【1ドル60円】中国人のドル売りと円買い

ドルを大量に売る中国人

公表可能な取材内容は難しいですが水素船の建造が中国で本格的に進む事になるようです。中国人は水素船に必要な資金を調達する為にドルを大量に売っています。現在のドル保有世界一は中国ですが年内に日本と逆転するかもしれません。今年中にロシアとアラブもドルを大量に売却するでしょう。。。中国人の一部は、1ドルの価値を60円と考えています。日本の百円ショップには多くの中国人がいるはずです。商売では日本人は中国人には勝てないのかもしれません。円を売りドルを買う日本の個人投資家とドルを売り円(技術や企業)を買う中国人の結果は数年後に、ハッキリと現れるでしょう。

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中国人の円買い=日本企業の株や技術の購入が本格化

CyberULSの日本人幹部による獅子奮迅の演説によって、第2列島線における日中の状況は中立状態となっています。然しながらその為にマリアナ実験データの権利の半分はシンガポール法人となり、残り半分は日本人個人が保有するという折衷案となったようです。(詳細を知りたい人は→クリック
彼らは日本の財務省や日銀による円売りドル買いを強く期待しています。紙くずになる可能性が高いドルを日本人が高値で購入し、中国人が持つドルを高値で日本政府が購入する事によって得た円を使って、日本の技術や企業を購入する事を彼らは欲しています。特にバイオ・ハイドライド体系の企業は千金の価値があると試算しています。日本人の知的レベルと中国人の知的水準の無形化世界での血を流さない闘いとなってきました。

交渉窓口の一本化

現在、水素船の対日窓口として10年以上の実績があるシンクタンク又は研究所を選抜しています。4月にはそれらを公開できるでしょう。興味のある企業や大学、マスコミはその窓口に連絡してください。『連山』は読者参加型のネット出版です。我々は水素船を建造していませんしコラムニストは技術者でも化学者でもありません。

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コメント

初めてコメントさせて頂きます。以前から連山を読ませて頂いており、水素文明確立のため多大なご苦労をされておりますが、地球環境問題を素晴らしい方法で解決されることを期待しております。

しかし最近気になる点がありましてコメントさせて頂きました。水素船を中国で建造されているようですが、それは中国共産党の知るところなのでしょうか。

この連山でも度々中国共産党の蛮行は取り上げられています。私はこの水素技術を中国共産党が悪用することを危惧します。今日の文章の中に「日本の技術や企業を買うことを欲しています」とありますが、これは金に物を言わせ日本の技術を分捕るということではないのですか?

血を流さない闘いとありますが、日本が結局中国にいいようにされるということはありませんか?

私は日頃から中国人(漢人)の日本や中国内のマイノリティーの人々の扱いに激しく怒りを覚えます。

以前、このサイトで日本の官僚や企業は駄目だと、だから中国で水素船を造ることにしたとありました。私も日本人として、日本の政治や企業の腐敗に忸怩たる思いです。多くの日本人も私と同じ気持ちだと思います。

華僑が商売が上手いのは事実です。しかしそれは彼らがまず彼らの利益しか考えず商売をしていたからです。ユダヤ人と同様に。日本も今ではこのような考えの企業がほとんどかもしれませんが、日本人は昔は相手のことも考えて商売してきました。私は未だに昔ながらの志で、そして唯一無二の技術を持つ中小企業が結局、金の力で中国人にいいようにされるのは納得できません。

そして、地球環境のために、新しい文明のための大義の前に、日本人がチベット人やウイグル人のような扱いを中国人から受けるようなら、私はそれは絶対に許せません。

この水素技術を確立させようと邁進している方々の中に、私のような一般人の考えも及ばないような凄い方もおられるかと思います。私などに言われるまでも無いのはわかっております。私のような者は、よくわかっていない国粋主義者と思われても構いません。が、くれぐれもそのような革新的な技術が一方的なエゴイスト達に悪用されないようお願い致します。そのような素晴らしい技術のために、結局罪も無い一般人が血を流さず済むようお願い致します。

---------- 『連山』編集部

取材の結果ですが日本人チームは全て中国の建造には参加しません。CyberULSは多国籍な団体であり幹部の一人が日本人なだけです。現在、中国のアメリカ国債の保有額が急速に減少しています。その資金で彼らは日本の中小企業や技術の購入を強化させるでしょう。しかし、日本人経営者が日本を愛していればそれらを売らないでしょうし、社員もそれが嫌なら転職すれば良いのです。『連山』は読者参加型のネット出版であり、日本国の支配者でも主権者でもありません。愛国者の転職先を相談する為に『秋月』も6月下旬に開始されます。日本には職業自由の権利があります。一流の技術者ならすぐに転職先は決まります。一流でないのなら流出しても損害はありません。

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