新北米通貨Ameroとブルーノート

North American currency union

ドル崩壊後、アメリカはカナダ、メキシコと通貨統合して新通貨「アメロ」を使うようになる、という大胆な予測。

ドルに関しては、通貨多極化の一環として、アメリカとカナダ、メキシコの北米３カ国で共通通貨「アメロ」（Amero、「アメリカ」と「ユーロ」からの造語）を作り、アメリカの通貨はアメロに移行してドルは廃止されるという説もある。

ドルは破綻するので廃止し、代わりに北米共通通貨「アメロ」に切り替える構想がある、という指摘もある。ドルが破綻する前に、米国債が債務不履行（紙くずに近いもの）になるかもしれない。世界の通貨体制は、ドルの一極体制から、ドル（アメロ）、ユーロ、ＧＣＣ共通通貨、人民元（もしくは日中基軸のアジア共通通貨）などの多極体制になる。

The North American currency union is a theorized economic and monetary union of the three principal countries of North America, namely Canada, the United States, and Mexico.北アメリカの通貨組合は、北アメリカ、すなわちカナダ、米国、およびメキシコの参加国によって構成される経済と通貨同盟です。（出典：North American currency union）
来るべき経済クラッシュと大地震に備え、日本には分散型エネルギーシステムと新エネルギーの運搬装置の優先的開発権利が与えられていました。大日本帝国と同じく一部は取り入れられ、一部は黙殺されました。全体より個人、社会利益より企業利益を優先する意思が原因です。（詳細な黙殺をした個別職名人名リストが欲しい人は→クリック）

クラッシュ・プログラム

これからの米国ドルの行方をシュミレーションすると、次のようになります。 Step1) 米国政府は現在のドル（グリーンパック）を国内では流通不可にし、すでに準備してある新ドル（ブルーノート）を発行。

［東京　２１日　ロイター］　商品相場の急落は単なる利益確定でなく、巨額損失で身動きが取れなくなったヘッジファンドの投げ売りらしい――。２１日の外為市場ではこんな観測が出回った。急激な相場変動によって運用成績が悪化した大手ファンドの損失計上や破たんのうわさも相次いでいる。大幅利下げで実質ゼロ金利となった米国の通貨ドルは連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）後に下落が一服しているが、センチメントは悪化の一途をたどっている。
　＜モノラインに次ぐターゲットはヘッジファンド＞
（略）
＜低金利のドルは「調達通貨」、マインド好転せず売り継続の見方大勢＞
（略）
１９日夕方の取引では「欧州系の大手ファンドが破たん目前らしい」とのうわさが流れた。２０日には英紙フィナンシャル・タイムズが３０億ドル規模の英ヘッジファンド、エンデバー・キャピタルが１７日の東京円債市場で資産の４分の１以上を失う損失を出したと伝えたことが話題となった。サブプライム問題に「ファンド運用難」という新たな懸念が急速に現実味を帯びてきたことで、１８日のＦＯＭＣ後に一服となっていたドル売りが再び強まる可能性を指摘する声が出ている。 「ドルが下がりそうな話題には事欠かない」（後出の都銀）最近の外為市場では、大幅な米国の利下げで、ドルの下落が長期化すると予想する声も出始めた。相次ぐ利下げで米国の政策金利は２．２５％へ低下。キャリートレード全盛のころには円と同様に低金利の調達通貨とされてきたスイスの２．７５％をも下回り、Ｇ７では日本に次ぐ低さとなった。

中国の悲観論もありますが決定的な案件で華人（中国に住まない中華系の海外生活者）は行動しました。華人と中国人の繋がりは、海外生活している日本人と本土日本人よりも強いのでしょう。日本人は原子力発電所が大地震で大きな事故がおきれば原発を止めるということです。判りやすく言えば原子爆弾が投下されなければポツダム宣言の受諾はできない。現在の国体（政治官僚体制）を維持するのが最も重要であるということだそうです。我々、海外生活者には理解できない精神構造です。グリーンパック（現在のＵＳドル）が消滅してクラッシュするのは日本です。日本人は戦後からやり直すのです。これは新生でもすが、大規模な広島・長崎以上の被爆状態になる可能性が高い東日本の人々は実に憐れです。本当に何とかしたいです。大日本帝国の末期にアメリカ軍がＢ２９でビラを投下しました。「大都市を空襲するので都市から逃げてください」とアメリカ軍は日本人に警告しました。しかし、軍部はそのビラを回収させ、マスコミは報道しませんでした。彼らは有る特定の意思によってそれを行いました。組織内組織の利益を組織全体の利益よりも優先するという意思です。家族を犠牲にして親が利己的に行動したり、私企業が公共の利益を無視して公害や偽装を行う。まるで現在の日本と同じです。精鋭を南方に取られ、シーレーンが途絶して、本土の国民は目も見えず（嘘の新聞）、耳も聞こえず（大本営のラジオ放送）、飯も食えず、エネルギーもなくなりました。詳細は下記の映画を観てください。既に産油国はインフレが激化して、外国人労働者が暴動を起こしています。日本企業が投下したプラントもことごとく混乱と戦争によって没収されます。それは大日本帝国が満州国や樺太や台湾に投資した工場や鉱山が没収されるのと全く同じ構造です。今回、前回と違う事は東京裁判がアメリカではなく、日本人自身が行うことになるということです。『連山』は読者参加型のネット出版です。歴史の証人として真実を後世に伝えます。原因と結果を明らかにすれば誰が正しく、誰が勇気があったか、そして、誰に罪と罰があるのかがわかるでしょう。病気になったら医者に診せればいい。愚人は自分以上の存在（天才や超人）を信じる勇気が無い。故に天命に従い短命で終わる。それも、又、善き事なり。