理学と医薬が活躍する日本
では、上記講座では何が解説されているのか？数理的観点から簡単に申しますと、さまざまな初期条件のもとで、伝染病の伝播をモデル化した非線形微分方程式がどのように振舞うかをアイソクライン（平衡線）法で解析したものです。と書くと、こうした分野に馴染みのない方々には、無味乾燥で味気のない世界と写るかもしれません。しかし、『連山』に集まる理工系に馴染みのある面々には、ちょっと想像力を働かせると、図表や数式から、見えないものが見え、意義深い情報がいろいろと引き出せるものと思います。
■伝染病の数理モデル―Kermack&McKendrickモデル早速、伝染病の数理モデルについて解説してゆきたいと思います。
（続きはクリック）
既に日本政府は死に体である。彼らに付き合っていると疫病や大地震で殺されるだろう。そうでなくても職を維持する事は難しくなる。既に多くの国民健康保険や企業年金は火達磨状態である。自費医療で生活できる医師と公的制度に依存する医師では大きな格差が誕生する。これは海の外からみれば自明の事である。輸出企業を中心に日本現場主義は構造的に土台から崩壊するだろう。
日本現場主義の崩壊
世界の債権国、米国債投資を手控える恐れ＝著名投資家ジム・ロジャース氏
［ニューヨーク １２日 ロイター］ 著名投資家のジム・ロジャース氏は１２日、経済の危機的状況が続くなか、対米債権国の多くは米国資産のなかでもとりわけ国債への投資を手控え始める恐れがあるとの見方を示した。ロイターとの電話インタビューで述べた。
同氏は「わたしが中国人だったらこれ以上米国債を買わないだろう。利回りが３０年間で２．５％、あるいは４％か４．５％としても、米政府に資金を出す人がいるとは想像できない」と述べた。
「すべての主要債権国は今後、少しずつドル資産を減らし一段と分散投資を拡大するだろう。ドルから、そして長期債からは遠ざかるだろう」と語った。
国別の米国債保有は、２００８年に中国が日本を抜いて１位となった。米１０年債利回りは、２００７年６月時点で５％を超えていたが、０８年１２月半ばには約２％と、５０年ぶり水準に低下した。
「ＦＲＢは紙幣を印刷し、リセッションを回避しようとしているが、応急処置にすぎない」と主張。ＦＲＢはバブル崩壊前の１９９０年代初頭に日本が犯したのと「同じ間違い」をしている、と述べた。
同氏は「１８年後の今でも、日本は回復していない」と指摘した。
[国力の比較（交渉力の差）]
中国 ５ 対 日本 １（アクセラレータ補正値４）
（赤道会議2008は戦術の妙で４対４、しかし４年後の黄道会議2012の予想）
中国 ８ 対 日本 １（アクセラレータ補正値４）
（実質的に平原戦や海戦での２対１は４対１になる、戦術の限界を超える）
こうなると火力戦で圧倒するしかない。この場合、日本の利権構造はアウトレンジである。
然しながらヘリボーン（ヘリコプター救急）で劣る日本にはこの手法は活用は難しいだろう。
敵である疫病に罹患した顧客に対して距離を話せば目標が遠くなり移動だけで情報量が拡大する。
これにより治療に時間がかかり死亡率が上昇し治癒率は低下し、コストは大きくなる。
治癒率の低下は感染源の撲滅を遅らし感染源の分散的進撃を許す結果となるだろう。
結果として疫病で医師が一挙に全滅しないようになるべく広く分散するの効果的である。
必然的に患者に近い医師と遠い医師の両面での活動が可能となる。
然しながらそれを有機的に動かすのは神経網（電脳ネットワーク）への接続と習熟が必須となる。
並列推論すれば分かるようにこれは対疫病以外の全ての情報エントロピーの増大に適用される。
足を引っ張る人々
■下落する商品相場はいずれ反転する
もし今、誰かに1万ドル運用してくれと頼まれたとしたら。長期投資であれば、私は中国株とコモディティ（商品）を買うでしょう。逆に短期で売却益を出したいというなら、日本円、スイスフランなどの通貨に投資するかな。今後2、3年は、通貨を買って売却するのに非常にいい時期だと思います。なかでも日本円は現在、世界で一番強い通貨ではないでしょうか。円は過去40年、対ドルで約400％も上昇したことになります。
私は近い将来、世界的な通貨危機が訪れると考えています。米ドルをはじめとしたほとんどの通貨の価値が大きく下がる。その前に一度揺り戻しがくるでしょうから、そこで売却するつもりです。
その後は、本格的な商品の時代です。
（略）
そしてもう一つの問題は巨額の財政赤字です。このまま手を打たずにいれば、今のティーンエージャーが40歳になった頃、日本は大変な事態に直面するでしょう。私が今10歳の日本人であったら、怒って革命でも起こすかもしれませんね（笑）。
日本の頭が悪い人々には財政赤字の問題を軽く考える人々がいる。増税は財務官僚の罠だと書いている。なら先ず財務官僚を一人の残らず解雇してから同じ議論をすればいい。私は公的債務がこれほど増加したのは国会議員（＝有権者）とマスコミと官僚の責任だと思う。だから彼らを出来るだけ早く処罰するできだ。増税や減税が問題なのではなく知力が劣り責任感がない人間が社会を動かしているのが問題なのである。しかし、彼らは組織を重視して機能を軽視している。これは知力が足らないのだから言っても無駄である。だから現実策を考え対策を採るべきである。具体的に言えば勉強する事だ。通貨は消滅するが身につけた学問は消えない。信頼できる仲間も同じである。
関連ニュース：asahi.com（朝日新聞社）：代替エネルギー開発、投資促進１千億ドル 米オバマ政権
類は友を呼ぶ
明治時代には江戸時代の吉田松陰の松下村塾や緒方洪庵が適塾で学んだ生徒達が大日本帝国の主要なプレイヤーになりました。困難な時代に目先の事を優先せずに学問を尊ぶ人間には学問好きな勇者が集まります。古今東西、類は友を呼びます。結局、知識と知識の融合により生存率は向上し死亡率は低下します。そして、敗者が消滅してスッキリした世の中で繁殖していきます。次の時代に必要なのは紙幣の乱発でも外国への避難でもなく政府への批評でもなく、自分の勉強と人脈が必要だと考える人は遠隔教育『秋月』に参加してください。（最近、混乱した社会に共鳴して思考が混乱して勘違いした人々が増えています。秋月のヘルプディスクと秋月便りのサポーターと連山の編集部はそれぞれ全く別組織で別人です。注意して下さい。）
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