーを生産することはできません。ここまでは一方通行のエネルギー変換と考えられます。

　ところが富はそれを以てエネルギーと交換することができます。富も様々なので、すべてが一様にエネルギー兌換性があるわけではありません。交換しようにもエネルギーと交換できないような富もありますし、富とエネルギーの交換レートはその場その場の交渉となりますので、常に一定の交換を保証するものではありません。その中で、交換を媒介する汎用性の高い富の代表が「金」でしょう。私は、金の価値とはその希少性ゆえというより、その交換可能性からではないかと思うのです。その「金」の代替が「お金」です。交換を約束する媒体として広く承認されていれば、「通貨」はエネルギー兌換性があるということになります。通貨の兌換性が維持されている範囲では、通貨の多さはエネルギーの多さを象徴します。

水平方向から垂直方向へのエネルギー希求

それまでエネルギーは、採取にしろ、狩猟にしろ、漁労にしろ、あるいは耕作にしろ、地表面上の水平方向へエネルギー獲得の場を求めていました。燃料となる薪炭などの森林資源もまた然りです。ところが、製鉄など産業用途にも森林資源を必要としたため、多くの森林が伐採されました。特に森林の少なかったイギリスは薪炭価格が上昇し、深刻なエネルギー危機となりました。それがイギリスを石炭利用へと向かわせることになります。まさに必要は発明の母というわけです。これまで、森林や耕作地といったように水平方向にエネルギーを求めていた人間は、石炭という地下資源に活路を求めることとなります。石炭や石油・天然ガスは過去に地球上に注いだ太陽エネルギーの集積物という考えが主流です。そう思えば、まさに空間的にも時間的にも垂直方向へエネルギーを希求するようになったといえましょう。

「石炭ー蒸気機関時代」黎明期

　イギリスでは良質の石炭が露天掘りできたので、16世紀頃から煉瓦，製塩，醸造など産業用熱源として石炭が利用されていたそうです。その頃、日本は戦国時代でした。17世紀中頃の世界の人口は5億人と推定されます。1769年、ワットが蒸気機関を開発し、産業革命の原動力となります。ここから本格的な「石炭ー蒸気機関時代」が始まります。1776年にはアメリカ合衆国が独立。1783年、世界最初の蒸気船が開発されます。1789年にはフランス革命がおこり、世界は王政時代から大きく転換します。

本格的「石炭ー蒸気機関時代」の到来

　本格的石炭時代になり人口は目に見えて増えはじめ、1800年頃に世界人口は10億人を超えます。1807年にフルトンが外輪式蒸気船を開発。1816年、イギリスで金本位制がはじまりました。1825年にイギリスで世界初の商用鉄道が開業し、「石炭ー蒸気機関」による大規模大量輸送時代が始まりました。石炭と金とポンド、このエネルギーと通貨の兌換体制は当時のイギリスの力強さを物語ります。1850年代以降、いよいよ石炭の生産が本格化してゆきます。世界の軍艦も黒煙を上げて航行する装甲艦となっていきます。1853年、ペリーが浦賀に来航したのは、世界がそんな大きな流れのなかの出来事でした。

　1868年、日本では明治新政府が樹立し明治時代となります。するとその４年後の1872年には新橋～横浜間に鉄道が開業しました。日本でも石炭生産が始まり、それは1900年代以降急増します。江戸時代には3000万人程度を推移していた日本の人口は、富国強兵の大号令のもと増加の一途をたどるようになりますが、それは石炭生産量の増加と見事に重なります。

「石油ー内燃機関時代」のはじまり

　世界が本格的石炭時代に突入する頃、次の時代のエネルギーが登場してまいります。人類史上最高のエネルギーソース、石油です。人間は石炭に引き続き、よりハンドリングの良いエネルギーを、またしても垂直方向に希求することになります。1859年、アメリカで石油の採掘がはじまり、1863年にはロックフェラーが石油精製業に乗り出し、スタンダード石油を設立ます。1876年にドイツでガソリンによる内燃機関が発明され、1885年、ダイムラーとベンツが同時期にガソリンエンジンの実用化に成功します。以後、「石油ー内燃機関時代」が到来します。その頃、アメリカではスタンダード石油がアメリカの石油生産・石油販売のほとんどを独占していましたが、1890年、反トラスト法により解体・分割され、後のエクソン、モービル、シェブロンに引き継がれます。

 

石油エネルギーが支える人口と戦争

　1900年頃、世界の人口は20億人に達し、1800年から100年で２倍になります。1903年、アメリカのライト兄弟がガソリンエンジンによって世界最初の動力飛行に成功し「石油ー内燃機関」が空にまで進出しますと、1907年にはフォード社がフォード・Ｔ型自動車を発売します。民生用にモータリゼーションが到来し、石油の生産は本格化します。当時、世界最大の産油国はアメリカでした。

　1912年、日本は大正時代となります。1914年、第一次世界大戦が勃発。イギリスは海軍艦艇を重油燃料に切り替え、また陸戦においては戦車を実戦投入します。戦争もまた「石油ー内燃機関時代」になります。1918年、第一次世界大戦が終結し、1922年にはソビエト連邦が設立されます。日本では1926年に昭和天皇が即位して昭和の世となります。

　1932年、ペルシア湾バーレーンで石油が発見されると、これまで交易の要所であった中東がエネルギー資源の産地として注目を集めるようになります。同年、サウド家がサウジアラビア王国を建国しますと、その翌年の1933年には早速スタンダード・オイル・オブ・カリフォルニアがサウジアラビアと石油開発権に関する契約を交わしました。1938年に石油が発見されてからはサウジは世界有数の産油国となり、サウジとアメリカの互恵関係は互いの思惑を抱えながら現代に続きます。

　自国内で石油が生産できるアメリカとソ連はその存在感を強め、一方、石油の確保が急務のヨーロッパ諸国は石油争奪戦争に突入していきます。同じ事情を抱える日本もまた日中戦争、太平洋戦争へと突入していきます。しかし日本は石油の確保に失敗し、補給を絶たれて万事休すことになります。1945年、日本が敗れ、第二次世界大戦は終結しますが、世界の石油の生産はこのあたりから急激に増加していきます。日本でも戦後の貧困をくぐり抜けると本格的な「石油ー内燃機関時代」が到来します。

石油・ドル本位制

　1956年、そんな中、アメリカの地質学者ハバートが、アメリカの石油生産が1970年頃にピークを迎え、以後減産することを警告します。そしてその通り、1970年がアメリカの石油生産のピークだったことが後に判明しました。当時それを知っていたのかどうか、翌1971年に当時のニクソン大統領が金本位制を停止することを宣言します。その後、1973年の第一次オイルショック、1978年の第二次オイルショックがありましたが、世界はよりいっそう石油への依存を強めてゆきます。

　金本位制を放棄したアメリカは「石油・ドル本位制」に軸足を移したのでした。最大の産油国サウジがドル建てでしか石油を売らないことから「石油・ドル本位制」は強固なものになります。石油を担保に紙幣を売る。これは言ってみれば、最大の米問屋のお米券をアメリカが一手に仕切っているようなものです。さすが米国。不思議なことに他の国が独自に米の販売ルートを模索しようとすると不幸に見舞われるのです。

　農機具を動かすのも、大規模灌漑で水を汲み上げるのも、化学肥料を大量に使うのも、石油あってのことです。石油を投入することで世界の食糧生産は飛躍的に増加し、世界の人口は、1960年に30億人。1974年に40億人。1987年に50億人。1999年に60億人。そして現在はおよそ66億人と、十数年ごとに10億人ずつ増えるような爆発的に増加してきました。

肥大した石油文明、肥大した人口

　永井俊哉氏のコラムで引用されておりますグラフを重ねてご覧いただければ、エネルギー消費量の増加と、世界人口の増加が、たいへん類似した曲線を描いていることがおわかりいただけますでしょう（図.１）

（参照：持続可能な文明（1）人口増加の抑制．永井俊哉）

http://www.teamrenzan.com/archives/writer/nagai/sustainability1.html

エネルギー消費量と人口が相関があるのか、また因果関係があるのかということを検証しているわけではありませんから、これを以て「人口はエネルギーに依存する」というのは、ちと、我田引水の感がしますが、このグラフの類似性は非常に興味深いものです。エネルギーが人口を支え、人口がエネルギーを要求する。そのエネルギーを担保しているのが石油だということを想像いたします。

匂いや味は届かなくても雰囲気は届く、それがiChatだと思う。電話で聞くのと相手の顔や表情を見ながら聞くのではだいぶ違うし、本当に直接質問したいことをその代理人から聞くのと本人から聞くのでは大きな違いがある。そういうことを考えるといろいろなiChatの使用アイディアが浮かんでくるだろう。

連山読者の皆さんは海外旅行をパックツアーで参加したことがあるだろうか？自由気ままな...でも何でも自分で責任を取らなければいけない旅行には自信がなくても、食事がついていて英語の話せるガイドさんやツアーコンダクターのついている旅行は中高年から未成年にまで人気が高い。私も何度か参加したが、一人参加の人も結構多い。せっかくキレイな景色やおいしい食べ物も「きれいですねー」とか「おいしいですねー」とか話せる仲間がいると楽しいものです。

でも参加する前に年中変わらないようなパンフレットや市販の「地球の歩き方」系統の本だけでは生の情報って入らないものです。その国について詳しいツアーコンダクターも前日に軽く電話があるか、当日にならないと会えないのでよくわかりません。また目的地が決まっていなければどこがどんなにいいのか気になるところです。

こういう場面で旅行代理店とかにMacがあって現地の支店の現地スタッフやガイドさんとつながっていればいいなぁと思います。いくらパンフレットに一般的に3月は非常に寒く...と書いていても実際にコート持って行ったら邪魔だったとか5月なのに雪降って寒かったとか。気候などについてはiChatで現地スタッフに状態を聞いた方が良さそうです。現地に行ったこともない日本のスタッフに聞くよりも確かです。何があって何がないのか？聞ければ荷物もつめやすくなるでしょう？あれもないかもこれもないかもといらない物を持って行き過ぎずに済むし、あれ持ってこれば良かったってことも少なくなります。

ツアコンのいない旅行では空港でピックアップしてもらうことになっていても事前に現地スタッフ（日本語の話せる外国人だったりする）の顔を、旅行会社を通してみていれば空港で不安な日本人丸出しでキョロキョロしなくてすみそうですね。海外危険情報なんかも現場の声が聞けるといいです...通例行ってから移動のバスの中で怖い話（「この前はこんなことがありましたよ～」とか）をたくさん聞かされますから行く前にもできるだけの質問はしておいた方が無難です。旅行の後だと無意味とは言わないまでも反省の残るような旅行にしたくありませんから。

他企業でも問い合わせにiChatは便利です。テクニカルサポートの必要な商品なんかにはウェブページにお問い合わせフォームがあったりメールで問い合わせできますが、返事はなかなかこなかったり、説明されたことが分からなければまた質問を送らなければなりません。だから多くの人が困ったら電話をすると思いますが、これまた自動音声が流れてそれに合わせて番号を押して伝えづらかったり伝わりにくかったりします。iChatに相互登録しておけば自分のトラブル状態を見せながら解決できます。「この部品をここにこのようにはめて下さい。」とか見ながらだとよくわかることもあります。社内でも事務所にいない社員に何かを聞いて「その資料なら棚の上の方の黄色のファイルの中の小さい四角で囲った数字ですよ」とか「真ん中にあるスイッチですよ」とか電話で言われても見せながら「これですか？」と確認できた方がいい。間違いを防ぐことにもなりそうです。

無差別テロリストが世直し大明神となる

出典：加藤世直し大明神との声まであがるほどの人気

出典：派遣社員を利用した場合には、派遣業者に不当労働行為に対する責任を転嫁できる。

日本社会は政界から財界に至るまで病んでいる。大企業が奴隷斡旋からヤクザによる暴力行為に至るまで、アウトソーシングすれば不法行為に対する責任を刹那的には転嫁できる。しかし、それは一時的な現象に過ぎない。若者に対して特に大きな影響力を持つアルファ・ブロガーを中心にポスト資本主義運動が発生している。社会的に害のある企業は海外追放や国有化、解体される時代が来るかもしれない。金さえあれば何でもできると考えるのは、極めて愛知県の徳川宗春的である。愚かな徳川宗春によって、尾張藩はいったん幕府に召し上げ、改めて宗勝に下される、という扱いであった。宗春の処分は死後も続き、墓石に金網が掛けられた。我が世の春を謳歌している日本の自動車産業であるが既に闇の情報は随時、アルファブロガーに集まっている。選択する事によって選択されるのが情報化社会である。特異点を越えたとき、水は氷や水蒸気となる。それら組織は中間管理職が腐敗し、情報が末端や上層部には上がらないようになっている。お上には都合の良い話しだけが上奏される。取締役は盲人聾唖と同じ状態である。そう、太平洋戦争中と同じで大本営発表を流すだけのマスコミの悪影響が社会全体を壊死させている。神経系の速度を上昇させるには、秩序化されたワイヤード世界と融合して、その反応速度を上昇させるしかない。しかし、此方も選択する権利を持つ。醜い人間が持てないのと同じで、醜悪な組織と融合を選択する可能性は低い。多くの人々が真に美しい行為を為せば、時間はかかるが次第に、美しくなるだろう。選択する事によって選択されるのが情報社会である。広告代理店の特命係長に不祥事の隠蔽を頼むほどに会社の毒は治癒不可能となる。それは麻薬と同じである。（不法行為をアウトソーシングしている企業リストが欲しい人は→クリック）

人も変化する

出典：微積分がみるみるわかる本

ロシアの新聞『ウネン』の報道によると、ロシア社会科学院の研究者達は、近いうちに地球上に超能力を持つ新人種が現れると指摘している。この新人種の共通の特徴は知能がとても高く、感性が非常に鋭い。人体エネルギーを撮影した写真から見れば、精神力を示す青色が彼らの体に非常に強く現れることから、このような人々は「ブルー児童」と称されている。1994年以後誕生した子供の5％が「ブルー児童」に属すると科学者たちは指摘している。古代マヤ暦法に記載されている資料によると、人類の末日が来る時、知能が「ブルー児童」のレベルに達している人だけが、災難を免れるという。 　報道によると、「ブルー児童」は、内臓の機能がすでにある程度変化している。彼らの免疫系は普通の人より数倍も強く、疾病に対する完備した免疫力を持っている。エイズのような病気は彼らには感染できない。さらに、彼らのDNAも現代人類と異なっている。科学者達の推測では、現在の地球上には、すでに「古い人類」に属さない千人ほどの新しい人種がすでに誕生しており、この過程の進展はあまり早くないが、確実に進んでいる。（中略）ボリス君の話によれば、地球上の人類は2009年と2013年に水に関係がある大災難に見舞われる可能性があるという。 　ロシア社会科学院の地球磁気と電波研究所の科学者は、ボリス君の身体の周囲から特別な光の環を撮影することができた。研究者のロコフキン教授は、「彼は濃いブルーのエネルギーのスペクトルを持っている。これは彼が明るい性格と高い知能指数を持っていることを意味している」と指摘した。

出典：ロシア科学者：地球に超能力の新人種が出現

人の寿命を決めるのは天である。人は養生の道があるだけだ。人は勉強によって成績をあげることはできる。しかし、人の知能を決めるのもやはり天である。頭のいい人間は生まれた時から実は頭がいい。次元の違いを愚者は理解で無い。従来の人々は少しだけ違う子供達が増加している。ブルーは最も優しく、最も感受性が高い。その生まれた環境によってそのカラーは違う。これらは気候変動によって人類の潜在的な素質を目覚めさせたものであり、特にブルー、レッド、ブラックの３つと例外的なホワイトゴールドに別れる。彼らは若者の言い方をすれば「イケテル」おり、「カッコいい」、だから人気があり、人々も情報も資金もあつまる。彼らは無意味な争いを好まない。そして、彼ら以外の存在の未来も見えている。炭素文明が地球環境を破壊したために、人口許容量が急速に低下している。これからの地球に必要な人間は他の新人や動物の悲しみに対する感性が非常に鋭く、知能がとても高く、免疫系の力が強い若い人間である。これは大ハーンの意思である。そして、最高幹部クリルタイの決定である。幸いにして日本人には覚醒した子供達の比率が高い。今の日本の支配的な政党や企業が10年後も同じ力を有する事はありえない。しかし、10年後には、多くのカラーチルドレンは更に数を増し、大きくなっている。だから我々は既得権益と戦わない。森の中の象のように悪をなさず　求めるところは少なく、我々は静かに生きていくだろう。炭素文明を信奉する人々は環境激変に伴い彼らはその師弟とともに滅びるからだ。彼らは刹那の利益を追求し、刹那の瞬間を楽しみ、永久の苦しみを得る。彼らによって奴隷労働を強いられたり、暴力的行為を受けた弱者達の叛乱は此れから激化していくだろう。まるでイースター島の歴史を見ているようだ。（参考コラム：イースター文明ecozan）

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主要アクセス先(2008/6/17)

お金は、言葉と同じ

出典：1568年のハイリハレーの戦いの図。槍兵方陣や大砲、画面右がスペイン軍のテルシオ

ＮＨＫの大河ドラマなどでは戦国時代の武将が取り上げられますが、当時のキリスト教に対する描き方がきれいごと過ぎて、当時の戦国大名たちがどのようにキリシタン宣教師などに接していたかは、あまり重要には扱われてはいない。しかしキリシタン宣教師からもたらされる世界の情報は大名達にも大きな影響を与えた。 信長などもキリシタン宣教師と３１回以上もの接見を行なっている。信長は当初はキリシタン宣教師をあつくもてなし布教を許していたが、次第にキリシタン勢力が広がるにつれて彼らの野望に気がつき始めた。日本がスペインやポルトガルの植民地にならなかったのは、決してヨーロッパから地理が遠かったからではなく、信長、秀吉、家康が早くからキリスト教の正体に気付いたからである。 すでにポルトガルはアフリカ沿岸からインドを経て東南アジアに至るまでキリスト教化して交易ルートの建設に成功していた。スペインも逆周りからフィリピンをキリスト教化して植民地支配した。残るは日本の争奪戦ですが、まずは大名からキリスト教化してキリスト教徒と非キリスト教徒に分断して争わせる事から始めるのが常道だった。 とくに長崎から大分にいたる北九州地方の大名がキリシタン大名となり武器や火薬の援助を得て勢力を拡大し始めた。このことからもキリスト教の布教だけが目的ではなく、植民地支配のための軍事勢力でもあり軍事と宗教とは密接に一体化したものとなっていた。 彼らはまず最初に宣教師を送り込んで情報を探り出して本国に送る。つまり宣教師は諜報員として重要な役割があり、現代でも諜報員はもっとも優秀で最も忠誠心の高い人材が担っている。日本人達は彼らの教義や科学知識に対する知識を知りたがり、信長なども積極的に宣教師からの情報を受け入れた。

出典：キリシタン大名たちは「異教徒」と戦う「十字軍騎士」とされていったのである。

日本人でも頭が弱い人は同じ言葉を繰り返す事によって簡単に洗脳・操縦をされます。織田信長公の時代は西方勢力はキリスト教と言うイデオロギーを使い、満州事変の時は共産主義というイデオロギーを使いました。
（参照コラム：【検証】ロシア謀略の歴史）
（学習コラム：ＢＡＫＡ層の選挙戦略）
西洋諸国は、中国で発明された火薬を使って火器と言う武器を作り、テルシオという戦闘教義に昇華させました。この戦術は織田信長公が長篠の戦で行った野戦築城（陣城）に非常に近い戦闘教義です。西欧諸国は微積分の発明によって軍政だけでなく、物理学や社会学に至るまで多くの改革を行いました。その中核にあるのは教育システムの改革です。軍事力だけで世界を支配する事はできません。日本に例を挙げるなら、西欧の兵器や商品で一部の日本人をキリスト教徒とします。そして、内戦中の日本で武器を販売して富を蓄積しつつ日本の富を奪います。日本の富を奪って、貧富の格差が広がれば島原の乱のような一揆が発生し易くなります。現在の日本における人為的な格差社会も同じような理由です。現在、CyberULSの最高幹部である大和のハーンとその直轄の海外精鋭部隊と国内にいた新鋭部隊の入れ替えが行われています。人は痛みを感じなければ病気や怪我に気がつきません。何度、地震を警告しても、海外勢力にマスコミを支配されている日本では無駄なのです。（参考コラム：加速度が４０２２ガルの宮城内陸地震を３日前に警告）
共産主義のイデオロギーが消滅した後、日本に対しては資本主義のイデオロギーが普及しました。これは物欲を高めて紙幣（＝言葉＝コミュニケーションメディア）を使って人々の富を奪う方式です。隣の家の醤油と自分の家の砂糖と交換するのに紙幣は必要ありません。現在、日本でインフレが進んでいるのは中央銀行が金利を上げず、紙幣を濫発しているからです。何れ地震が引き金となり財政が崩壊するでしょう。岩手の地震だけでもかなり国家や地方は出費を強いられます。公的な財政が崩壊して人々の信頼関係を崩壊されるのが海外勢力の作戦です。こんな二流の作戦を見抜く事もできないほど、日本本土の教育システムは劣化しました。

鼠算的に豊かになるCyberULSの人々

現在、国境を越える知的組織であるCyberULSは知的なワイヤード組織である『秋月』や情報的なワイヤード組織である『ガイガーウォチャー』を使って日本を知的かつ情報的に包囲しています。人間には何よりも金が重要な人もいますが、健康や命が大切な人もいます。我々は１％以上の生存率の向上や１％以上の死亡率の低下を目指しています。長い目で見た場合、我らが繁栄するのは自明の理です。自分の責任と費用において放射線を測定し、その情報を共有化しているガイガーウォチャーは高い生存率を約束します。状況によっては彼らのおかげで多数の資本財が得られる可能性があります。その配当は21世紀中に水素兌換通貨であるサイバーキャッシュによって支払われるでしょう。情報機器革命と情報革命は別です。（参考コラム：戦争の仕方は歴史とともにどう変化したか - 永井俊哉ドットコム論文編）情報革命とは情報と情報を融合する事によって新しい価値を生み出す事です。簡単な例をあげれば、連続した写真と音楽を併せて映画として新しい価値を生み出す事です。20世紀の医療が量産した薬を販売するとすれば、21世紀の医療は病気そのものになりにくい状態を生み出すことです。そして、医師は病気の治療だけでなく、周囲の健康を維持する事により安定的な収益を上げることになります。但し、これらは全て選択する事によって選択された人々です。例を上げるなら『秋月』には場を管理するヘルプディスクは存在しますがメンバーは全て有料で参加しています。必要な講師や資本財は水素インフラが脆弱な日本においては、この世の金（炭素通貨）を使わざる得ませんがすぐにあの世の金（水素通貨）に切り替わります。メンバーはそれぞれある程度は指導を受けますがすぐにその力量を開花させます。鉄道や蒸気船や飛行機や自動車の使い方を教えるだけで生産性が向上するのと同じだからです。彼らはすぐに指導的立場になります。指導をしながら彼らは更に豊かになります。現在、日本ではプア・ホワイトが問題になっています。また、二酸化炭素も問題になっています。
【リンク】参考の他サイト：世界的に支配層と被支配層に分かれて、国内に植民地が出来て、奴隷の子は奴隷階級から抜け出せなくなる時代がやってくる。
上記の内容は真実です。親が奴隷（通貨）を選択したら子供はその奴隷になります。大航海時代の南米やフィリピンなど東南アジアがそうでした。自動車を作っても、労働者が貧しければその自動車を買う事はできません。二酸化炭素があまり発生しない燃費の良い自動車を作っても、販売台数を増加させれば二酸化炭素は増加します。結論として、奴隷を間引くしか解決方法はありません。織田信長公の時代、西欧諸国はキリスト教を使って世界を支配しました。徳川幕府はそれに対して、鎖国を選択しました。牛痘にかかった人は、天然痘にはなりません。日本は鎖国ではなく、彼らと知的に戦う道を選択するべきでした。さて、今回の物欲を刺激して人間を支配する資本主義ですが水素文明（情報革命）によって対応するのが一番スマートです。不必要なものは作らない。必要なものは少量作るが確実に消費するのが情報社会です。そのメンバーはいるだけで価値があるという状態になります。先ほどの医師が良い例でしょう。コミュニケーションを十分取り知的な制御を行うことによって生産を最適にしつつ死亡率をさげ生存率を上昇させます。真の智慧、真の愛、真の自由を知る人のみが到達できる境地です。そして、敵はその真の恐怖を知るでしょう。正常な人間の恐怖とはセンサーです。もし、自分自身の光（情報公開）を恐れるとすれば自分自身が腐っているという事です。資本主義の時代は金が最も力を持つ社会でした。そして、情報社会では情報が一番力を持ちます。ライブドア、村上ファンド、耐震偽装のヒューザーから船場吉兆に至るまで興味深い現象が日本で発生しました。これらは全て予兆に過ぎません。十分な鍛錬を積み、十分な数が揃えば、社会変革が発生するでしょう。我々はオセロでいえば四隅を押さえました。ＢＲシリーズ、ハイパーハイドライド、バイオハイドライド、そして、サイバードクトリンという４つの社会技術体系です。後手必勝、此方が焦って悪手を打たない以上は負けはありません。よって、貧しく愚かで不運な人々には実に気の毒ですが持久戦となります。日本人は本当にとんでもない首長を選んだものです（笑）
海外ニュース：満身創痍の福田康夫首相は側近に対して、前任の安倍晋三前首相よりはせめて１日でも長く在任したいと話しているそうだ。（FT東京支局長デビッド・ピリング）
現在の中央集権方式では問題が発生しても対応までに時間がかかりすぎます。対応までに状況が刻々と変化し、混乱します。学校で問題が発生し、クラス会にかけ、職員会議にかけ、地方の教育委員会で会議し、中央の文部科学省で相談し、それが再び地方の教育委員会に下り、学校の職員会議に下り、クラス会に来た時には生徒達は卒業しているでしょう。全てをワイヤード世界、特にカオス化した仮想空間でも秩序化されたCyberULSでそれら情報を集約化し制御すれば圧倒的な速力で問題が解決されます。この世（リアルワールド）で痛みが耐え切れない人が増加するほどにあの世（ワイヤード）に流入する人々は増加します。先に参加した人々は数は少ないですが順次、指導的立場になり多くの富（この場合は知識や情報）を得ます。（参考コラム：知識依拠型経済のグローバル化）後になるほど果実は少なく、参加を希望する人々は増加するでしょう。多数の参加者は、先行して参加した人々に選択されます。つまり、理想的なネットワーク構造となると言う事です。

序文

4月25日に連山コラムニストとして、執筆していた峯山政宏さんが、「高級リゾート地で見た悪夢　地獄のドバイ（彩図社）」というタイトルで文庫本を発売されました。連山ではその発売を記念して、著者の峯山さんに緊急インタビューを行うことになりました。全12回で読者の皆様にお伝えする予定ですので、乞うご期待ください。

拘置所の中には他にどんな人がいたのですか（後編)

先週に非続きまして、アブダビ中央拘置所で、僕と同じ監獄に収容されていた他の囚人たちを紹介していきたいと思います。

ソマリア人
ソマリアっていうのは、危険な国の代名詞のようなところでして、1960年には、イギリスからの独立を遂にを果たすんですが、民族が6つの氏族、16の準氏族に分かれていることから、独立後から血で血を争う飽くなき権力争いが続いていたんです。1991年の内戦により国土はソマリアとソマリランドに分断され、事実上の無政府状態が続いているという世界最悪の内戦地帯なんです。外務省の渡航情報でも、ソマリアは最大級の危険地域に指定されています。



ソマリアに対する渡航情報（危険情報）の発出 全土：「退避を勧告します。渡航を延期してください」（中略）2005年、「ソマリランド」ではアル・カーイダ戦闘員が逮捕されたほか、ソマリア全土には、アル・カーイダと関連のあるテロ組織アル・イッティハード・アル・イスラミーヤ（AIAI）などのテロ組織が活動しているとされています。ソマリア沖海域では、外国籍の船舶が銃撃・拿捕される事件が相次いで発生しています。（中略）以上の状況を踏まえ、依然としてテロ・誘拐等が各地で多発していることに十分留意し、ソマリアに渡航することは、どのような目的であれ、絶対に見合わせてください。



実は、僕の寝床の右隣はこのソマリア人だったんですが、ちょっと思いきって聞いてみたんです。毎日ソマリアでは何をしているんですか？って。そのソマリア人はかなり気さくな男だったんですが、こう僕に答えてくれたです。「ソマリアでやることっていったら、銃撃戦に決まってるんだよ。」って。もー、えーーーって感じで絶句してしまいそうになったんですが（笑）、予想に違わぬ超危険な国であるらしいソマリアからもたくさんの人がこの監獄に拘束されていました。

スーダン人
スーダンというのも、これまた強烈な国でして、知る人ぞ知る、ダルフール紛争があるところなのです。スーダン政府に支援されたアラブ系による「ジャンジャウィード」と呼ばれる民兵と地域の非アラブ系住民との間に起きている民族紛争が行われているわけなんですが、もう余りに被害がひどすぎて、民族紛争というか、これは民族浄化ではないのかと言われているレベルなんです。wikipediaの情報だと、2003年2月の衝突以降、2006年2月時点での概算で18万人が既に殺害されているのだそうで、1956年の独立以来、1972年から1983年の11年間を除いて、200万人の死者、400万人の家を追われた者、60万人の難民が発生しているとされています。国連のアナン元事務総長は、「人道上最悪の危機」が起きているという発言したことからもこの国が、いかに悲惨であるかということがわかります。2004年4月3日のワシンポストの記事を少し拾ってみましょう。

ACCORDING TO THE United Nations, one of the world's worst humanitarian crises now afflicts a Muslim people who face a horrific campaign of ethnic cleansing driven by massacre, rape and looting. (span) Maybe because there are no Westerners or Israelis to be blamed, the crisis in Darfur, in northwestern Sudan, has commanded hardly any international attention. (span) More intervention is needed, and urgently.
（和訳）国連の情報によると、世界最悪の人道的な危機によって、1つのイスラム民族は大虐殺、強姦、略奪などの民族浄化という恐ろしい政治運動に悩まされ続けています。(略）おそらく、非難の対象となるような西洋人やイスラエル人がいないせいで、スーダン北西部のダルフールの危機は国際的な注意を引き起こさなかったのだと思います。(略)これらの地域にはより多くの干渉が緊急的に必要です。

このような超悲惨な状態に置かれているスーダンからもこの監獄の中には、たくさんおられたわけです。監獄にいたスーダン人が、虐殺される側の人なのか、虐殺している人なのかわかりませんでしたが、どちらにしても民族浄化が現在進行中で行われている当事者の人たちです。

パレスチナ人
パレスチナとイスラエルの争いは一番有名かもしれませんね。この問題の根源はそもそもイギリスにあるんです。この地域は元々オスマントルコの支配地域だったんですが、オスマントルコの支配が終わった後に、この地域を誰が所有するのかについて、イギリスは二重の契約をしたんですね。アラブのフセイン（ハシム家の首長）にはフセイン・マクマホン書簡で、ユダヤ人には「バルフォア宣言」でその領有を認めたわけなんです。なので、どちらもその地域の領有について、正当性があると言えばあるわけなので、お互い一歩も引かないわけでして、血で血を争う領土争いという悲惨な現実がそこにはあるわけです。

【ガザ地区（パレスチナ自治区）前田英司】「私は（イスラム原理主義組織）ハマスでも何でもない。なぜ、こんな目に遭わなければならないのか」－－。先月２７日以降、イスラエル軍の攻撃にさらされるパレスチナ自治区ガザ地区。パレスチナ人死者数は２日、１００人を超えた。墓地では犠牲者増を見越して新しい墓穴が準備されている。

前回と今回の全2回でご紹介した民族以外にも、バングラディッシュ人とか、ナイジェリア人とか、エジプト人とか、中国人とかがいました。まあ、このような大内戦地帯の人たちがたくさんいるわけですから、一度監獄内で紛争が起こりますと、それはもう凄まじいものでして、この模様は、拙書「高級リゾート地で見た悪夢　地獄のドバイ」で詳しく書きましたので興味のある方はご一読ください。

　更に続く・・・

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主要アクセス先(2008/6/16)

目次

序章
リデルハートの間接アプローチ
艦隊決戦主義と太平洋シーレーンの破壊

序章

日本はなぜ、太平洋戦争（大東亜戦争における日米戦争の呼び名）に敗北したのだろうか？　おそらくほとんどの日本人はこの問いに答えることはできない。なぜなら、戦後の学校教育の中で、日本軍が太平洋戦争に敗北した理由について、

「軍部が馬鹿だったから。」
「軍部が、政府の命令を無視して暴走したから。」
程度のことしか学ぶことがなかったのだから、日本人の太平洋戦争に対する無知についても当然のことと言える。では、なぜ日本人はこれほど太平洋戦争について、何も教育されていないのだろうか？　少し考えればこれだけ、不思議なことはない。日本人だけで、およそ230万人の軍人と、80万人の民間人が犠牲になった戦争について何も知らないなんて、かなり異常であるとは言えないだろうか？

例えば、1993年10月28日、翌年(1994年)のアメリカワールドカップの出場をかけて、カタールのドーハで、日本代表とイラク代表がアジア地区の最終予選を行ったが(サッカーのお話）、終了間際のロスタイムで、イラク代表の同点ゴールが入り、日本のサッカー代表が予選敗退することになった一連の出来事は「ドーハの悲劇」と呼ばれるが、この時、日本がワールドカップに出場できなかった理由が

「選手が馬鹿だったから。」
「選手の能力がなかったから。」
「選手が監督の命令を無視して、暴走したから。」
程度でしかその敗因研究がされなかったならば、1998年フランスワールドカップに出場することはできなかっただろう。

成功したことについては過信せず、失敗したことについてはその原因を追及するということは日常生活の中でも当たり前に行われているにも関わらず、膨大な犠牲を出した太平洋戦争についてはその失敗の原因が語られることはなかった。太平洋戦争の失敗の研究がなされなかったのは、敗戦国の日本を半永久的に同じ過ちを繰り返し行わせようという戦勝国側の故意的な意図があったとのではないかと、個人的にに考えている。

「日本はなぜ、太平洋戦争（大東亜戦争における日米戦争の呼び名）に敗北したのか？」
1992年12月~93年8月にNHK総合テレビで放送され、今年8月にDVDで発売されることが決定したNHKスペシャル「ドキュメント太平洋戦争」と、戦略の古典的バイブルと言われるリデルハート「戦略論」から、太平洋戦争における敗北の理由を考えてみよう。

「ドキュメント太平洋戦争」は、その完成度とインパクトの強さからシリーズをめぐって様々な意見が寄せられ、単に50年前の戦場での問題ということを越えて、今日の私たち日本人に多くのことを問いかけた。インパール作戦の裏でどの様なことがあったのか追った「第4集 責任なき戦場」は、文化庁芸術作品賞を受賞し、改めて内外からの評価の高さを示した。キャスター:山本 肇 語り:長谷川勝彦

日本人とはどのような民族特性があり、その特性ゆえに極限の戦場の中で、どのような決断がなされ、戦争をどのように好転もしくは悪化させていったのか、我々、日本人が太平洋戦争の敗北について学ぶことは我々自身について学ぶことなのである。

リデルハートの間接アプローチ

リデルハート 1895年10月31日 - 1970年1月29日)とは第一次世界大戦に従事した経験もあるイギリスの軍事評論家である。彼の著書『戦略論―間接アプローチ』が戦略論の古典的バイブルとして、有名なのは、第二次世界大戦において、ドイツ国防軍がリデルハートの間接アプローチを応用して、電撃戦を組み立て、少ない国力で、フランス西部戦線、オランダ侵攻、ベルギー侵攻など多大な功績をおさめたからである。第二次世界大戦後においても主流となったのは彼の間接アプローチ理論であり、1991年のイラク戦争においても彼の間接アプローチ理論が採用されている。

間接アプローチ(Indirect approach strategy）とは正面衝突を避け、間接的に相手を無力化・減衰させる戦略(wikipediaより抜粋)のことである。これだけでは、少しわかりずらいかもしれないが、間接アプローチとは、「将を射んとせば先ず馬を射よ（しょうをいんとせばまずうまをいよ）」のことだと言い換えれば、日本人にとっても、馴染み深くなると思う。大きな目的を達成するためには、その目的そのものに直進するのではなくて、その周囲から攻めるのがよいということを日本人なら過去の歴史から知っているからである。

例えば、大阪城を落城させるために、徳川家康は大阪冬の陣の和議において、大阪城の外堀を埋めさせたのは間接アプローチの代表例である。また、織田信長が石山本願寺を攻略する際に、本願寺に物資補給する毛利水軍を、織田の九鬼水軍による鉄甲船で撃退(1978)し、大阪湾の制海権を握った後、兵糧攻めを行ったのも間接アプローチの代表例として、日本史に燦然と輝いている。難攻不落だと思われた石山本願寺が信長に和議を結ぶことになったのは、制海権を失った2年後の1580年（天正8年）である。

しかし、間接アプローチとは、間接的でありさえすれば、何でもありなのかと言えば決してそうではない。リデルハートは「戦略論」第20章の「戦略及び戦術の真髄」において、次のように戦争の原則をまとめている。

積極面6ヶ条
１．目的を手段に適合させよ。
「目的を決定をするにあたっては、明確な見通しと冷静な計算とを重視すべきである。「消化能力以上の貪欲」は愚である。軍事的英知は「何が可能か」を第一義とする。それゆえ、誠実を旨としつつ、事実に直面することを学ぶべきである。(略)」
無理な作戦立ててはいけないということ。不可能な作戦を精神論でなせばなる的に押し通すのはやめなさいということを積極面第1ヶ条で、リデルハートは述べている。

２．目的を常に銘記せよ。
「計画を状況に適合させる間、常に目的を明記しなければいけない。目的達成のために方法は１つではなくてそれ以上あるが、しかしいかなる目標も必ず目的に指向されるように細心の注意を払う事を忘れてはならない。(略)」
目標が目的に取って変わるということは日常生活の中でしばしば体験することがある。例えば、環境問題を解決するために、大学に行きたいと考えていた学生が、その目的を忘れ，受験勉強で成功するという目標自体が目的に取って変わられて、名声の高い大学に入学したものの、他の大学の方が環境問題を学ぶ上で適しているなんてことはよくある。リデルハートは積極面第2ヶ条で「初心忘れるべからず」と戒めているのである。

３．最小予防線（最小予期コース）を選択せよ。
「敵の立場に立ってみる事に努め、敵が先見し又は先制することが最も少ないコースはどれであるかを見よ。(略)」
計算だけでは決して計測することはできない相手の心理面を考慮に入れろということをリデルハートは積極面第3ヶ条で述べている。常に相手の立場に立って相手がどのように行動するのかを予測することがが重要なのだ。

４．最小抵抗線を乗ぜよ。
「わが方の基本的な目的に対し寄与すべき目標へ指向されているという条件を充たすところの最小抵抗線を利用すべきである。（戦術においては、この金言は予備兵力の使用に適用し、戦略においては随時の戦術的成功の利用に適用するものである。）」
相手の弱点を徹底的に攻撃せよとリデルハートは積極面第4ヶ条で述べている。

５．代替目標への変更を可能にする作戦線をとれ。
「こうすれば、敵をジレンマの立場に追い込み、敵の守備の最も薄い目標を少なくとも１つは攻略できる機会を確保するところまで、進む事ができ、またそれを手がかりとして逐次攻略することが可能となろう。(略)」
例えば、攻撃目標が１つしかないのであれば、攻撃される側にとってはその目標地点に全兵力を集中すればよいので防備することは比較的用意であると言える。しかし、相手がどこを攻めてくるのか全くわからないとしたら、守備兵を分散しなければいけないので、攻撃する側にとっては、各目標地点を個別撃破することも可能になる。

６．計画および配置が状況に適応するよう、それらの柔軟性を確保せよ。
「わが方の計画は、成功を収めた場合もしくは失敗に陥いった場合又は部分的に成功を収めた場合において次のステップを予見し、それを生み出すべきである。わが方の配備（又は隊形）は最も短時間のうちに次のステップの利用、換言すれば状況への適合を許すようなものにすべきである。(略)」
作戦が成功した場合、失敗した場合、部分的に成功した場合など、結果がどのようになってもそれらに対して対応できるように、作戦に対して十分な柔軟性を確保すべきだとリデルハートは積極面第6ヶ条で述べている。

消極面2ヶ条
１．対手が油断していないうちはー対手がわが攻撃を撃退し又は回避できる態勢にあるうちは、わが兵力を打撃に投入するな
「非常に劣勢な対手に対する以外には、対手の抵抗力又は回避行動が麻痺状態に陥らない限り、効果的打撃を加えることは不可能であるということは歴史上の経験の示すところである。であるからこのような麻痺状態が十分に進行していない限り、いかなる指揮官も敵に対する真面目な攻撃を発起すべきではない。麻痺状態は敵の組織の崩壊及び精神面での組織崩壊の同等物である指揮崩壊によって引き起こされる。(略)」
正面突破の攻撃方法は味方の被害が甚大であるから、極力避けよとリデルハートは消極面第1ヶ条で述べている。まずは心理面などの間接アプローチで相手の抵抗力削いだ上で、効果的な打撃を相手に与えることが非常に重要なのである。

２．一たん失敗した後は、同一の線（又は同一の形式）に沿う攻撃を再開するな。
「単なる兵力の増強は必ずしも新規の線に沿う攻撃を意味しない。そのわけは、敵もまたその休止の間において自己の兵力を増強しているであろうことはありうべきことであるからである。わが方を撃退した敵の成功が敵を精神的に強化するであろうことは、さらにもっと有り得べきことである。(略)」
人間というのは一たん、失敗した時に、その原因を自分の努力不足に結論づけてしまい、全く同じ方法で、全く同じ相手と対戦して、また敗北してしまうというケースはよくある。対戦相手も前回と同じ方法で攻撃してくれるのであるから、防御するのも、相手の攻撃方法の予測がつくので、非常に簡単になる。なぜなら、失敗した方法を再度繰り返すのは、相手を心理的に安心させる直接アプローチになってしまっているからだ。一たん失敗した後は同じ方法や形式で再度攻撃を再開するなとリデルハートは消極面第2ヶ条で述べているのである。

艦隊決戦主義と太平洋シーレーンの破壊

「日本はなぜ、太平洋戦争（大東亜戦争における日米戦争の呼び名）に敗北したのか？」その理由をリデルハートの戦略論に基づいて、以下詳細に考えていこう。

ところで、まず日本はなぜアメリカと戦争をしたのかお分かりだろうか？意外にこれほど基本的な質問にさせ答えを窮する人が多いと思うので、日本がアメリカとの戦争を決意した経緯とその理由について簡単に振り返ってみよう。

1937年7月、北京の盧溝橋で起きた発砲事件を契機に、日本軍と国民党政府が日中戦争という戦争状態に突入し、しだいにその戦場は拡大していった。その後、中国国民党率いる中華民国政府の首都・南京を陥落させたが、アメリカやイギリス、ソ連からの軍需物資や人的援助を受けた蒋介石は首都を重慶に移し、国共合作により中国共産党とも連携して徹底した抗日戦を継続することになる。この連合国による中華民国政府に対する人的、物的支援によって、日中戦争は泥沼化していく。アメリカ、イギリスは日本が戦争継続に必要な軍事物資、石油と鉄鋼の輸出制限を行うという強硬な対日政策を行う。1941年4月から日本の近衛文麿内閣はアメリカとの関係改善のために渡米するが、事態の改善を図ることはできず、「資源のない日本」は戦争を継続するために必要な資源の獲得と、英米の物資の輸送大動脈である援蒋ルートを断ち切るために、1941年7月、南部仏印に進駐した。

これに対し、アメリカのルーズベルト大統領は在米日本資産の完全凍結と石油輸出全面禁止という更なる強行措置に出る。当時、アメリカに90%の石油とほぼ100%のくず鉄を輸入していた日本にとって、取りうる選択肢は「中国からの完全撤退」か「対米戦争の決意」という2つの選択肢しか残されていなかった。

それでは、アメリカが中国と戦争している日本に対して、なぜこれほど強圧的な態度を取っていたのかというと、アメリカは、1929年に始まる世界大恐慌から脱出するために、大規模なデフレ対策としての公共事業として、大規模な戦争を必要としたためである。そのスケープゴートに日本が選ばれたのである。アメリカが世界大恐慌を克服したのはニューディール政策という公共事業を行ったからだという神話を今でも信じている人が多いが、実際は、対日戦争によってアメリカはその未曾有の大恐慌から脱出することに成功したのである。本稿では、日本がなぜアメリカと戦争をしたのかを述べることが目的ではなく、「日本はなぜ、太平洋戦争（大東亜戦争における日米戦争の呼び名）に敗北したのか？」をリデルハートの戦略論を基に、明かにすることが目的なので、以下の永井俊哉氏の論文を紹介するに留めておく。

ルーズベルト大統領は、ニューディールという平和的な公共事業で、アメリカ経済を世界大恐慌から救うことができたという神話をいまだに信じている人もいるが、実際には、ニューディールは失敗に終わっており、アメリカ経済を世界大恐慌から救ったのは、第二次世界大戦の特需である。戦争は、民族・宗教・イデオロギーの対立が原因で起きるわけではない。それらはたんに戦争主体を区別するのに役立つ徴標に過ぎない。戦争、とりわけ大規模な戦争の原因はデフレである。

デフレ局面においては、供給が需要に対して過大であるから、働き盛りの男性である兵士に殺し合いをしてもらって、労働市場における供給過剰を削減することが求められる。しかし男性労働者は消費者でもあるから、デフレ解消という点では逆効果の面もある。だから、リフレ型戦争では、大量破壊兵器を用いて、人間以上に施設を攻撃し、過剰になった生産設備を削減することに力が注がれる。

そして、「中国からの完全撤退」もしくは「対米戦争の決意」を決定する国策再検討会議が1941年10月に開催された。その国策会議で決定されたのは前者ではなく、後者の「対米戦争の決意」である。日米開戦と同時に日本は東南アジアの資源地帯を抑え、ドイツがヨーロッパ戦線で勝利する事を前提に戦争を継続して、有利な条件でアメリカと講和するという作戦がその会議で決定されたのである。

しかし、資源のない日本が、この作戦を成功させる唯一の鍵は「海上輸送」である。当時において、日本とアメリカの国力は全く桁外れに差があった。戦争を継続させるために必要な石油も石炭もボーキサイトもスズも食料もすべて海外に依存している日本はそれらの資源を日本に運ぶ「海上輸送」こそが最大の課題であったのだ。

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日本とアメリカの継続力比(1941年:左の数値が日本、右がアメリカ)
石油 1 : 721
鉄鋼 1 : 18
GNP 1 : 13
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ここで、リデルハートの積極面第4ヶ条：最小抵抗線を乗ぜよを思い出して頂きたい。
「わが方の基本的な目的に対し寄与すべき目標へ指向されているという条件を充たすところの最小抵抗線を利用すべきである。（戦術においては、この金言は予備兵力の使用に適用し、戦略においては随時の戦術的成功の利用に適用するものである。）」
相手の弱点を徹底的に攻撃するのは戦略の初歩中の初歩である。つまり、日本の最大の弱点は資源がないゆえの「海上輸送」だったのであるから、このシーレーンを破壊することが、アメリカの対日戦争において、最優先事項であったことは、容易にご理解いただけると思う。アメリカはリデルハートの間接アプローチに従って、日本の「海上輸送」の破壊という作戦を開戦以後、忠実に実行している。

リデルハート解析(2)　積分する海上護衛戦　に続く

主要アクセス先（平成20年6月14日現在）

未来に起こることを予想するのは簡単です。特に日本での地震や中東大戦争は外しません。
峯山氏への質問は『連山』のコメントではなく、東京での講演会（クリック）でお願い致します。
１．北京五輪は中止か　峯山政宏
２．四川大地震を予知した連山
３．3日前に宮城内陸地震を予想
このままの世界線の積分では今年の8月～12月に日本で大事件が発生するでしょう。（下記情報交換先の一部）一部の日本のマスコミは真実を前面公開することはしませんが一部の特権階級にのみ伝達するでしょう。例え一部でも同じ日本人です。彼らは助かるでしょう。我々は無償で情報を提供しました。後は日本本土にいる連山読者の自由な判断です。

　かねてより政権基盤の脆いオルメルト首相は辞任の危機に晒されてきたのですが、今回は本当の危機かもしれません。オルメルト首相は現在、米国不動産事業家で符号のタランスキー氏から不正献金を受け取ったとして汚職の容疑を掛けられています。
　連立与党の間からもオルメルト首相辞任の圧力が高まりつつあります。現在国防大臣を務めているバラク氏は、オルメルト首相に辞任を迫った事を公にしています。オルメルト首相は辞任を拒んでいますが、バラク氏は自身が率いている労働党に働きかけて、総選挙を前倒しで実施すると脅しを掛けています。そうなると現在の連立内閣は分解し、労働党がオルメルト首相のカディマ党を離反して保守党のリクード党と新たに連立政権を樹立する可能性が出てきます。その場合、ネタニヤフ氏が首相に返り咲く公算が指摘されています。
　
　イスラエル国内では、汚職疑惑で追い詰められたオルメルト首相の辞任は時間の問題だと言う見方が強まっています。同時に国政選挙が早期実施されると言う期待が高まっており、現在オルメルト首相が進めている周辺アラブ・イスラム諸国との間の和平交渉も水泡に帰するという見方が大勢を占めつつあります。
　
　既にオルメルト政権が進めている和平交渉に対する不信感は非常に強く、国会議員の中には「政府は売国行為を働いている」と手厳しい非難の声を上げる者さえいます。また、政権が終わる直前にアラブ・イスラム側との間に思い切った譲歩をする可能性を警戒し、「そんな和平協定は常軌を逸した政治クーデターだ」「次期政権は、そんな和平文書を認めない立場を明確にすべきだろう」と言った、和平に対する否定的機運でイスラエル国内が覆われつつあります。
　
【参照リンク】

• [2008-05-28][世界日報] イスラエル国防相、オルメルト首相の辞任を求める
  
• [2008-06-06][JanJan] イスラエル：オルメルト首相の汚職スキャンダルで国政選挙が早まる可能性
  
• [2008-06-07][イラン国営通信] Olmert's peace deal lacks credibility
  

流動化するイスラエル政界

　先日、イスラエルの国土交通大臣のシャウル・モファズ氏がイスラエルによるイラン空爆を示唆して、大変な議論を巻き起こしました。モファズ氏の発言により原油価格は一夜にして１バレルあたり１１ドルも高くなり、記録的上昇を見せました。イスラエル国内・国外を問わず、モファズ氏の発言を無責任であるとして一斉に非難の声が高まりました。

　そのモファズ氏ですが、オルメルト首相と同じカディマ党に所属しており、今回の過激発言はどうも選挙を見越した思惑を秘めている模様です。

　モファズ氏は軍出身の有力政治家であり、カディマ党の中でも有力な次期党首候補の一人と目されています。そのモファズ氏にとってリヴィニ外相はライバルであり、近いうちに予想される党内予備選挙戦を有利に進めるべく、キャンペーンをしているのだと分析されているようです。

　また、モファズ氏はオルメルト首相とも近い間柄であり、イスラエル・アメリカ間の外交対話窓口を担当しています。オルメルト首相がアメリカを訪問し、ブッシュ大統領と会談を開いた後にモファズ氏がイラン空爆発言を行った裏には、イスラエル・アメリカ間で何かしらの取り決めがなされたのではないかと推測する声も上がっています。
　
　一方、リクード党指導者のネタニヤフ氏も活発な政治活動を開始しています。ネタニヤフ氏としては、現在の連立政権が第二期に突入するのを阻止したい事でしょう。そのためには、何としても総選挙実施に持ち込み、連立与党を分断しなければなりません。ネタニヤフ氏は各政党指導者との会合を精力的に重ねており、連立与党に揺さぶりを掛けています。

　カディマ党の側もネタニヤフ氏の思い通りになっては大変とばかりに、党内予備選挙の速やかな実施をオルメルト首相に求めています。予備選挙の実施は、オルメルト首相の辞任が確実になると言う事を意味します。リヴィニ外相を始めカディマ党のメンバーは「ワシントンからの帰国と同時に予備選挙を実施すべきだ」と、オルメルト首相の説得に当たっている模様です。

　連立政権の維持・拡大を狙うカディマと、現政権を切り崩し、政権奪取を果たさんとするリクードの間で熾烈な駆け引きが繰り広げられています。
　
　そしてついに、オルメルト首相は６月１２日にカディマ党内予備選挙に対して許可を下しました。自らの潮時が来た事を悟ったのでしょう。
　
【参照リンク】

• [2008-06-07][JPOST] Mofaz taken to task over Iran remark
  
• [2008-06-08][HAARETZ.COM] Defense official: Mofaz remark on Iran strike is not state policy
  
• [2008-06-08][HAARETZ.COM] ANALYSIS / Mofaz's Iran comments too high a price for party politics
  
• [2008-06-05][JPOST] Netanyahu tries to stop new Kadima gov't
  
• [2008-06-12][イラン国営通信] Olmert paves way for his own ouster

• [2008-06-08][ＣＮＮ] イラン核開発で攻撃しか選択肢なしと、イスラエル閣僚明言
  
• [2008-06-10][ロイター通信] イラン、イスラエルの攻撃は「苦痛」に満ちた反応を伴うと警告＝国営紙
  

頓挫する中東和平

　イスラエル政局の流動化に伴い、世論の右傾化と中東和平に対する諦めムードが広がっています。
　先日中東を歴訪したブッシュ大統領が、選民思想を隠そうともしない極端なイスラエル寄りの立場を表明して、アラブ・イスラム諸国の関係者を大いに落胆させました。
　それだけでなく、和平交渉を進める一方でユダヤ人入植地拡大をやめようとしないイスラエルの手法に対してアラブ・イスラム諸国の間で非常に強い不信感が渦巻いています。パレスチナのアッバス議長が「これ以上の入植地拡大は和平交渉の妨げになるからやめてくれ」と何度頼んでも効き目はありません。
　
　オルメルト首相は訪米前にパレスチナ側と会談したのですが、入植地問題を巡る両者の間の温度差をはっきりと見せつける結果に終わりました。パレスチナ側が抱く不信感は隠しようが無いほどに膨れ上がっています。
　
　オルメルト首相はアメリカからの帰国後、軍関係者を交えてガザ地区に対する大規模な軍事作戦について会議を行いました。イスラエル国内では、近い将来戦争が起こる事を見越した意見が飛び交っています。オルメルト政権が進めてきた中東和平はもはや頓挫し、国内世論は過激化で右傾化の方向に流れ、オルメルト首相もそうした国内潮流に抗う事が不可能になってきた模様です。
　
　一行に打開の兆しが見えない中、パレスチナではアッバス議長がハマス側と条件なしで対話を再開する考えを表明しました。議長が属するファタハ側は、イスラエルとの和平路線を存立意義として掲げてきた経緯もあり、現在の行き詰った状況は政治的危機以外のなにものでもありません。一方、イスラエルとの対決姿勢を鮮明にしているハマスの支持は日増しに高まっており、その民意を無視する事はファタハ側には難しくなりつつあると考えられます。
　
【参照リンク】

• [2008-06-02][AFP] イスラエル、入植地で新たに住宅建設を計画
  
• [2008-06-03][AFP] イスラエル首相、訪米前にパレスチナ議長と会談
  
• [2008-06-11][イラン国営通信] Israel busy with Gaza war plan
  
• [2008-06-05][毎日ＪＰ] パレスチナ：アッバス議長、ハマスと対話再開へ
  

高まる対イラン戦の機運

　モファズ大臣のフライング的発言が大騒動を起こしたのもつかの間、イスラエル空軍は対イラン攻撃の司令部を立ち上げました。
　さらに、モファズ大臣の過激発言と前後して、アメリカが最新鋭のＦ２２ステルス戦闘機・ラプターをイスラエルへ販売する用意があると表明しました。これまでは、同盟国である日本に対しても要請を拒否して販売してこなかった最新鋭の戦闘機です。イスラエルがイランの核施設を空爆する上で非常に威力を発揮すると思われます。
　このＦ２２販売ですが、オルメルト首相がワシントンを訪問した際にブッシュ大統領との会談の中で触れたとの事です。オルメルト首相周辺は言及こそ避けてはいるものの、アメリカ側との外交交渉窓口であるモファズ大臣があのような過激発言をした背景には、Ｆ２２ラプター売却について何か進展があったものと考えられます。
　このように、モファズ大臣の発言は無責任で危険であると非難しておきながら、実態面ではモファズ大臣の過激発言を裏付ける動きが続けられています。
　
　また現在ブッシュ政権とイラク政府の間で交渉が進められている米軍駐留の条項ですが、これまで従米派であったマリキ首相が予想外な行動に出ています。アメリカ政府よりも先に、イランとの間で防衛面での協力関係強化に合意したのです。さらに、マリキ首相は「イラクを拠点としたイランへの攻撃は許さない」と駐留米軍を牽制しました。イラクを前線基地として使えないとなると、イラン侵攻を目論むアメリカ側としては確実に不利になると思われます。
　先日のサドル軍との戦闘においても、イランの支援が無ければ停戦すらままならなかったイラク政府。アメリカとイランのどちら側を味方に付けたほうが治安維持の上で現実的な選択なのか、真剣に考え始めたのではないでしょうか。中東地域におけるイランの影響力は確実に広がり続けています。

【参考リンク】

• [2008-06-10][イラン国営通信] Israel launches 'Iran Command' for war
  
• [2008-06-06][JPOST] Exclusive: US may lift ban on sale of F-22 aircraft to Israel
  
• [2008-06-10][日経ネット] イラン最高指導者、イラクと米国の安保協定締結に反対
  
• [2008-06-10][日経ネット] 駐留米軍のイラン攻撃、イラク首相「許さない」
  
• [2008-06-09][フィナンシャルタイムス] Iran and Iraq agree defence pact
  

思惑すれ違うアメリカとヨーロッパ

　そうした中、ブッシュ大統領は任期最後のヨーロッパ訪問に出かけました。そこで、イランに対する制裁強化について欧州首脳と議論を交わした模様です。内容としては、イランが核開発を中止する代わりに見返りを提供するとの事です。もし、核開発を中止しないのであれば金融制裁を加えると警告しています。金融制裁については、欧州側もアメリカ側に配慮して同調を見せており、イラン系金融機関は欧州から資金を引き上げました。イランは核開発を止める意思が無い事をハッキリと示した形になります。
　
　またＥＵ側も、イランからエネルギー資源を大量に供給してもらう関係もあり、いざとなった場合、理由をつけて制裁実行を先延ばしにする可能性も否定できません。特に、イラン側が「内容を検討したいから時間をくれ」と求めてきた場合、ＥＵ側はそれを口実に制裁実行を先延ばしにして、実質的に無効化してしまうと考えらます。制裁案には同意するものの、その実行を巡ってアメリカとＥＵとの間で温度差が生じる可能性が高いでしょう。
　
【参考リンク】

• [2008-06-10][ＣＮＮ] ブッシュ大統領がスロベニア到着、任期最後の欧州歴訪と
  
• [2008-06-10][産経ＭＳＮ] イランに金融制裁強化警告　米・ＥＵ首脳会議
  
• [2008-06-10][毎日ＪＰ] 米ＥＵ首脳会議：イラン核で「両面作戦」　制裁強化と見返り支援提示
  
• [2008-06-10][読売オンライン] ウラン濃縮のイランに制裁強化の警告...米欧が共同歩調
  
• [2008-06-10][ロイター通信] イラン、欧州金融セクターから資産を引き揚げ＝イラン紙
  
• [2008-06-10][フィナンシャルタイムス] West warns of tighter Iran bank curbs
  

はしごを外されると分かっていても──イスラエル、背水の陣

　中東和平機運が霧散し、ユダヤ・アラブ民族間の対立が先鋭化する中東──確実にイラン戦へ向けて物事が進む中、イスラエルがはしごを外される可能性も出てきました。
　カディマ党のメア・シートリット内務大臣がアメリカのユダヤ人コミュニティによる干渉に対して不快感を表明しています。その発言には、イスラエルに住むユダヤ人が尖兵としてアラブ・イスラムと対決する構図に対する強い警戒を感じられます。

「国外在住のユダヤ人が、イスラエルの決定に対してお金を使って干渉することを許
すべきではない」「我々が自らの血をもって戦い、彼ら海外のユダヤ人が金に任せて我々
の国の決定に対して影響を行使することは受け入れがたい」

　また、アメリカがイスラエルに対してＦ２２最新戦闘機を売却する用意があると宣言する一方で、核弾頭でイラン空爆を画策したと疑われている空軍トップが更迭されました。さらに、ブッシュ大統領に対する弾劾案が議会に提出されるなど、アメリカ国内においても路線対立が表面化しており、一枚岩ではない事をうかがわせます。
　
　贖罪的ともいえる和平譲歩をするか、万が一はしごを外される事も覚悟の上で、命運を掛けてアラブ・イスラム諸国と対決するか──イスラエルに決断の時が迫りつつあります。

【参考リンク】

• [2008-06-10][ＣＮＮ] 新たな空軍長官、参謀総長の指名提言　ずさんな核管理発覚
  
• [2008-06-05][JPOST] Netanyahu tries to stop new Kadima gov't
  
• [2008-06-12][イラン国営通信] House votes for Bush impeachment
  

中東関係サイトの紹介：株式日記と経済展望（アメリカはおしまい）

無視され続ける警告

出典：気象庁

岩手県で震度6、M7.0の地震が発生した。震源が浅いので被害が大きくなりそうだ。
発生時刻:2008年6月14日 8時43分ごろ 震源地:岩手県内陸南部 最大震度:6強 緯度:北緯39.0度 経度:東経140.9度 深さ:10km マグニチュード:7.0

重要関連コラム：集団自決症候群と大地震の前兆

盗聴部隊としての諜報活動が活性化

461 ：名無しさん＠３周年：2008/06/14(土) 09:30:51 ID:BsZg2nMt ３０人委員会の参謀が江田島孔明という真実をベンジャミンが掴んだ！

アメリカは「30人委員会」を使って日本を支配してきた 自民党大物政治家からの情報によると、戦後アメリカは「30人委員会」を使って日本を調教、管理してきた。えせ右翼の街宣車の手配もしている。但し最近政界の中で彼らの手先をやる人物は、どんどん権力をなくしているそうだ。竹中平蔵もその中の一人らしい。
こういった植民地支配の残骸を早く日本から追い出さなくてはならない。
「30人委員会」のメンバーの皆さん、荷物をまとめて一刻も早くアメリカに帰って下さい。二度と日本に戻って来ないことをお願いします。
この先もずっとこのような活動を続けるつもりなら、そのうち名簿を発表しますよ。
http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2008/06/アメリカは30人委員会を使って日本を支配してきた.html

462 ：名無しさん＠３周年：2008/06/14(土) 09:34:23 ID:lV9byAaz
江田島は地震が平気？

どうやら３０人委員会と言うものが存在し、それらが東日本の被爆化計画を推進しているようである。また、それら組織は『連山』ネットワークに対して盗聴を繰り返している可能性がある。これに対抗する為に更なる実体化を推し進める。悪意ある報道は恐ろしいが、報道で部隊を潰す事はできない。匿名であるゴーストは恐れなければ怖くない。本名を隠す天狗は時間をかけても必ず炙り出されるだろう。

重要情報：東日本被曝化計画に参加している企業名と人員名を知りたい人は→クリック
追加情報：参加している企業は中間管理職が海外勢力からハニートラップをかけられたり、ＭＫウルトラによって洗脳されているそうです。水素船プロジェクトに見られるように我々海外生活者が送る情報が、取締役会や一般社員が全く知らない状況を人為的に作り出しているようです。→新しい国家像参照

Ｍａｃ化と秋月での活動

『連山』読者は一秒でも早く、MAC化（iPod Touch、iPhone含む）を進めてください。予算の関係でそれが出来ない人はブラウザーをSafari,Opera,FireFoxに変更してください。知的な情報武装が貴方を守るでしょう！その為には最新鋭の情報機器が必要です。
『連山』の国内情報提供者によると今年の８月から１２月にかけて闇の組織が日本没落の決定的な状況を演出すると言うことです！！！

知的な愛国者は→　『秋月』に参加してください。（要icaht機能）

終わる石油文明

アルハヤート紙が6月10日に伝えたところによれば、2050年のイラン、トルコ、エジプトの人口増加予測は、以下の通りだ。
１：エジプト―1億6千万人。
２：トルコ―8千600万人。
３：イラン―1億人。
　当然のことながら、この数値を見て不安になるのは、2050年の段階でこれら三国の国内状況が、どうなっているかということだ。まず、第一に心配しなくてはならないのは、食料の確保の問題であろう。
　第二には、就業率であろう。どれだけの人たちがまともな仕事に、就くことができるのか。その職場は十分にあるのかといった問題だ。
　第三には、非常に悲観的な予測だが、教育や病院の施設、住宅事情などがどうなっているかだ。
　トルコの上昇率は対応可能な範囲であろうし、イランは石油が出る限り、何とかなるだろうが、イランでは2050年の段階で、ガスがかろうじて残存している程度ではないのかという不安がある。
エジプトの場合は、石油、ガスといった、天然資源に期待できないことから、破滅的な状態になる可能性があろう。エジプトの場合は、他のアラブの国々や、欧米に移住するしか方法がないのではないか。

出典：NO・１０４１中東主要国2050年の人口

イスラエルは以前から、イランの核施設に対する空爆を行う意思のあることを、公言してきている。そのイスラエルは、1980年代にはイラクのオシラク原発を空爆し、つい最近では、シリアの核施設を空爆で、完全に破壊している。
　それだけに、イスラエルの空爆警告は、真実味を十分に帯びているのだが、ここに来てそれを、より一層印象付ける発言が、イスラエルの要人によって語られた。元国防相で現在副首相のモファズ氏が「イランがもし核開発を止めないのであれば、イスラエルはイランの核施設を空爆する。」と語ったのだ。
　これにはアメリカもあわてているようで、早速ホワイト・ハウスのスポークスウーマンのダナ・ペリノ女史が、ブッシュ大統領はイランの核問題を、外交で解決するつもりであることを強調している。もちろん、だからといってブッシュ大統領が、イランに対する軍事攻撃を、選択肢から外したわけではないとも語っているが。 　モファズ副首相はイランの核対応については、既に外交や制裁では埒があかないとも語っているのだ。イランが核開発を止めることは、ほとんどありえないことから考えると、イスラエルは本当にイランを空爆するかもしれない。その可能性はいままでと比べ、格段に大きくなっているのではないか。
　こうした雰囲気のなかで元国防情報局のトップだったアンソニー・コーデスマンという人物が「もし核戦争になったらイスラエルとイランはどうなるのか」ということを解説している。
　彼の解説によれば、2010年の段階で、イランが30発以上の核兵器を所有し、イスラエルとイランが核による攻撃を相互に始めた場合、イラン側には攻撃から21日以内に1600万人から2800万人の死者が出ようというのだ。
他方、イスラエル側には200発以上の核兵器を保有しているが、イランから攻撃されれば、同じ期間に20万人から80万人の死者が出ると予測している。
　この戦争が始まれば、イスラエルはエジプトやシリアからの攻撃も、覚悟しなければならないというのだ。そうなれば、イスラエルはエジプトのアスワンダムやスエズ運河も攻撃することになり、当然の帰結として、カイロなどは一瞬にして大洪水に見舞われたと同じ状態になり、壊滅するというのだ。
　結果的に、イスラエルとイランとの核戦争に介入するシリアは、1800万人の死者を出し、シリアは再起不能状態に陥ると予測している。他方、イスラエルはシリアからの化学兵器や細菌兵器によって80万人の犠牲者を出すということだが、再起可能だとしている。
　エジプトについてはカイロ、アレキサンドリア、ダミエッタ、ルクソール、アスワンといった主要都市が攻撃の対象となり、前記したスエズ運河やアスワンダムも攻撃対象となるということだ。コーデスマン氏はエジプト側の犠牲者数については述べていないが、数千万人に及ぶことは間違いあるまい。 　コーデスマン氏の予測は、もしイスラエルとイランが戦争した場合、エジプトやシリアも加わることになり、結果としてペルシャ文明は終焉し、エジプト文明も滅び、石油時代も終わるというものだ。そしてインドや中国にも、大きな被害が及ぶことになるというものだ。つまりこれは、まさにハルマゲドンという状況といえよう。
　イスラエルやユダヤ人は、これだけ事態を深刻に受け止めているということを、実感を持って受け止められる日本人は、どれだけいるのだろうか。原爆被害の経験を有する広島や長崎の人たちですら、実感がほとんどわかないのではないだろうか。いまこそ日本が世界を救うため、に立ち上がるときではないのか。その期待は全く持てないのだが。

出典：NO・１０３６真実味を帯びてきたイスラエルのイラン攻撃

中東には未来がない。水がない、食糧もない、石油も枯渇する。特にイスラエルは英米の国力低下により未来の選択肢がなくなりつつあります。現在の世界線を積分すれば自ずと未来線は幾つかにしぼられます。後は量子計算すれば良いのです。どのような選択を選択しても、西方文明である石油文明は消滅します。日本人は人類の代表として国際金融資本が発行するサムライ債ではなく、水素インフラに資本を投下するべきです。しかし、その水素文明のグランドデザインは嘘つきな日本のマスコミでは公表しません（笑）。知りたければビジネス用のネット出版『飛流』や英語学術出版『流星』を読むべきでしょう。両方とも、一見さんお断りで購読者の紹介がなければ読めません。金で何でも手に入ると考えているなら、手に入れてみてくださいな。それが守銭奴の限界です。命がかかれば情報は金では手に入りません。原発は石油文明というシステムのサブシステムです。システムが崩壊すればサブシステムも瓦解します。大日本帝国が潰れれば、満州国も潰れます。選択する事により選択されるのですから選択した貴方は放射能で被曝して癌で苦しむか、子孫が遺伝子を破壊されるので永遠に罪を償いましょう。それが因果の法則です。真実を学ばない貴方が悪いのです！（参考コラム：資本主義は花火のように爆発する）

神話的コラム：中東で地獄を経験した伝説の覇者
事前忠告：ガイガーカウンターの値に異常が発生！

水素文明と新生日本

出典：日本のマスコミが報道しない真実（ファイナンシャル・タイムス）

英大手新聞が9.11の7号館崩壊の「謎」について記事を掲載しました
Financial Timesが9.11の７号館崩壊の「不可解さ」について記事を掲載した。9.11について勉強している人には既にわかっていることだが、以下のような内容である。
・７号館の崩壊前にＢＢＣが「崩壊しています」と報道した（早く脚本を読みすぎた）
・７号館が一瞬にして崩壊した（物理的にあり得ないスピード）
・７号館の９Ｆと１０Ｆはシークレットサービス、その上階にはＳＥＣ（Securities and Exchange Commission）、またＣＩＡの事務所があった（明らかに証拠隠滅のために７号館が崩壊されたのがわかる）
※（）内はFinancial Timesには書かれていません
結局アメリカ政府は７号館について未だきちんとした弁解をしていない。実際に欧米の多くの人は自分達の世界観を変えたくなく信じたくはないので、例え政府がどんなに苦しい弁解をしてもそれを鵜呑みにする人は多い。
しかしFinancial Timesのような大手新聞が9.11の「不可解さ」を取り上げたので、さすがに彼らの仮想現実も崩れ始めるのではないか。Financial Times

選択する事によって選択されるのが情報社会です。日本国民が海外勢力によって支配洗脳されている日本のマスコミを選択するのは自由です。しかし、その偽りの世界観を持ち続ける限り、悲劇は高くつくでしょう。偽りの情報である大本営発表を妄信した日本人は特攻隊や集団自決によって非業の死を遂げました。それは本人だけではなく女子供も巻き添えにした悲惨な歴史でした。我々は勇気を尊び、偽善を憎みます。中東で上記の状況が発生し、日本の原子力発電所が大地震によって状況が発生した時、日本の中央集権システムは半年から１年で機能停止します。『連山』『飛流』『流星』を読み『秋月』『御蔵』に参加している人々はステルス環境において独自に行動します。ガイガーウォチャーの情報やその他の知的情報を交換し、それぞれのメンバーは独自にメンバー近くにいる親しい人々（資本財、知力、体力など）をネットワーク化します。ある程度の資本財と人員、そして智識と情報があれば１％以上の生存率の向上と１％以上の死亡率の低下が可能となります。エネルギー効率を最大化する水素文明はリフキンの水素エコノミーにあるようにエネルギーを薪のように融通しあうエネルギーシステムです。選択する事によって選択されるのが情報社会です。『連山』は加重アクセスに苦しんでいます。幾重にもわたる分散化を実行しますが、何も行動しない貴方達の責任です。

「知るはこれ行の始め、行はこれ知の成るなり」

知っているという事は行動を開始するという事であるし、行動をしたという事は知識が完成したと考えればよい、という事です。知りながらも行動しない人間はその選択によってシステム（体系）から（実に迷惑な存在として）選択されるでしょう。

関連コラム：水素文明派の地方議員の募集

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水素文明への暗号は下記の書籍の何れかに記載中

1945年 3月10日 東京大空襲で10万4千人亡くなった

震災記念堂 東京都慰霊堂

1923年(大正12年)の関東大震災の火災により 3万8千人もの方が亡くなった「陸軍本所被服廠跡地」は、1930年(昭和5年)に、東京都慰霊堂として、関東大震災で亡くなった5万8千人の遺骨を納められました。現在、横網(よこあみ)町公園となっています。

東京空襲犠牲者を追悼し平和を祈念する碑

1945年3月10日の東京大空襲による被害が大きな地区は、1923年の関東大震災による火災で大きな被害が出た地区でもあります。関東大震災の際、アメリカは多大な援助をしましたが、その時に調査した結果を東京大空襲に活用したという一面もあります。東京都慰霊堂は空襲の火災から逃れましたが、浅草寺は焼けてしまいました。東京大空襲の犠牲となった方10万4千人の犠牲者の遺骨が、この慰霊堂に安置されました。そのため、横網町公園は、1923年の関東大震災の被害を今に伝えると共に、1945年の東京大空襲の被害を今に伝えるという２つの役割を持っています。慰霊堂の中に入ると、右側の壁に関東大震災の絵がいくつかあり、左側の壁に東京大空襲の絵を見ることができます。

復興記念館

横網町公園の中にある復興記念館でも、関東大震災の記録と、東京大空襲の記録があります。

関東大震災、東京大空襲では被害を受けなかった地区

東京は、1923年の関東大震災、1945年の東京大空襲により多くの地区が火災で燃えてしまいましたが、地元住民による消火活動などにより焼けずに済んだ地区もありました。平成の現在、それらの地区は大正時代の東京の名残を今に伝えています。狭い路地や下町風情というものはとてもよいのですが、防災という観点でみると、リスクの高い地区となります。住民の連携力でカバーするにしても、２度大丈夫だったのだから次も大丈夫だとはかならずしも言えません。住宅の耐震強化をするにしても町全体行うのは無理ですし。

勝ちが決まった戦争は合理的に遂行される

1945年の東京大空襲の被害が大きかった地区とは対照的に、被害をあまり受けなかった地区の代表は、皇居から丸の内の一帯です。終戦後、GHQが使用した第一生命ビルがある辺りを温存することにより、日本占領後に使おうという意図があったのでしょう。無差別攻撃をする連中ですから、このあたりも合理的な考えを貫いています。飛行機工場が沢山あった東京西部の武蔵野市から立川市一帯の方が執拗に空襲されていました。下町では焼夷弾など火事を出すための爆弾が使われていましたが、こちらは軍需工場を破壊するのが目的なので１トン爆弾が多く落とされました。空襲によって工場が破壊され航空機の製造が行えなくなり、戦争継続力を削ぐという意味あいではこちらが「主」で下町は「従」。犠牲になった方は少ないので、東京大空襲ばかり表にでてきてますが、首都圏の工場破壊が目的なわけです。先月も府中で不発弾処理をやるために住民を避難させたり電車を止めたりしていましたが、終戦後６０年以上経過しても時々出てきます。さすがに勝手に爆発するという事故はないようです。

橘みゆき　拝

【関連するＨＰ】
東京都慰霊堂(被服廠跡)　関東大震災の被害を伝える悲惨な絵を見ることができます
☆　東京都慰霊堂　☆　東京都慰霊堂の由来が大きな写真で読めます
東京都防災ホームページ
東京都の震災対策 (東京都防災ホームページの一部です)
東京大空襲(Wikipedia)

洗脳された奴隷

出典：ファインマンダイアグラム

奴隷は様々な目的のため、イルミナティ組織の内外両面での活動用に生産される イルミナティが洗脳された奴隷を作る理由の一つに、それらを自らの組織のために働かせるという目的がある。これらの奴隷達は、通常、自らの家系については隠匿しており、その正体を見破られないよう、外面的に優れた人生を送るよう造り上げられている。かれらは多岐に渡るプログラミングを施されており、他の奴隷たちをプログラミングするのに用いられる場合も普通にみられる。これらイルミナティ自身の組織形成目的で作られた奴隷への虐待は、それ以外の目的を持つ奴隷に比べ、身体上、肉眼で確認できるほどの傷跡を残さない場合が多い。
モリア家の系統のルシファリアン・エリート達は、他の目的で造られた奴隷と同様の虐待を受けるが、こうした傷や管理の痕跡は、より巧みに隠匿されている。これら虐待の対象となった子供達は、しばしば贅沢な接待を受けたりすることで、彼らがエリートの一員であるとものと説得されている。

日本には造られた似非エリートがいる。彼らは自分自身をエリートだと思い込まされている。その物語が真実かどうかは神（数学的真理）が証明するだろう。西欧にも同じ方法があったようだが日本にも腐れ坊主が歴史上、沢山いた。平清盛から織田信長に至るまで東大寺や比叡山や延暦寺と闘った。そのマインドコントロールは西欧の比ではない。善（禅）は悪から生まれる。痛みがなければ怪我や病気の存在は判らない。武士は禅の思想を持つ。つまり宇宙と一体化することによって煩悩を滅却させる。例え刹那な瞬間だけでも多くの伝統的な武士の棟梁はその力を持つのが普通だった。

モナーク（エリート奴隷）とベータ(性的奴隷)

出典：ファインマンダイアグラム

原因は、舛添のエキセントリックな性格や家庭内暴力などモロモロだったようだ。外にも愛人もいて、離婚が決まる前に愛人に男児を産ませている。 「８０年代当時はＤＶという言葉はなかったがすぐ頭に血が上ってキーッとなる。『今なら問題になる』と片山さんは言っていましたね。骨折とか病院に駆け込むような話しはなかったようですけどサバイバルナイフを突きつけたという話しも有名。彼はナイフ集めが趣味なんです。２０本くらい持っていた。いじくっているうつに、そんな場面もあったようです」（２人をよく知る関係者）

西方世界ではモナーク（エリート奴隷）やベータ(性的奴隷)は家畜の交配のように懸け合わせを行うそうだ。奴隷にはその自覚はない。最新の医学を活用して、現代のモナークやベータは記憶さえも消滅しているそうだ。しかし、断片的な記憶が行動として必然的に現れる。（フランス映画のエンパイア・オブ・ザ・ウルフ、アメリカ映画のボーン・アイデンティティー参照）歴史的に有名なものにオスマン・トルコのイェニチェリがある。イスラム教徒のトルコ人は、キリスト教徒の子弟から優秀な青少年を徴集し、イスラム教に改宗させてエリート奴隷として使役した。偉大な織田信長は比叡山や一向宗と日本国内で戦いながら外のイエズス会への知的な備えもしていた。一子相伝ゆえに多くの百姓や傍流士族は知らないだろう。

精神感応（形態共鳴）

出典：基本方程式

1. あらゆるシステムの形態は過去に存在した同じような形態の影響を受けて、過去と同じような形態を継承する。（時間的相関関係）
2. 離れた場所に起こった一方の出来事が、他方の出来事に影響する。（空間的相関関係）
3. 形態のみならず、行動パターンも共鳴する。
4. これらは「形の場」による「形の共鳴」と呼ばれるプロセスによって起こる。
非常に簡単に言えば『直接的な接触が無くても、ある人や物に起きたことが他の人や物に伝播する』ということである。
（参考コラム：形態共鳴と水素文明の戦略）

電子は光子を媒介として相互作用する。それがファインマンダイアグラムである。人為的に曼荼羅（魔方陣、軍団陣形）を描く事によって双方又は多方向で通信及び思考、経験の伝達を行うことができる。但し、全員にできることではないのかもしれない。但し、ほとんどの人はその力の強弱があれどもその能力を本質的には持つ。（よく判らんが良く解ったという状態）六大ハーンは10億分の１の確率でそれを保有してる。（参考コラム：10億分の1の男）
宮崎県の知事は柑橘類や牛肉を行商しているが財政再建としてはほとんど意味が無い。大阪府の知事は人件費を削って財政再建をしているがこれも実は意味が無い。薩摩や長州が雄藩となったのは財政再建に成功したからだ。その成功方法は借金を別会計にしつつ、独自の通貨発行（贋金）と独自の交易（密貿易）にある。薩摩の贋金作りと琉球経由での密貿易は有名だった。明治政府になりそれらが消滅した時、鹿児島県は貧乏県になった。取り合えず、我らの計画では幾つかの改革を普通の知事や市長にしていただく。間違いなく全て失敗する。グランドデザインとテクノクラートが揃わなければ改革など成功しないからだ。私は昔、財政、総務、選挙管理委員会、公営企業、防災を歴任した。これらをわずか数年でこなした。私の役所内部の評価は高く、情報公開システムは近隣地自体から見学者が訪れ、私が導入した防災システムは新聞に大きく掲載された。私が退官して会社を作ったとき、私の上司や後輩が進んで株主になったことでもその力量を察してもらえるかもしれない。この一例を見るまでも無く、役所には人を見る目がある人間もいる。私が何が言いたいのかといえば革新知事に多くは期待してはいけないということだ。我々は現在、全速力で国内の建て直しをしているがまだまだ時間がかかる。特に我々が最も力を入れているサイバー教育（参考コラム：サイバー教育）である。サイバー教育とは普通の人の為の教育である。しかし、その中核ターゲットは普通の人ではない人々であり、多くは10歳以下の子供である。彼らをダークサイドに落してはならない。相変異体やその中間体は、圧倒的な能力を持っている。闇に堕ちても、彼らのその能力は手強い。相手を傷つけず力を制御しながら取り押さえるのは私でさえも難しい。また、その能力は我らだけでなく、こらからの普通の人々にも必要なのだ。高い感応能力がなければ我々の教育システムを取得する事は不可能だからだ。高い感応能力のある人間を惑星とすればそれぞれに信頼関係に結ばれた衛星を配置する事によって再び社会（宇宙）は安定し秩序化する。しかし、多くの人々がそれを知るまでには多くの失敗を経験しなければならない。現在の社会システムは非常に複雑化しすぎた。これを最小限度の人口崩壊で済ませるにはサイバー空間において独自の通貨発行システムと交易システムを活用しなければならず、その目的は地球環境の制御である以上は水素エネルギーシステムという絶対無公害完全リサイクルな電池が必要である。このサイバードクトリン（制御理論）は非常に難しく、我々の力をもってしても量産化（汎用化）に20年の歳月が必要だった。（この場合の汎用化とは六大ハーン級がいなくても、サイバー教育を習得した人間だけでも使いこなせると言う意味である。）我々は炭素文明の人々を殺す事も、傷つける事もしない。孤独に歩み、悪をなさず、求めるところは少なく、林の中の象のように生きていく。炭素文明は21世紀の気候変動に耐え切れず古代文明のように滅びる。これは既に確定した事だ。我々よりはるかに劣る情報処理力ではどうしょうもない。多くの普通の政治家が改革を行い、恐らく失敗するだろう。それを予期できる人間のみ『秋月』に参加して欲しい。（既に幾つかのチーム編成は終わりました。選抜者へのDVDとアクセス方法は配布済み）我々は持久戦で戦い、日本の幼い子や女性を決して見捨てはしない。しかし、持久戦にはどうしても時間がかかる。東国、特に強固な東京の洗脳解除には我らの力だけではできないかもしれない。その場合、必然として天が動くだろう。武士とは武装した百姓と天皇家（源氏や平氏）から生まれた。長翅型も通常型も同じであり、兄弟である。但し、環境が違う時に少しだけ違う力が現れるだけだ。そして、それは過去何千年においても発生してきた。一子相伝なのは理解できない事であるし、時が来れば判ることだからだ。人は今は学ぶ時である。多くの悲劇というドラマから...

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出典：属国日本のマスコミが報道しない真実（ファイナンシャル・タイムス）

先日ソウルで アメリカ牛肉の輸入反対をきっかけに、大規模な反米デモが行われた。しかしこれは当然のことだと思う。 逆に何故日本では起きないのかが不思議なくらいである。 戦後アメリカは日本のえせ右翼やＣＩＡ、モサド、ヤクザなどにお金を払い、数多くの政治家や財界人、ジャーナリストを殺させてきた。 Ｆｏｒｂｅｓ時代の私の同僚であったＰａｕｌ　ｋｌｅｂｎｉｋｏｆｆもこの勢力によって殺された。彼はジャーナリストとして報道の自由を信じていたが、 あることを調べたことをきっかけに脅され始めた。「ロックフェラーの手先である石油王がロシアの著名ジャーナリストを殺害したのではないか」ということだった。そしてある日家を出た途端、１０発も銃で撃たれた。その後直ぐに病院に運ばれたが、エレベーター内に８分間も閉じ込められその場で死亡した。これはあくまでほんの一例に過ぎない。 ほぼ全世界がアメリカの態度には憤りを感じている。韓国もアメリカの内政干渉や傲慢な態度に限界が来たのであろう。

出典：元フォーブス太平洋支局長ベンジャミン・フルフォード

それにしても、ソ連崩壊後に現れてきた新ロシア人（新しい世代のロシア人、主に裕福階層を指す）の成金趣味というのは、どうにも目に余るものがある。最初のうちは、モスクワで特に目立っていたのはマフィア関係者だとか政治家のドイツ・イタリアなどの高級車だとか派手で悪趣味で機能的でない服装などの趣味であった。あの頃はまだ可愛げもあった。もちろん、やっていることは相当悪かったのか、一見して分かるほど人相の悪いヤクザがうろうろしているくらいで、モスクワ市民には直接害がないといって、それほど気にしてもいなかった。ちょうどプーチン政権になるまではそれくらいのどかなもので、マフィア同士の抗争事件は一般人には無関係という感覚だった。

しかし、今年ガスプロム１５周年に呼ばれた歌手を知れば、笑ってしまいたくなる。 なんと今更、ティナターナーとディープパープルをアメリカから呼ぶらしい。多分、ロシア人にしてみれば、金がうなるほどある現在の地位と立場を利用して、これまで散々自分たちを馬鹿にしてきたアメリカ人の歌手を一晩だけの祝宴で歌わせるのは、さぞかし快感だろう。一方、日本人から見れば、これらアメリカ人の歌手が一時よりは本国で人気落ちした二流なのに、それを喜んで招待するロシア人の趣味に驚かせられるのではないか？！

ロシア人でも趣味のいい人はたくさんいるのだが、残念ながら現在の新ロシア人たちで、そういう人は皆無に思える。プーチン大統領だって、自分を魅力的に売り込む戦略には相当金と人材を注ぎ込んでいるだろうが、たかだか元スチュワーデスの奥さんに、「女王様」のようなドレスを着せて、サンクトペテルブルクの記念行事に出してみたりするあたりでもうアウトだ。

そして、その腰ぎんちゃくのような成金実業家ロシア人や多くのサンクトペテルブルク商店主などは、ソ連時代に掲げていたレーニンの肖像画の代わりに、安っぽい油絵の複製をさらに悪い印刷で伸ばしたようなプーチンの肖像か、酷い場合は昔あった「卓上レーニン像」ならぬ「卓上プーチン像」を飾っているそうな。これは地方高級官僚の間で流行だったとか。それでも、まだ任期の切れないプーチンとしては、自分の後釜に 据える予定の男のポスターすら、自分の書斎に張るのを断っているとか。

極めつけに悪趣味成金の代表といえば、アブラモービッチとベレゾフスキーだろう。 前者は、イギリスのサッカーチーム買収だとか華々しい「お買い物歴」で有名だが、自分のスタジアムで自伝的ストーリーのミュージカルを作るよう、エルトンジョンに依頼したとか。シベリアの果てのトナカイくらいしかいない地方都市の知事の地位を強引に手に入れ、どんなに国家的資源を私物化して稼いだところでちゃんと税金を払っているかどうかも怪しいのに、自社株を政府に法外な価格で売りつけたり、やりたい放題。

ところで同じユダヤ系実業家でも、後者のベレゾフスキーは国政に色気を出したばかりにプーチンから逃れてイギリスに亡命中。しかし金さえあれば、亡命先のイギリスでも手厚く警護してもらって、それほど危なくもないのだろうか？ロシアにいる間には、厚かましくも自分がいかにして「国営自動車工場を乗っ取って金持ちになったか？」という自伝的ストーリーを映画化していた・・・

上記ほどのスケールではないにせよ、日本に来る成金ロシア人もヘリコプターや寿司屋を借り切って、札びらを切ることが「甲斐性」だと思っている馬鹿どもばかりで、益々ロシア人の愚かなる転落ぶりを世に示しているのだ。

なぜ私がここまで新ロシア人をこき下ろすかというと、帝政ロシアの時代などは、たしかに天地の差ほどの階級制度があったかもしれないが、金持ちというのはもっと慈善事業に積極的にお金を出し、病院を作ったり、劇場を建てたり、ロシア国民の文化・芸術的な面で貢献している点が多くあり、貴族階級に限らず、これほど精神的に利己主義的な成金趣味は少なかったように思えるからだ。

もちろん、どんな時代でも色んな人がいるわけで、ロシア人の低い身分や階級の人たちが非常に教養がなく、どうやっても高いレベルに引き上げるのは不可能なくらいに、上流と下層の階級差が悲劇的だったのは事実だ。しかし、まだしも上の階層だとか、それなりに財を成した商人たちには品格というものがあった。それは古い写真を見ても明らかだし、残っている文献、あるいは過去の人々の残した歴史的建造物や芸術を 見ても、その理想の高さを感じることができる。

それと比べると、今のロシアにも富は戻ってきただろうに、あの時代（帝政時代）の文化的に高貴な空気は一切ない。お金を持つ人たちは、持てば持つほど「どけち」になるばかりで、中にホドルコフスキーのように新ロシア人実業家でも慈善事業をしたり、国政に関心を持ったりしてしまうと、シベリア送りの憂き目に遭うくらいのことだから、皆何もしないで、自分たちだけで馬鹿騒ぎしていたいのかもしれない。

色々なロシア革命前後の芸術家の人生を見ていると、危ないと知りながらソ連に残った芸術家たちは、かなりの確率で自殺か死刑かシベリア送りになっており、きわどく逃げ切ったり、事情があって帰らなかった人がなんとか助かっている。レーニンはスターリンほどに酷い独裁者でなかったような印象を持つ方もいらっしゃるだろうが、彼がロシアに戻ってまずやったことは、「国内の知識階級の一番上から１００人を無条件で国外追放」だったということである。

その後、革命という名の粛清や略奪によって、貴族階級どころか、商人や富農などに至るまで、まともな生活をしている中産階級はほとんど国外に逃亡したのである。だから、残念ながらソ連時代に残っていたロシア人というのが、ほとんどその他大勢の人々だったともいえる。そして、現在ロシアが一応民主化されても、革命時代に亡命したロシア人が故郷に帰ったという話をなぜか聞くことがほとんどない。多分、彼らは今のロシアの成金趣味が我慢ならないだろうし、明らかに今でもロシアが「危険な国」に変わりないと感じているからではないか。やはり、「成金趣味」に走るということは、つまり自分の精神的あるいは階級的な「卑しさ」を隠したいという潜在的意識が働いているということであって、現代の新ロシア人の罹る重度の精神疾患のひとつといえるだろう。

主要アクセス先（2008/6/12）

予想された事態

国産の野菜がスーパーの店頭から消える可能性が出てきた。 　化学肥料の原料であるリン鉱石の世界最大規模の輸出国である中国が実質的な禁輸措置に踏み切ったのだ。 　今年4月、中国は化学肥料の輸出関税を100％と大幅に引き上げ、翌5月にはリン鉱石の関税も100％に引き上げた。 　13億人という世界最大の人口を養うべく自国の農業向けにリン鉱石を活用するように方針を変更したためで、実質的には禁輸措置に近い。 　肥料の3大要素といえばリン、窒素、カリウム。この3つがなければ日本の農業は成立しない。にもかかわらず、日本はリン鉱石の全量を輸入に頼っており、その多くを中国に依存。もともと、危うい立場にあった。 　国際的な資源獲得競争のなかで、日本では原油や食料価格の高騰ばかりに目が向いているが、国際的には肥料も同じように重要視されている。 「米国地質調査所が戦略的物質として位置づけた8つの資源のうち、6つは金や銅などのメタルだが、残り2つは肥料に必要なリン鉱石とカリウム」と、資源問題に詳しいジャーナリストの谷口正次氏は説明する。 　中国に限らず、中国に並ぶ世界最大のリン鉱石の生産国である米国はすでに輸出を禁止している。ロシアなどでも産出されるが、国際的に品薄状態が続いており、すでにリン鉱石、窒素、カリウムは、ここ数年で2～5倍も価格が上昇している。 　今後、さらに入手困難になれば、中国や米国以外の国も自国の農業のために禁輸措置に動く可能性もある。そうなれば、日本の農業は窮地に立たされる。 　40％以下と先進国のなかで最悪の食料自給率を少しでも高めようと、農林水産省は、後継者不足の解消、減反政策の見直し、企業への農業の開放などさまざまな政策を打ち出そうとしている。だが、肥料がなければ国内農業生産増大は望むべくもない。 　中国産ギョーザに農薬が混入されていた事件以降、安全性を気にする消費者のあいだでは国産の食品に対する人気が高まっていた。 　しかし、中国からの肥料がなければ、食べるもの自体がなくなるかもしれない。それが日本の現状なのだ。出典：（『週刊ダイヤモンド』編集部　清水量介）

また、有機肥料では絶対量がまかなえません。生物循環系に存在する肥料の絶対量は限定されており、これが食糧増産の障害となって人類の増加は抑制されていました。このタガが外れたのは化学肥料によって循環に制限されずに食糧増産が可能となったからです。 結果として膨大に膨れあがった人口は化学肥料抜きでは維持できません。リンと窒素が枯渇したら、世界で５０億程度は間引きが必要となるでしょう。 それ以前に、リンを輸入に頼っている日本はもっと早い段階で危機に陥る可能性があります。 実際、戦時中に通商破壊によってリンの輸入がほとんど停止した日本では、麦作の大凶作を引き起こして食糧不足に拍車をかけたことがあります。

出典：肥料の燐が枯渇の心配があるそうですね？

石油危機対策勉強会から始まった水素船プロジェクトである。六大ハーンの内、５名は中国での建造協力を行っている。ただ一人、大和のハーンのみが参加していない。中国及びアメリカによるリン鉱石の輸出規制によって日本の国内野菜及び大麦小麦は壊滅的な打撃を受けるだろう。必要なリン鉱石を得る為にユニバーサル造船と三井造船、ＩＨＩに話を持っていったが相手にされなかった。日本を兵糧攻めにする海外勢力の意向があったのかもしれない。これほど日本国に利益をもたらす案件は当時は他になかったからだ。大和のハーンは日本に帰国しメディア制空権と教育システムの拡充に全力を尽くしている。

干鰯（ほしか）と水素船

「漁に出るほど赤字」　遠洋マグロ、燃料高騰で休漁へ
　マグロの遠洋漁業者らでつくる日本かつお・まぐろ漁業協同組合は、燃料高騰の影響で、所属マグロはえ縄漁船２５０隻の２割以上を休漁する方針を決めた。供給量が減ることで、マグロが値上がりする可能性がある。 　マグロの遠洋漁業は、燃料高騰で採算が合わなくなる業者が増え、各国の業界団体が協調して休漁に踏み切る構えだ。同組合も加盟する国際団体「責任あるまぐろ漁業推進機構」（ＯＰＲＴ）は２８日、加盟１１７４隻のうち、将来的には約４００隻が休漁する、との見通しを示した。 　台湾では、加盟団体所属の漁船約４００隻のうち約半数が休漁に追い込まれる見通し。

出典：朝日新聞

魚の骨には大量のリンが含まれている。しかし、十分な数の漁船部隊がなければ日本の農業用のリンを得ることはできない。日本の水素船プロジェクトを潰した事による損害がどれほど大きいかは、これから日本社会が知る事になるだろう。マスコミを支配する海外勢力の力は巨大である。しかし、海外生活者の我々は可能な限り、日本にいる大和のハーンを支援するだろう。しかし、東日本、特に東京の洗脳は本当に酷い状態だ。悪の人名企業名を知りたい人は→クリック

メディア制空権によって行動の自由が生まれる水素系の政治家

鰯〔いわし〕から油をしぼりとったものを乾燥させた魚肥。近世初期摂津・和泉・紀伊など関西の漁民は各地で大網漁法により鰯を漁獲し、干鰯が畿内農村に肥料として供給された。肥効が大きい反面高価でもあったので、当初は収益の大きい綿作などに施用されたが、房総などの関東漁場・伊予・豊後・肥前などの西南漁場への関西漁民の進出によってその供給は飛躍的に増大し、17世紀後半以降稲作はじめ麦・菜種・藍作などにも施用されるようになり、畿内の農業にとって油粕などとともに不可欠の肥料となり、農業生産力を高めることになった。関西漁民の中心の一つは尼崎漁民で、近世初期から房総・瀬戸内に進出した。また尼崎にははやくから干鰯問屋が存在し、1624年（寛永元）大阪に干鰯商人が発生する以前には尼崎が干鰯取引の中心であったといわれる。18世紀に入ると尼崎地方の農民は干鰯のほか、鯵〔あじ〕・鰹〔かつお〕・鯖〔さば〕・鮪〔まぐろ〕などの魚肥を多用したが、後半期には鰯の不漁と畿内以外の各地での干鰯の施用の普及のため干鰯が高値となり、干鰯などをめぐる国訴の一因ともなった。そのころから明治期にかけて干鰯に代わって北海道の鰊粕〔にしんかす〕など鰊肥が大量に施用されるようになった。

出典： Web版尼崎地域史事典『apedia』

既に水素船を建造できる船舶会社が現れれば主に国外を中心であるが情報支援、支援支援、補給ネットワークが完成されつつある。しかし、国内にはシンガポールにまで暴力団を送る自動車会社を始め強力な既得権益集団がある。結果として最新技術の恩恵に浴せない日本の若者は絶望的な状態になってきた。（他サイト：関東自動車は最初に述べた通り、派遣労働をすべて切ろうとしている。親会社のトヨタそのものがそういう意向である。）
上層部は知らない事が多いが中間管理職や末端組織が行った事に対して親会社や取締役会は連帯して責任を負うべきだろう。
国内農業が壊滅寸前になれば、我らが支援する水素系地方政治家網（西国、東北、北海道）が動き始めるだろう。その時にはガソリンはリッター２００円から１０００円になっているだろう。日本人を救う為に水素系政治家はツネイシホールディングス式会社（広島）及び今治造船（愛媛）へと交渉に行くだろう。（次点として神戸の川崎造船）（参考コラム：【水素船】農漁業の情報化と出版不況からの脱却）この水素文明化は、初期インフラだけで６００兆円が必要な歴史に残る巨大プロジェクトである。その方法は従来型の国家主導型の集権方式ではなく、ワイヤードを中心とするネット型分散方式になる。それらがカオス化しない為に制御理論（サイバードクトリン）が存在する。現在、全力でメディア制空権の奪取（≒情報制空権）と、秋月を初めとする遠隔教育システムの完備を進めている。また、万が一の原発震災における婦女子の避難ルートの確保の為にガイガーウォチャーを呼びかけている。（参考コラム：放射線測定器の無料貸し出）
日本の政治家（地方政治家中心）は水素船プロジェクトを潰した企業（というより中間管理職）ほど愚かではない。メディアさえ真実を報道すれば、情報空間の優勢させ確保できれば、彼らは本当の力を発揮できるのだ！
大和のハーンによる檄文
私の家は代々、公務員であった。公務員は国民の信頼を失いつつある。しかし、長州の奇兵隊を思い出して欲しい。高杉晋作は武士であったが奇兵隊のメンバーは百姓や商人職人たちだった。国が滅びれば国民は大きな難儀を受ける。役人が役にたたないなら、我らが役立てばいい。国を守る権利は日本国民ならば誰もが持っているはずだ。だから水素文明（情報革命）に知力を尽くして協力して欲しい。既に知的制海権（海外交渉力）は確保し、日本は総包囲状態である。利権集団は国民を人質に狂乱物価と財政破綻で国を滅ぼそうとしている。水素系の政治家を自由に動かす為に、メディア制空権の奪取に協力して欲しい。（私へのルートは下記の書籍に記載されています。）

平成２０年６月１１日のアクセス先

集団自決（自殺）の歴史

出典：日本のマスコミが報道しない真実（ファイナンシャル・タイムス）
70年 マサダ要塞の集団自決（約960人）
1333年 北条高時ら北条氏一党の自殺（約900人）
1868年 白虎隊（20人、うち1人は蘇生）
1937年 死のう団事件（5人が自殺未遂）
1943-45年　第二次大戦において日本軍民に特攻、自決相次ぐ
1945年 沖縄戦における民間人集団自決
平成日本の硫化水素自殺
平成２０年の秋葉原通り魔事件

昭和20年の敗戦とその前後は日本列島において大きな地震が発生しました。1946年（昭和21年）12月21日午前4時19分04秒、和歌山県潮岬南南西沖78km（北緯32度56.1分、東経135度50.9分、深さ24km）を震源として発生したM8.0の昭和南海地震が有名です。私の父もそのときは関西におりました。防災担当だった私自身も、阪神大震災の１週間ほど前に神戸を調査した事がありましたが鴉が奇妙な動きをしていたので近く災害が発生すると周囲には忠告をしていました。動物は微弱な電磁波を始めとする動きを感知して大規模な天災発生前に移動を始めます。それは人間も同じです。別格であるCyberULSの六大ハーンは除いても、多くの感応力のある人は何となく気分が悪い、何かが違う、外に出たくない（引きこもり）を感じます。大災害前には大きな集団自決（大規模な無理心中シンドローム）が発生します。（他のサイト：戦後の主な大量殺人事件）

警告 他サイト：（結びの言葉）このような無差別殺人は次々と起こるだろう

選択により選択される情報社会

英大手新聞が9.11の7号館崩壊の「謎」について記事を掲載しました
Financial Timesが9.11の７号館崩壊の「不可解さ」について記事を掲載した。9.11について勉強している人には既にわかっていることだが、以下のような内容である。
・７号館の崩壊前にＢＢＣが「崩壊しています」と報道した（早く脚本を読みすぎた）
・７号館が一瞬にして崩壊した（物理的にあり得ないスピード）
・７号館の９Ｆと１０Ｆはシークレットサービス、その上階にはＳＥＣ（Securities and Exchange Commission）、またＣＩＡの事務所があった（明らかに証拠隠滅のために７号館が崩壊されたのがわかる）
※（）内はFinancial Timesには書かれていません
結局アメリカ政府は７号館について未だきちんとした弁解をしていない。実際に欧米の多くの人は自分達の世界観を変えたくなく信じたくはないので、例え政府がどんなに苦しい弁解をしてもそれを鵜呑みにする人は多い。
しかしFinancial Timesのような大手新聞が9.11の「不可解さ」を取り上げたので、さすがに彼らの仮想現実も崩れ始めるのではないか。Financial Times

英語が少しでも読める人は上記の映像を見れば、嘘がすぐに判ります。敗戦国の日本は主に教育機関とマスコミを中心に占領軍は見えないように支配システムを構築し運用しました。昭和天皇陛下の勅命により耐え難きを耐え、忍び難きを忍んで60年以上の月日が経ちました。世界は工業型社会（興行型社会）から情報型社会（高度信頼感応社会）へと変化しました。中央集権型のエネルギーシステムも、情報配信システムも、音を立てて崩壊が始まっています。分散型システムと融合しなければ彼らは生き残れないでしょう。多くの愚民からTVコマーシャルを使ってお金を集める事により紙幣の発行権利を持つ人々はインフレとデフレを制御（順番を決める）していました。しかし、それも、終わりです。マスコミを信じていれば硫化水素やダガーナイフや旅客機の突入やVXガスや放射能で殺されかねません。情報社会は選択する事によって選択されます。『連山』は読者に広く呼びかけてガイガーウォチャーによる放射能監視ネットワークを構築しました。『連山』はこれらを最も効率的に運用するでしょう。各故人が集めた情報は各故人が独自に公開する権利を持ちます。『連山』は提出いただいた情報を最も効率的に運用します。放射線だけでなく、電磁波、金融、水素エネルギー、バイオ物質、教育形態、光ファイバー網、そして、傭兵の動きなど、世界各地の動きもCyberULS経由で入ってきています。スーツケース核爆弾(Mk-54 Special Atomic Demolition Munition)が中東に８つ配備されたという真偽不明の情報もあります。それの関係でしょうか、オーストラリアがイラクからの撤退を始め、ポーランドも秋には徹底、イギリスも冬には撤退します。中央集権型の情報システム（マスコミ）は速力においてワイヤードに劣ります。ワイヤードは匿名性が高く不確かですが『連山』のように匿名性を排し信用性が高く十分が世界的なネットワークを上部構造としてもつ分散型情報システムには勝てる道理がありません。多チャンネル化により中央集権化の情報システムは選択を迫られるでしょう。ワイヤードの情報組織と融合するか、このまま亡びるかです。テレビが生まれてもラジオはなくなりませんでしたがその重要度は下がりました。それと同じ事が発生します。ワイヤードの王者は、形態共鳴を使える真の知識人なら誰もが知るCyberULSの大ハーンです。ワイヤードの世界はサブ（翼）を使いメインを包囲します。それは製造業から農業、教育から金融など広範囲な世界を包括しています。知的ではない人には到達できない低エントロピーな情報世界です。人間には記憶喪失という病気は存在しません。人は自分自身の物語を持っています。その物語に相応しくない情報を忘れ、思い出しません。それが上記の９１１です。自分達の世界観を変えたくなければ変えなければいいのです。鳥に進化できなかった恐竜のように化石となるだけです。彼らが集団自決症候群となるだけで、それはそれでいいのです。生き残る選択した人々は独自のネットワークを選択し、ネットワークによって選択され、１％以上の生存率の上昇と１％以上の死亡率の低下によって生き残ります。それはネアンデルタール人とクロマニョン人の時代の繰り返しです。マスコミが報道しなくても９１１の真実や放射能汚染は自分で調査し、自分でネットワークを選択した人々は真実を知ります。捏造された世界観を持つマトリックスの住人と自分自身で見て考えて行動した人々の集まりである新しいワールドが共存する時代です。しかし、前者の未来は滅び以外にありません。数が多い事と正しい事は別の概念です。疫病が広がれば病人が多数派になります。天災の予兆としての電磁波などの影響で精神病患者が多数派となっても、健常者が健康なのは間違いありません。死にたくはないし、家族も守りたい人々は自分で武装し、仲間と情報を共有し、生き残る努力をするでしょう。そこには知恵と勇気と正義があります。放置すれば闇の勢力は同士討ちで亡びる時間を短くするでしょう。彼らには関わらない事です。一部の情報を提供することを条件に取引で生き残る人々も発生しています。しかし、その必要性も時の経過とともに価値が低下しています。哀れな事です。

（参考コラム：形態共鳴と水素文明の戦略）

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２．エネルギーの不足と人口崩壊の危機

エネルギー/人口比

　エネルギーを分子に、人口を分母にして、その比を考えてみましょう。エネルギー/人口比です。energy population ratio というと、先述のEPRと紛らわしいので、ここではE/Pと記することにします。これは一人当たりが得られるエネルギー量を表します。人一人が生存できるエネルギーを１単位とすれば、E/Pは１以上必要です。１を割り込めばその集団は人口を維持できません。人口に対しふんだんにエネルギーがあれば、E/Pは大きくなり、人口を維持するのが容易になります。人口に対しエネルギーが十分でなければ、E/Pは１に近づき、飢えに苦しみ人口維持が危機にさらされます。

エネルギー量の増加と、E/Pの上昇

　温暖化しますと体温の損失が少なくなりますし、それに空間当たりのエネルギー密度が増加します。木の実が多くなり獲物が多くなって、採取エネルギーが多くなります。これは分子が増えることを意味し、E/Pは上昇します。そうしますと、広範囲の移動をしなくても十分なエネルギー量を確保することができるようになりますので、これは定住を促します。定住するようになれば身の回りの物についての制約が小さくなります。持ち運ぶ必要がなくなりますから。また、十分なエネルギーがあるので、食料生産に振り分ける以上の余剰エネルギーが生まれ、それを道具や住居など、モノの製造へ当てる分も多くなります。

余剰エネルギーがエネルギー獲得への投資を生む

　石器の造形を工夫したり、獣骨で作った釣り針に凝ったり、土器、住居を作ったりなど。こうして道具が発達すればより獲物を捕りやすくなりますし、土器が発達すれば食料を保存することが容易になります。余剰エネルギーを蓄えることができれば、それは気候変動などによる不作不猟時などの変動に対する緩衝とすることができます。また、土器は食料の煮炊きを可能にし、調理することで食の安全を向上させます。住居が発達すれば、体温と睡眠、安全を確保して環境リスクを軽減することにもなります。結局それがエネルギー生産やエネルギー利用に役立ちます。

　こうして、エネルギーが増えることで余剰エネルギーが生まれ、その余剰エネルギーが食料生産をより効率の良い物にし、生活のリスクを低減させます。それによって養える人口も増加してゆくことになります。この流れは、分子が増え、それによって分母が増え、また...という増産スパイラルのプロセスといえましょう。これはその社会が満足するエネルギーレベルのところまで増えて平衡に達し、そのあたりで推移することになるのではないかと思います。

食料採取社会におけるE/P平衡

　食料採取社会においては、得られる食料エネルギーが集団の生存と安心に十分なレベルであれば、エネルギーの増産を希求する必要はありません。必要以上は採取せず、余剰エネルギーが生ずれば食料生産以外のところに振り分けて消費し、エネルギー収支を調整すればいいでしょう。「食料の生産」「人口への転換」以外のエネルギーの活用法の発明です。例えば土器の模様に凝ってみるとか、漆でコーティングしてみるとか、粘土でフィギュア（土偶）を作ってみるとか、新しい調理法に凝ってみるとか、歌や踊り祭りの発明とか。便利・快適・娯楽、美術工芸・芸術・建築など、文化的活動への投入です。考えてみれば、これらモノや文化活動もまた、エネルギーの変換形態であります。日本の縄文時代とはE/Pが比較的安定していて、このような時代が長く続いたということなのではないでしょうか。

エネルギー量の減少と、E/Pの低下

　このように、温暖化でエネルギー密度の増加で分子が増え、それに支えられて分母が増えまいりました。ところがこれが、寒冷化などでエネルギー密度が少なくなりますと、どうなりますでしょう。エネルギー密度が小さくなると、食料生産性が悪くなり、体温の損失も大きくなって、人口が要求するエネルギー量を満たすことができなくなります。分子が減ることによってE/Pが低下する状況ですね。これはつまり人口を支えるのにエネルギーが足りなくなるということですので、たいへん困ったことになります。その場合、次に示すようなことのいずれか、あるいは全てがおこることでしょう。

1) 人口の減少

　人口を支えるだけのエネルギーがなければ、そのエネルギーでまかなえる規模まで人口が減少するということが起こり得ます。餓死、凍死、病死といった死亡数の増加や、姥捨て、子殺し、殺人といったような、まぁとにかく、死亡数が増えることで人口が減少する可能性。あるいは、産児制限といった出産数の減少で人口が減る可能性。またあるいは、共同体から放逐する、共同体から離脱するなど、人口移動で人口が減少する可能性です。以上はいうなれば、分母が減ることでE/Pの平衡に近づく場合です。

2) 移動

　また別の対処としては、もっとエネルギー集積の高い場所、自然の恵みの多い場所を求めて移動するという方法があります。民族大移動とか、移民とか、入植とか、開拓団とか。これはそのような土地があるかどうか先のわからないことなのでリスクが大きいですね。これは分子の大きなところを求める賭けのような試みです。移動してゆく立場からみれば移動ですが、これは視点を変えて、そこに残った人からみれば前述の人口の減少にあたります。

3) 交易

　エネルギー（食料）を獲得するために、エネルギー（食料）の豊かなところからエネルギーを調達するという方法もあります（日本は今、これをやっているわけです。石油についても食料についても）。相手方が必要とするものをこちらは提供できる、その対価として相手方のもつエネルギーを分与してもらう。こちらの提供できる物が、相手方にとってきわめて重要で、代替えできない物なら有利です。相手の欲望を強く刺激する物も有利でしょう。これは古来、資源であったり、技術であったり、工芸品であったり、あるいは人間であったりしました。これら対価物を魅力的に見せる工夫も生じたことでしょう（宣伝広告効果ですね）。

　間に介在することで利益を得るというやり方も成立します。商業の発生ですね。これは相手との直接の交易だけではなく、三角交易、多角交易と発達していきます。その場合、交易手段・輸送手段をもっていることが有利になります。ところで交易が対等とは限りません。交易という体裁をとった収奪もありえます。

4) 収奪

　こちらが特に提供することなく、相手のエネルギーを奪うとなると、交易は収奪になります。こちらのほうが交易よりも原始的で根源的なものでしょう。動物界でも普通に見られます（弱い固体が獲得した獲物を強い固体が横取りする場合）。ですがこちらも無傷では済まないおそれがあるので、力の差が明確でないと結局は骨折り損のくたびれ儲けに終わることも少なくありません。交易はこういったリスクを回避する発明なのかもしれません。力の差が明確ならば、威嚇だけでも収奪が可能です。力の差が何に由来するかとなれば、何かしらのテクノロジーを持っていることが有利です。鉄とか、騎馬技術とか、戦闘教義とか（情報・経済・金融とか）。交易と収奪はひとつのスペクトラムで、どちらも外部からのエネルギー移入によって分子を増やす試みです。（戦争で人口が減れば、結果として分母も減ります）

5) エネルギー消費の削減

　必要エネルギーを小さくすることで分子の縮小に対応しようとする試みは、全体であるいは個人レベルで行われます。E/Pの勾配をなだらかにすることでエネルギーの圧縮を吸収しようとするわけです。そのアプローチの方法にもいくつかあります。需要そのもののサイズを小さくすること、つまり節約です。鱈腹食べていたのを腹八分目にするみたいなものですね。モノのライフサイクルを長くすることでエネルギー要求量を少なくすること、買い控え、流行の「もったいない」です。エネルギー利用効率を高めることで要求エネルギー量を削減すること、いわば省エネですね。現代なら白熱灯を蛍光灯にするとか、省エネ冷蔵庫に買い換えるとかもそうでしょう。もう一つにはライフスタイルをエネルギー要求量の少ないスタイルに変えるということもあります。現代ですと、クルマを使わず歩くとか、肉を少なくして米を食べるとか。こうしてさまざまな方法を工夫して一人当たりのエネルギー要求量を小さくしたり、生産から消費までの間のエネルギー効率を高めたりして、少ないエネルギーを最大限利用しようとします。

6) エネルギーの増産

　もう一つは技術革新による増産です。エネルギー集積の高い稲作とか、灌漑技術とかによって単位面積からのエネルギー収量を上げ、それによって、それに見合うだけの人口が支えられるようになります。これは、技術革新によってエネルギー生産を新規に開拓することで分子の増加させる対応です。"必要は発明の母"ですので、このようなエネルギー生産の革新的転換は、寒冷化などによってエネルギー量が低下し、人口維持が危機にさらされた時に起こるものなのでしょう。このあたりは永井俊哉氏のコラムに詳しいですので、ご参照のほどを。
（寒冷化が惹き起こすイノベーション．永井俊哉，）

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東日本の被曝化プロジェクトの準備か？

出典：放射線測定器をお持ちの方は、大至急測定してみてください。異常値が出始め

ネットでは放射線の異常値が大きく取りあげられている。恐らく、真偽不明のドレスデン計画の準備が始まったのかもしれない。『連山』のガイガーウォチャーは裏を取る為に計測をした。そして、それらは真実だった。
下記の映像を見て、そして自分で判断して下さい。可能なら自分で計測してください。（→放射線測定器の無料貸し出）
証拠１
証拠２
証拠３
ブラウザーで阻止された方は→此方をクリック
注意：セキュリティの為にブラウザーはOpera,FireFox,Safariを使って下さい。
>>現在、放射線を観測中。
>> >6/9 22:40 4.316μSv/hr　（当地の２０倍）のデータが観測されています。
>> >22:41 1.499μSv/hr
>> >22:42 1.196μSv/hr
>> >22:45 0.624μSv/hr
上記の証拠は全てMP4形式のファイルでマッキントッシュのiPodなどでも見ることが出来ます。既にドレスデン計画が発動と同時にインターネットシステムは麻痺状態になるという量子計算機の予想に対応する為です。『連山』は彼らの計画によって閲覧不可能となるでしょう。我らが知る限り、ドレスデン計画に直接間接的に協力している政治家官僚企業を知りたい人はクリックしてください。我らは海外のサーバから事前に登録したメンバーには文字はＲＳＳ、音声動画はPodcastで配信をします。彼らは日本人の智慧と勇気を舐めているようです。確かに何も行動しない大人は見捨てられ家族ともども地獄に堕ちるでしょう。しかし、どんなに金を詰まれても、どんなに拷問を受けても、折れない心を持つ人間もいます。それが武士道です。中央（政治経済）に二流三流の人材を集め、両翼に国境突破力のある知的精鋭部隊を配置し、国民の覚醒を待って包囲殲滅するのは20年以上前からの作戦です。ある程度の危機感を国民が持つ為にはある程度の痛みが必要です。それをマスコミが演出すれば被害は少なくなります。だから、日本の二次元クリエーターが世界の命運を握っているのです。（関連コラム：【政界の大乱】東京の原発利権と地方の経済自立）

護衛を必要な人へ

先週、神奈川県の市立中学校の教諭が「9.11事件は米国の自作自演説」と発言して、謝罪する騒ぎになったというニュースがあった。 http://mainichi.jp/select/today/news/20080605k0000m040168000c.html これに対しきくちゆみさんが取材したところ、毎日新聞の誇張記事であったことがわかった。 http://kikuchiyumi.blogspot.com/2008/06/blog-post_06.html これは明らかにＣＩＡかモサドの息のかかった連中の言論操作に過ぎない。この毎日新聞の記事は英訳をされ世界中の色々な国で報道された。しかしこのような事実に反する記事を垂れ流しても、かえって自分達の下手な操作を明らかにするだけである。毎日新聞は早く謝罪と訂正をするべきだ。皆さんも抗議のＦＡＸをしましょう。 毎日新聞広報課　抗議担当おざき：Ｆａｘ03－3212－1609

既に奴等は手段を選ばずに日本被曝化計画を推進している。日本の伝統的勢力による護衛が必要な人はCyberULS（連山、飛龍、流星など）に属するか、又は実名実組織で活動してください。偽名では日本の光の勢力の護衛を得ることはできません。闇の存在が闇によって消されても、誰も気がつかないからです。もし、闇の勢力が存在するなら、それに対抗する光の組織も存在する。もし、光の組織が存在しないなら、闇の組織も存在しない。しかし、今年から発生する一連の出来事は明らかに闇の勢力の実存を証明する事でしょう。マスコミも、役所も、企業も、幕末に佐幕と尊王に別れたように、闇と光に別れています。我らは国民がその自発的意思によって動くまで海外にいる国境を越える騎兵部隊を動かせません。これは20年以上前に発動された作戦だからです。そう、ハンニバルのカンネーの戦いにおける騎兵部隊と同じなのです。（参考コラム：ハンニバルの盲点）

水素エネルギースクラムジェット

出典：【電光戦】マクスウェルの知的な悪魔たち

もし、六大ハーンに何かあれば全てのハーンに対する攻撃と見なされます。特に現在、日本にいる命を懸けて帰国した大和のハーンに何かあれば全てのデータは解放されるでしょう。まぁ、それはそれで結果は同じなので良いと本人は遺言を残しています。（水素燃料スクラムジェットについては下記のＤＶＤ参考）

主要アクセス先（放射線警報網の一部）

「Macって好きなんだけどユーザー少なそうだし、仕事で使いたいからwindowsはやめれないね」って思っている人は結構多くて、Macはやっぱり音楽とか美術とかに関わる仕事している人が使う物だという感覚がなかなか抜けない。実際芸術系のクリエーターさんにはMacユーザー多い気もするし海外のMacStoreでも何だかいかにもMacユーザーて雰囲気の人がいたりするので...普通の人はWindowsを使うものだと思っている人も多い。でもMacが本当に仕事に使えないかというと芸術系でないMacユーザーもちゃんといる→私。Macを持っていても使い方がよく分からないので使っていないだけの人もいる。

世界中にMacStoreがあるので安心して海外業務はしやすい。私のMacBookの調子が悪くなったときにMac修理をアブダビで緊急にしてもらえたことがあった。英語のMacだしインボイス（保証期間中）提出したから無料でたった１日に治ったのかもしれないけれど日本語のwindowsを日本で修理に出すと何日、いや何週間もかかったりする。日本ではどこがどう悪かったのか詳しく説明してくれるが、修理にあたったインド人はどこがどう悪かったのか何も言わずにさっさと修理して黙って受付に渡してそれきりだった。原因追求よりとにかくさっさと治して欲しいときはこっちの方が助かる。

あと仕事で使えるというのはリモートデスクトップを活用すればMacでwindowsを使うことができる。私の黒いMacBookにはwordやexcelは入ってないけれどiworksを入れているので文章作成には困らない。もちろんMac用のwordやpowerpointを購入すればほとんどの問題は解決すると思うが、リモートデスクトップにアクセスすればそのサーバー上にあるソフトを使えて、そこに保存されているファイルを見たり、そこに保存して他のwindowsユーザー社員と仕事をすることができる。MacでWindowsするのも悪くない。

放射線測定器の買占め

ガイガーウォチャーを募集をしました。当然、読者から応募者が現れました。しかし、ガイガーカウンターの買占めにより品薄又は価格の高騰が発生しました。メディア制空権を取るまで日本では水素船は造りません。しかし、原子力船関連や原子力発電所は放射能汚染源ですが官僚の天下り先です。どう関係しているかは時が来れば『連山』以外で実名で公表されます。既に勝敗はついています。我らはダイレクトに消費者・預金者・生産者と結ぶ部門に集中しています。アメリカのタワーレコードでＣＤを買うのではなく、インターネットで音楽を買うのと同じ方式です。

匿名掲示板での中傷行為

316 ：名無しさん＠３周年：2008/06/09(月) 16:36:29 ID:VXK2bT6A 連山って、なんかもう無茶苦茶なオカルト系メディアだなｗ 日本人ユダヤ人説ぶちまけてらｗｗｗ

素人には分からないとか何とかいって
旧士族の間では密かに伝えられているとかいって
自説をぶちまけるために、もう無茶苦茶な論を展開しているｗ

317 ：名無しさん＠３周年：2008/06/09(月) 16:40:34 ID:8WoqI3Yy
日ユ同祖論をでっち上げる手合いは間違いなくユダヤの手先だよ
露助を目の仇にしてたから胡散臭いとは思ってたが
連山は愛国官僚の集団フリしたユダヤだったんだよ。

出典：２ちゃんねる 掲示板

これは明らかな捏造の一部です。日本人がユダヤ人と同祖であるという意見が『連山』に掲載された事を私は知りません。日本人がユダヤ人の恩人であるというコラムはあります。（参考コラム：【検証】誰がユダヤ人を殺したのか？）ロシア人については松緒錦江コラムニストを参考にして下さい。堪能なロシア語を活用して多くのロシア及びロシアに住む諸民族の友人をもたれています。匿名掲示板で卑怯な捏造記事を書くとは、日本男児も情けなくなったものです。日本の女性が正々堂々と知的なコラムを掲載する一方、平成の日本人にはこのような影に隠れた卑怯な活動しかできない男が増加しています。武士道では名を名乗らぬ人間は最も下種と相場が決まっています。このような人間が増加している以上は、惨劇の後に徹底した調査による信賞必罰が必要でしょう。公明正大に議論できない人間が日本を腐らせています。特に役人の世界にはそれが多いのです。

出典：gooニュース「橋下知事「なぜ国家公務員の給料下がらぬ」」

主要アクセス先(2008/06/09)

「高級リゾート地で見た悪夢　地獄のドバイ(峯山政宏著）」出版記念

4月25日に連山コラムニストとして、執筆していた峯山政宏さんが、「高級リゾート地で見た悪夢　地獄のドバイ（彩図社）」というタイトルで文庫本を発売されました。連山ではその発売を記念して、著者の峯山さんに緊急インタビューを行うことになりました。全12回で読者の皆様にお伝えする予定ですので、乞うご期待ください。

拘置所の中には他にどんな人がいたのですか（前編）

拘置所の中には、実に危険な人たちがたくさんいました。（笑）危険な人たちというと、表現には少し誤解があるので、危険な地域から来た人たちと改めさせて頂きます。僕と同じ監獄に収監されていたのは次のような人たちです。

バキスタン人、アフガニスタン人、バングラディッシュ人、ソマリア人、スーダン人、ナイジェリア人、パレスチナ人、エジプト人、中国人など

世界情勢に詳しい人はこれらの人たちを見て、これは凄すぎる！という感想をお持ちになられるのではないかと思うんですが、世界情勢に疎い方には、これらの民族名を一見したところでは、ピンと来ないか