国を思う老人と自分を想う老人
出典:読売新聞
この国に産まれたことをありがたく思う。勤勉に働いて、無事定年を迎えることができれば、それ以降の老後の生活は、まったく不安が無いとは言えないが、贅沢さえしなければそこそこの暮らしがしていける。私たちがまだ幼かった頃、今から四、五十年前、年寄りの扶養は息子夫婦に依存され、それも家庭の事情とか台所状況によって、まちまちであったように記憶している。また、この国ではなくお隣の中国や北朝鮮で産まれたとしたら、たとえ同じ時間で同じような労力を費やしたとしても、そう老後の生活が今の日本と同じようにはいくまい。あと三十年もしたら状況はガラッと変わって、中国の方が日本よりもはるかに手厚く環境整備が整うかもしれない。三十年後も、世界に占める日本の経済力が今以上に維持できるとは到底思えないからである。 (中略)
厚生労働省の不手際もあって、国民からいっせいに批判の矢を浴びているが、マスコミの報道の偏りもあるのではないか。最近ではNHKでさえも批判的である。この国においては、おおむね年老いた人のほうが預貯金高が高い。子を持つ若い世代の人たちは、私の周りを見る限りやっとこである。お寺さんの言葉にこういったのがあった。「歳をとると、お金も時間もできるが、命がない」と。若い人たちが困った時に、お年寄りがお金を出して助ける。そうすることによってお年寄りが大切にされる、といった意味では善い施策であるかもしれない。お年寄りも従事していた職業や生き方によってさまざまである。マスコミはほとんど、不都合な例を引き合いに出してくる。
日本の金融資産の8割は老人が保有している。日本の国富のほとんどが土地・不動産なのであるから当たり前である。日本の作曲、編曲、音楽プロデューサー、キーボーディストである坂本龍一氏をはじめ多くのアーチストがプロジェクトSTOP ROKKASHOを推進している。然しながら、マスコミを支配する連中は恐怖のドレスデン計画を完成させつつあるという真偽不明の情報がある。水素エネルギーはハイパーハイドライド及びバイオハイドライドの量産化によって実現することができる。然しながら水素エネルギーは分散型エネルギーシステムである。油田や瓦斯田のように中心型ではない。それは油田を支配すれば多くの富が得られると言う従来の統治システムを根底から破壊する。石油枯渇の問題を世界の人口崩壊で解決するというは確かに理に適っている。そして、最も被害にあう庶民層が一切行動を取らないのも自業自得と言える。親が子供を殺す社会は滅びるべきなのかもしれない。海外生活者が中心の我らは日本本土の人々に情報を送り情報空間を提供することしかできない。国境を越える知識人は騎兵であり陣地戦には不向きである。
ドイツの警告映画:みえない雲
六ヶ所村の下:再処理工場直下に活断層か 青森・六ケ所、M8級恐れも
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行動なき庶民は行動するまで毟られる
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日本の対外純資産が過去最高になった。しかし、日本には海外で強制力のある軍事行動を取る力は無い。つまり、アメリカや中国など世界に貸した金は返ってこない。また、中東での大規模で長期的な戦争とアメリカにおける内戦によって日本は食糧もエネルギーも不足する。中東の化石エネルギーとアメリカからの食糧輸入によって日本は成り立っているのだからだ。老人は行動しない。行動するのは若者の義務である。義務を放棄した人間はホームレスとなるしかないだろう。
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『連山』の分散化
既に『連山』のサーバ処理能力は限界である。兄弟サイトであるエコ山に分散した為に平成20年は耐え切れるだろうがそれ以降は無理だろう。一定レベル以上の知識人を集めると言う当初の目的も既に果たした。国が燃え始める秋以降に『連山』は分散化するだろう。過去の記事はそのまま読み続けることができる。しかし、新しい情報は『選択することによって選択された人々』に排他的に差別的に提供される。例をあげるなら放射能測定ネットワークをCyberULSは各地に保有している。各地で地震の前兆調査もしている。もし、大規模な地震が発生した時、これを『連山』で公開したらどうなるだろうか?
このサーバは瞬時にダウンしてしまうだろう。そして、CyberULSが準備した避難ルートは大衆によって塞がれて使い物にならなくなってしまうだろう。放射能や有害物質の情報は排他的に差別的に公開されるべきである。社会にとって最も重要な信頼する実績を持つ人々や若い女子供を優先して助けるのは当然である。また、ガイガーカウンターを自費で購入し、貴重なデータをCyberULSに提供し続けてくれる人々を優先するのも当たり前である。何もせず、不平不満をネットで書いている人間こそ最も処罰されるべきである。ポーン(歩兵、無産階級)が動けばナイト(騎兵、有産階級)も動ける。社会変革には作戦が必要であり、その為には公明正大な行動が不可欠である。国を滅ぼすのは行動しない不平屋であり、それが遠からず証明されるだろう。マスコミは悪意ある捏造記事によって奴隷を洗脳することはできる。しかし、報道では部隊を撃破することはできない。真実(実名実行動)に勝る偽善なし。水素インフラ600兆円の初期投資を得るには日本国民の総意が必要である。最初に動くべき階層は***である。今、貴方が動かなければそれらは外国に流出するだろう。
我々は動くべき時まで海外で貴方を観ています。
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『連山』コメントと自動処理機能
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Posted by スペース at 2008年5月28日 16:14