ガイガーウォッチャー
「い号作戦」とは、日本軍の誇る虎の子の母艦航空隊を総動員し、延べ486機の戦闘機、114機の艦上爆撃機、80機の艦上攻撃機によって、ガダルカナル、ポートモレスビーの敵基地を完膚なきまでに叩き、南太平洋の制空権を一気に奪い返そうというものです。 しかし、既にほぼ1年前のミッドウェー海戦時から、日本海軍の暗号は米軍に解読されていました。 そして、ラバウル周辺の密林内や、周囲の島々には、いたるところにコーストウォッチャーと呼ぶ、連合軍側の無線通信員がおり、日本軍の動静は各基地に筒抜けになっていました。これに加えて優秀なレーダーで、連合軍側は早くから日本軍の攻撃を知り、迎撃の戦闘機を上空に上げ、艦船は避難させて、万全の体制で待ち構えていたわけです。 これに対する日本軍側の情報収集能力は著しく低く、要するにその都度偵察機を飛ばして見るしか方法がなかったことが分かります。その結果、大雨が降って出撃出来なかったり、行っても空振りだったりで、当初1週間だった予定はどんどん延びて2週間になり、しかも海軍航空隊の ほぼ全力を挙げた航空作戦だったにも係らず、実際に挙げた戦果は少なかったようです。 「戦藻録」によりますと、4回にわたる攻撃で挙げた戦果は、巡洋艦他22隻を撃沈、8隻を大破したほか、飛行場施設16箇所に大損害を与え、飛行機138機を撃墜したとなっています。 要するに大成功だったと自画自賛している訳ですね。 ところが実際に敵に与えた被害ははるかに小さいものでした。連合軍側の資料によれば、撃沈されたのは駆逐艦他5隻。大破したのが商船1隻となっており、これが艦艇被害の全てです。航空機では、撃墜されたものが12機で、地上で破壊されたものが4機、これが航空機被害の全てです。
誰よりも太平洋戦争に反対した人々は謀略によってその動きを封じられた。岩畔豪雄たちは最も困難な作戦を遂行した。それは白人植民地帝国を崩壊させる事である。本土の守りは頭が少し弱い連中が遂行した。戦後、日本は過ちは繰り返さないという標語のみが一人歩きをしている。何もしない評論家とマスコミが衆愚を生み出し、外国勢力による日本被爆化計画が静かに進んでいる。しかし、今回は前回のようにはいかない。インド洋と南方、太平洋の部隊による三重の包囲網が完成した。残るはガイガーウォチャー（放射線監視員）である。これは無償貸し出しの簡易放射線測定器「はかるくん」を使えば誰でもが参加する事ができる。既に日本の一流の知識人は我らの仲間である。しばしばモナークプロジェクトによって洗脳された科学者がマスコミに出演するが彼らは三流である。本当の天才とは勉強などしなくても賢い人であり彼らにとっては知的探求こそが楽しいのである。偽りの虚像など空しいだけであるからだ。既に知識人、海外勢力、『連山（ガイガーウォチャー）』『流星』『飛流』による三重の包囲網は完成した。後はポーン（歩兵）である大衆が動けば日本はかわる。腐った官僚を免職させ、我らの仲間であり、有能で若い吏員を抜擢する。それは大学から小学校まで大規模に行う。多くの公務員が仕事を失うだろうが情報社会に適用した再教育が終われば半分は復職できる。それは社会に役立つ学問であり、情報機器を考える為の道具として使う精神である。楽して結果だけを得る為に情報機器を使ってはならない。情報社会では水素文明に相応しくない企業は公的な仕事は一切、受けられないのである。水素文明のグランドデザインにとって必要な設備を持つインフラ企業はその選択によって選択される。判りやすくいえば、国営化、地方公営化、他企業への分割吸収である。大きな企業の社畜である中間管理職の小さな判断ミスが組織全体を破壊するのだ。それが情報社会である。大規模な事故が発生すれば、被爆者によって血祭りに上げられるのは誰だろうか？ その答えは簡単だ。我らの敵である。（関連コラム：600兆円の財政出動を求む！、団結の為に600兆円の水素インフラを！）
音声対談紹介:日本再生プログラム推進フォーラム理事長 熊谷弘元官房長官 藤原直哉シンクタンク所長(MP3)
宮古・漁協が独自に放射線監視 再処理工場事故に備え
試運転中の使用済み核燃料再処理工場（青森県六ケ所村）から海洋に放出される放射性物質について、岩手県宮古市の重茂漁協が「海流で南下してくる可能性が完全には否定できない」として、京都大原子炉実験所の小出裕章助教と協力し、独自に周辺海域でワカメの放射能を測定していることが３１日、分かった。 ７月以降に予定される工場の本格操業の前後で測定値を比べ、万が一の事故の場合、影響を立証するのが狙いという。 重茂漁協は、再処理工場が試運転を始めた後の２００６--０８年の毎年春、宮古市沖の３地点でワカメを採取し、小出助教が放射線のガンマ線を調べる検出器にかけた。その結果、現時点では汚染されていないことを確認した。 ０９年以降も毎年春に同じ地点でワカメを採り、小出助教に分析を依頼。再処理工場の本格操業後、測定値に変化があるかどうか、監視を続けていく 方針だ。 放射性物質が流される六ケ所村沖から宮古市沖までは約１６０キロ離れているが、海流が宮古市沖に向かっている。このため漁協は、再処理工場で事故が起きた場合、ワカメなどの養殖施設に被害が出ることを恐れている。 重茂漁協の高坂菊太郎参事は「もし宮古市沖で被害が出ても、データがなくては工場の影響かどうかを立証できない。操業前後で放射性物質の検出状況を比較し、証拠にしたい」と説明する。 事業者の日本原燃によると、工場は最大処理能力を発揮した場合、年間８万立方メートル以上の液体廃棄物を放出する。再処理に用いる硝酸を蒸留した際に出る水、作業服の洗濯廃液、作業員の手洗い水などで、放射能を測定して安全性を確認した上で流す。放射能レベルの高い放射性物質は、 別に処分する。 原燃は「放出されるのはほとんどが水で、放射性物質は可能な限り、除去している。大量の海水で希釈されることもあり、人体に影響はない。放射性物質が流されていくこともあり得ない」と、安全性を強調している。
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