帝国循環の停止と帝国の逆襲　日本のアノミー化

前回の予告

アイザック・ニュートンは古典力学を確立し近代物理学の祖と言われています。しかし、彼が造幣局長官として活躍し、金本位制度を確立した事を知る日本人は少ないでしょう。彼は南海泡沫事件で投資に失敗して大損害を被りました。彼は『天体の動きなら計算できるが、人々の狂気までは計算できなかった』と言ったそうです。これは正確ではありません。彼の古典力学で解析できるのは２つの星の動きまでです。３つ以上になればある特殊な状況でないと計算できません。彼は林檎が落ちることは理解できましたが、空気が水のように積もらない理由を知りませんでした。私が小学校に入る前に不思議だったのが空気は何故、積もらないのかという疑問でした。必死に数日考えて、小さな物質は確率で動く事を見極めました。大きくなってからではこの考え方は無理だったでしょう。大人は小さい、若い、貧しいを馬鹿にしますがそれは大きな間違いです。可能性という意味において少年少女の発想は私に常に新鮮な驚きを与えてくれます。そうなればバイオセンサーと情報ネットワークを組み上げれば従来とは全く違う諜報システムが完成します。我々のソレとは性能が段違いで低いですがこれをイギリス人の博士は形態共鳴と名付けています。平成２０年１０月２２日の対談２２で日本の未来線は分岐します。日本の歴史を決める対談２２が１０月２２日東京にて行われます。（東大早慶、又はそれに準じた知的能力のある人は傍聴可能→クリック）

帝国循環の停止と熱塩循環の停滞

アイスランド大手銀のサムライ債が利払い遅延　猶予期限は27日
　アイスランドの最大手銀行であるカウプシング銀行が2006年10月に発行した円建て外債（サムライ債）で、利払いの遅延が発生していることが明らかになった。20日に利払い日を迎えたが、支払われなかった。7日間の猶予期間を過ぎても支払われなければ、債券の契約上の「債務不履行（デフォルト）事由」に当たる。
　猶予期限は27日。仮にデフォルトとなれば、サムライ債としては、経営破綻した米リーマン・ブラザーズ債に続く事例となる。
　発行時の共同主幹事だった大和証券ＳＭＢＣと野村証券、元利払いの代理人である三井住友銀行はいずれも、20日時点で利払いがなされなかったことを確認した。 (11:14)
出典：日本経済新聞

日本のマスコミでは発表していませんがドルの帝国循環が停止しました。半年以内に発表されます。ニクソンショックの時は日本に負担が押し付けられましたが今回はそれより大規模なマネーが日本から剥ぎ取られます。では、何故、すぐにばれるのに彼らはそれを隠蔽するのでしょうか？　秘密はオペレーション「suiside anomique」です。彼らが願うのは死への願望の拡散です。つまりタナトス計画が開始されたのです。この影響によって日本社会には死の影が蔓延します。

状況の図解

既に事故米や年金偽装、役所の不正経理など隠蔽された情報のリークと古参部隊による突撃で戦勝国のマスコミ支配と帝国循環のビジネス利権は突破されました。しかし、こちらも橘研究所所長が近く入院されるようで要塞拠点で進撃が停止します。こうなれば、訓練不足の新兵（連山の読者層）がどう動くかによって勝敗は分かれるでしょう。
（→やる気のある人は読者コラムニストに論文を応募する）

現時点での状況は上記の図をご覧ください。伯仲状態となっています。ここで利権集団の秘密を握る敵は、タナトスを発動しました。オペレーション「suiside anomique」です。

アノミー的自殺の量産化

アノミー（英,仏 anomie）とは、社会の規範が弛緩・崩壊などすることによって、無規範状態や無規則状態を示す言葉。フランスの社会学者エミール・デュルケームが社会学的概念として最初に用いたことで知られる。
もともとは「ギリシア語」の「無法律状態」を意味する。デュルケームは著書『社会分業論』（1893年）と『自殺論』（1897年）において「アノミー」の概念を提示した。『社会分業論』においては、社会的分業において分化した機能を統合する相互作用を営まないために共通の規範が不十分な状態を示す。

『自殺論』においては、経済の危機や急成長などで人々の欲望が無制限に高まるとき、欲求と価値の攪乱状態が起こり、そこに起こる葛藤をアノミーとしている。

『自殺論』においては自殺は次の4つの形態に分類される。
自己本位的自殺
集団本位的自殺
アノミー的自殺
宿命的自殺

この中で、アノミー的自殺（仏 suiside anomique）は急激な社会変動や性的自由化などによる欲望の過度の肥大化の結果、個人の不満・焦燥・幻滅などの葛藤を経験する個人に起きやすいものであるとした。
出典：出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

金融強化法原案...資本注入の条件緩和、経営責任問わず10月21日3時5分配信 読売新聞
　政府が今国会に提出を予定している金融機能強化法改正案の原案が２０日、明らかになった。
　今年３月末に期限が切れた金融機関からの公的資金注入の申請を復活し、新たに２０１２年３月末まで受け付ける。注入の条件としていた経営責任や、リストラなどの組織再編は問わない。

最初に言いますが国家資本主義秘密結社党の頭脳集団は金など欲していません。彼らは原爆や拳銃の代わり策謀とマネーを使って攻撃をします。人は自分が思うほどに不幸でも幸せでもありません。自分が不幸だと思うことが不幸なのです。人はどんな天才でも一人では世界を変えられません。だから人は人に依存しています。智慧や富が無くても勇気ある行動は万人に可能です。これを信じる信じないのは読者の自由です。人は金がなくても、飢えても、病気でも、中々に死にません。金を貸している人も、鬱陶しいと思う家族隣人を持つ人も、心底を彼らの死を願う人は少数です。死ねば金は返ってきません。では、何故、人は死ぬのでしょうか？　それは上記の写真を見てください。人は一人だと洗脳され、存在価値がない刷り込まれた時に死にます。時として一人で死に、時として多くの人々を道ずれにします。特に国家が不公平な行為（責任を問わない人間にお金を提供する）を行えば、そのアノミーは一気に加速し閾値を越えます。閾値をこえれば水（液体）が氷（固体）や水蒸気（気体）になるように変化します。時として水素と酸素に分離することさえあります。それが狙いで日本社会の精神的つながりを破壊しました。もし、国民が政府や指導者を信じているなら金なんか無くても平気です。必ず権力（配給）や智慧によって対応してくれると考えるからです。信じられる朝廷があれば、国家の一大事に対して富者は蔵を開き、賢者は智慧を出し、勇者は行動を始めます。敵は人の弱みと欲望を使って、この状況を戦略的に準備し、能動的に発動されれたのです。それを阻止するには対談２２を成功させる必要があります。（早慶の人々から応募が多く、その熱意により可能となりました。対談者は８割弱が旧帝大です。）
重要対談２２が１０月２２日東京。（東大早慶、又はそれに準じた知的能力のある人は傍聴可能→クリック）

メディア制空権と対決する知の艦隊戦

　さてそもそも「理論の発見」なるものにしたところで、実は良く考えてみるとそれはしばしば思考経済の所産に過ぎない。例えば「掛け算」という理論体系について考えてみよう。人類の頭脳が作りだした乗算のためのこの体系は、「九々」として８１組の数値を記憶し、それと筆算技術を組み合わせるという形態のものになっている。
　ところがこの理論体系は実は必ずしも「普遍的な真理」ではないのである。ここで仮に宇宙のどこかに、数値に関する無限の記憶能力をもつが、計算作業は全くできない知性体がいたとしよう。こういう種族にとっての「掛け算」が存在するとすれば、それは恐らく筆算の作業を最初から考えず、ありとあらゆる数値の組合せについてその値を一つ残らず記憶するという形態になっていることだろう。なぜなら彼らにとってはその方が知的コスト－－頭脳にかかる負担－－が小さいからである。
　また一方、これとは逆に計算能力が異常に高い知性体であれば、最初から二進法ですべての計算を行なうことで、九々を記憶する手間を完全に省いてしまうはずである。実際にコンピューターの「頭の中」では、掛け算はこのような形で行なわれている。
　要するにわれわれの知っている掛け算の体系は、単にわれわれの頭脳の特性に対して最も効率が良くなるように定められたものに過ぎない。これこそ「思考経済」であり、こういったことは他の理論や学問などについても大なり小なり言えることである。つまり、「真理の発見」は、その実態はしばしば「思考経済の極大化」に過ぎないのである。

　このように一般に理論なるものは、それが登場する時には一見脈絡のない現象や情報を、最も効率よく一言で述べるためのものとして登場する。そしてそれが価値を認められるようになると、さらにそれを発展させるための新理論がそれにつけ加えられ、前より多くの現象を把握できるようになる。
　ところがそれを続けていくうちに、だんだん「思考経済」の面での効率が落ちてくる。つまり新理論が一つ登場したときに、それによって新たに把握できる現象の量と、その理論を学ぶ手間－－知的コスト－－を比較したときに、後者の増大が次第に前者を上回ってきてしまうのである。
　こういう状況下では、従来の理論からはみ出していた情報を扱う際に、下手にそんな新理論を作って無理矢理一個の体系の中に統合することを試みるよりは、むしろ最初から統合理論など作らずに、それら未統合の情報を「重要な例外的現象」として一つずつ別個に記憶していった方が現実問題としててっとり早いことになる。言葉を換えて言えば、こういう状況でやたらに難しい新理論を無理に作ることは、思考経済の効率を低下させてそれ自体が人類の頭脳に余計な負担をかけ、学問を進歩させるどころか逆に退歩させてしまうのである。
　実際、今まで別個のものだった二つの理論を統一的に記述する「統一理論」が登場したとしても、それが途方もない難解な数学のアクロバットを大量に使わなければ全く記述のできないものであったとしたならば、現場でそれが使われることはまずないし、本当にこんなものに意義があるのかという不満の声が絶えることもないのである。

　しかしながら、現代の研究体制や業績の評価制度というものは、１９世紀に大きな突破口が開かれた時期に確立されたものであり、その当時には確かに新理論を次々に作って積み重ねていくことが実際に思考経済の面で最高の効率を発揮していた。それゆえ「something new」つまり新しい理論を作って今までの体系につけ加えることが、学問を進歩させる最高の手段であると信じられ、それを最大限に評価する体制が今もそのまま生き残っているのである。
　ところが現代ではそれはどうやら限界に達しつつあり、生産される論文のかなり多くが思考経済効率の点でむしろマイナス、つまり論文を生産すればするほど学問を重量過大にして結果的に退歩させる結果を招いている。
　要するに、研究体制全体を根本的に変革せよ、とまでは言わないまでも、ある程度の思い切った補完を行なわなければもはやどうしようもない時期に来ていることは動かし難い事実なのであり、そして新しい体制においては「思考経済」の概念が最大の基礎となって、そこから体制全体の再設計がなされるべきだというのが、われわれの基本哲学である。
出典：思考経済と知的シーレーン

来襲する航空機が炭素文明の毒電波で人々を洗脳するメディア部隊です。それに対して陣形を組みつつ進撃するのが化学班リーダーである峯山政宏氏とその僚艦です。上記の動画のように勝利する事を海外より激励を込めてここに記します。
マハトマ・ガンジー曰く　"他人に変わって欲しければ、自ら率先して変化の原動力となるべきだ。"

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