現在、自民党内部の混迷を始め、連日のようにスキャンダル的な内容がマスコミで報じられています。
辞任に追い込まれた中川議員の映像を何度も繰り返し放送し、「印象の刷り込み」に必死になる一方で、「かんぽの宿の疑惑」で、自民党改革派の議員たちの狼狽ぶりもヒートアップ。
さらには、連日連夜、悲惨な自殺や子殺しに親殺し、公務員や自治体の要職など高い地位の人間のスキャンダル（横領や痴漢、わいせつ行為）といった刺激的な内容に満ちあふれています。
こうした「情報量の激増」は、聴衆の思考を大いに混乱させ、疲弊に追い込みます。
あらゆる物事が流動化しており、混迷を深めています。そうした兆候は明らかであります。
なぜこのような情報の錯綜状態になっているのでしょうか？
それは、現在、「米国の覇権衰退」に合わせて、世界的に「群雄割拠」的な状況になっているからと考えられます。
日本国内では、「マスコミ」や「書籍」や「ネット」などの媒体を通して、「メディア制空権」の熾烈な奪い合いが繰り広げられています。
以下の図をご覧頂くとわかりやすいかもしれません。
どの勢力が、今後最も大きな影響力を確保するのか――現在、しのぎを削っていると考えられます。
これが現在のメディア戦争です。
今の所、マスメディアでは米国が圧倒的優位を保っています。（そのマスメディアも影響力低下が顕著です）
しかし、書籍やインターネットではそうでもありません。金融危機を端に発する「米国覇権の衰退論」が、急激な勢いでメディア制空権を拡大していると見られます。
マスメディアで必死になって米国擁護・詐欺的拝金主義の弁解などに奔走し続けると見られますが、マスメディアの影響力低下が決定的な以上、劣勢を跳ね返すことは難しいでしょう。
そうした「米国のプレゼンス」の低下に伴い、各国が息のかかった者たちが一斉に動きを活性化させています。
たとえば、ロシアの人気はネット上でジワジワと上昇しています。プーチン首相のマスコットキャラ化という非常に上手なやり方で、支持を集めています。（プーチン氏個人に対する人気が確実に高まっています）
他方、韓流ブームは今や完全に失速し、情報制空権における韓国プレゼンスは急激に衰えていると思われます。
各国の思惑が、日本のメディアを舞台として「情報空中戦」を展開しています。
各勢力が、「自分たちの都合」が良くなる様に、メディアを通して情報発信を試みているのです。
「アメリカの事をこっぴどく批判するが、中国のことは大甘な評価」
「中国の脅威をことさらかき立てるが、アメリカを諸手を挙げて礼賛」
「日本を徹底的に非難する一方、中国・韓国・北朝鮮についてはスルー」
など、情報発信に偏りが見られるのが特徴となるでしょう。
どうなる？ 今後の情報制空権争い
今後、日本国内の「情報制空権争い」で劣勢の米国は、マスメディアを使い「膨大な情報量」を溢れさせ、大混乱を演出させる可能性があります。どの情報が真実なのか、全く分からなくなるような状況を作り出すのです。
そうなれば、書籍やネット上で台頭している「米国覇権の衰退論」を牽制することにつながるでしょう。（その効果は「多少程度」かもしれませんが・・・）
いずれにせよ今後、情報量が激増し、多くの人が混乱を来すようになるでしょう。
「世の中どうなっているのか？」
「何が起こっているのか？」
「何が本当で、何が嘘なのか？」
何を信じて良いのか分からなくなり、澱がじわじわと積もるように、人々の心は蝕まれ、追い詰めてゆくでしょう。
そういうときこそ、本コラムにあるチャートを思い起こしてください。
日本を巡る諸外国の暗闘――「次の時代において日本を占領するのはどこの国なのか」を巡る暗闘が、こうした混迷の根本にあることを思い出して頂ければ、大分スッキリと状況を把握できるかと思います。
どこかの国を宗主国とする隷属国家・奴隷国家のままであろうとするなど、日本の国益にとって、日本国民にとって不幸以外の何ものでもありません。
本コラムの読者諸賢におかれましては、こうした昨今の「情報の氾濫」の背後で何が進んでいるかについて、多少なりとも思考を巡らせて頂ければ幸いです。
連山編集部
出典：To live is to think.
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