【合流】知の報道システム体制へ

藤原直哉の広報支援

藤原直哉氏は計量経済学の大家である。現在の社会は作用要素が多様化して制御が難しくなっている。 藤原氏はその難解な系（システム）を多くの人々に語りかける才能に秀でている。 『連山』コラムニストであり、西太平洋チームのリーダーである峯山政宏氏との会議は成功した。 平成19年11月29日の大阪ガスとの会議が成功すれば神戸～マリアナ間の水素船は実現するであろう。なお、東京ガスには峯山政宏コラムニストが近く訪問し交渉予定である。 広報は藤原直哉氏が担当し、量子力学に基づく水素エネルギー技術体系を語っていただける。 顔が良いだけのアナウンサーでは知識依存型経済のアナウンスは不可能である。 藤原直哉氏のように海外で長く業務をされた知的水準の高い広報官が非常に重要である。

水素船と補給体制の確立

第一次世界大戦以降、大日本帝国は戦車や航空機、内燃機関の艦船を量産し運営した。 これらの新戦闘教義は短期的には大きな力を発揮した。だが大日本帝国領土には油田は少なかった。 日英同盟や日米での協商関係が維持されるのであるなら問題は顕在化しない。 しかし、太平洋戦争のように英米を敵に回せば一気に油断となり戦争継続能力は消滅する。 現在の日本は世界から多くの物資を輸入している海外依存度の高い国である。 食糧も、鉱物も、エネルギーも、ほとんどが輸入物資である。 もし、これらが絶たれたら日本人は餓死するしかない。 国内陸上輸送は電車によりある程度は維持できるだろう。 暖房も木炭ストーブや練炭コタツを使用すれば良い。 致命傷となるのは海外物資輸入の要である海上輸送システムである。 水素船（燃料電池船舶）の社会技術体系を確立しなければ日本人に未来は無い。 それを戦略的に妨害する勢力が存在しているが愛国的な協力者によって彼らは滅びつつある。 来年以降は、積極的に敵対行為をしなかったが傍観していた中立派を順次、撃滅していく。 子供の世界で虐めが絶えないのは、大人の傍観者が厳しく罰せられないからである。

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アクセス先（平成19年11月28日現在）

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