水素文明の問題点はマスコミの知的水準の低さ
エネルギーの研究者は「水素システムの普及は燃料電池車がカギになる」と口をそろえる。燃料電池は、水素と酸素が反応して水になるときの化学エネルギーを直接、電気に変える発電装置のこと。燃料電池車は、水素を使って燃料電池で発電し、モーターを駆動して走行する。 三菱総合研究所環境・エネルギー研究本部の志村雄一郎主席研究員は、「燃料電池車の普及には、水素を供給する水素ステーションを10年で10万から数十万カ所、一気に建設しつつ、急速に市場を立ち上げる必要がある」と断言する。そうでないと、燃料電池車も普及しなければ、多額の投資をするインフラ業界も立ちゆかなくなる。
出典：低炭素社会を実現する技術を探る 2050年、「エコテク」爆発（第5回）水素システム／燃料電池車が端緒を開く
▼暴動鎮圧の準備をする米軍
米政府は、反政府暴動が起きると予測しているらしく、１０月１日から、米陸軍の実働部隊を米本土に駐留させることにした。１５０年前の南北戦争以来、米軍（州兵以外の連邦政府軍）は実働部隊を米本土に配備することを法律（Posse Comitatus Act）で禁じられており、今回は「テロ対策」を名目に、例外として禁を破った。名目はテロ対策だが、駐留部隊は、敵を殺さずに抑制する技能や、道路封鎖など、米国民が起こすかもしれない暴動を鎮圧するための訓練をすると、国防総省傘下の「アーミータイムス」が報じた。
出典：米経済の崩壊、世界の多極化 ２００８年９月３０日 田中 宇
大きな会社の部長や課長を社長にしても分散型のシステムは生まれません。石炭や石油は中央集権的な社会システムを生みました。逆に言えば中央集権的な社会システムがそれらを必要としたとも言えます。巨大な炭坑や油田の開発には膨大な資本が必要でした。その為に中央銀行システムや銀行ネットワークが誕生しました。その考え方に縛られた人間はその考え方に縛られます。毎朝９時に出社するというのは中央集権型のシステムです。昨日、雨が降ったので水力発電によりエネルギーができたから出社するというのが分散型です。仲間と情報を交換し、通信インフラでの在宅勤務を始め各種の人々との連携があって初めてその構造となります。また、多くの人々から年金資金を集めたり、医療保険を集めたりするのが中央集権型です。多くの資本を集めるから腐敗や不効率の温床となります。余剰エネルギー蓄積（水素兌換のサイバーキャッシュ＝CC）においてそれらの問題の根本を解決しないと非効率な中央集権型システムが分散される事によりカオス化現象が発生して手におえなくなります。つまり、情報エントロピーの拡大による非効率化という現象によって金融システムが崩壊するのです。情報社会では（無形化空間で）売れた本を印刷する事はあっても売れない本を印刷することはありません。問題なのはその無形化した情報空間をどうやって秩序化するかということです。上記の研究員は、炭素文明のデザインを日本は西欧から輸入した為にその構築に必要だった知的作業の分量を無視しています。
教育と省エネと水素エネルギーweb
現在の電力会社は電気を販売している。しかし、これからはネットワーク化された富裕層又はネットワーク化された知識人が独自に電力を薪のように融通をし始める。よって送電線も単方向から双方向に変化し、電力会社の仕事も電力を作ることから双方向送電線を維持する事になる。このために最も時間がかかるのが情報の伝達と知識の集約とネットワークの構築である。中央政府は力を今以上に失い中央銀行は紙幣の濫発によってローマ帝国やモンゴル帝国の交鈔の濫発と同じ状況となる。この水素エネルギーWebの土台である遠隔教育システムは２０年以上の歳月を懸けて構築された。１５世紀に活版印刷機が登場して新しい形態の通信が確立した。石炭と蒸気による蒸気船や鉄道の普及にはこれらの活版印刷機が無ければ知的なファンデーションを支える事が不可能だったのである。手書きの文章や口伝えでは蒸気機関が実現した商業活動と社会生活のスピードやペース、流動性、密度、双方向性の増大に到底対応はできなかっただろう。内燃機関においても電話や無線が知的コミュニケーションを支えた事は同じであった。石炭が石油に変っても、両者とも中央集権型のシステム構造を持つ。エネルギー革命と情報革命はコインの裏表である。
出典：アメリカの計画倒産
人間という生き物は出来るからする人は稀です。多くの人は、しないと生きて行けないからするのです。農業もそうでした。工業もそうでした。寒冷化を始めとする自然環境の変動に適用する為に自分自身を変える必要があったのです。水素インフラの場合、最も重要なのは１に教育、２に省エネ工法、３に水素エネルギーwebです。ちゃんとした教育があれば馬鹿な政治家や無知な研究員の文章を阿呆なマスコミ人が検証もせずに発表をして社会全体の情報エントロピーを高める事はありません。恐らく形態共鳴や制御理論（サイバードクトリン）の１分も理解していないでしょう。水素システムに必要な教育を受けていれば選択による選択ということを必ず理解します。つまり、社会にとって必要なのは機能であって組織ではないという事です。人間にとって重要なのは真の自由、真の智慧、真の愛なのと同じです。ある企業に技術があってもそれを生み出したのが人間ならその人間だけを使えばいいのです。資金が必要なら銀行から集めずにコミュニケーション・メディア（知的ネットと情報ネット）によって資本財と労働力を集めればいいのです。現在、世界的なドル危機ですがリンゴとミカンを交換するのにドルは必要ありません。通貨があった方が情報エントロピーを収束し易いから使っているだけです。その人間を必要なら組織を解体して使えばいいのです。曼荼羅に退蔵界曼荼羅図と金剛界曼荼羅図があります。片方は院（柵を作る）で、片方は会（柵がない）によって描かれています。ネーション（民族国家）という者が国境という院によって生まれた中央集権型システムの「院」だとすればCyberULSのような遊牧集合体のウルス（構造）は「会」と認識できます。シームレスな遠隔教育システムがCyberULSの電光戦の中核理論の一つです。特に巨大なエリアは高い感応力を持つハーンが制御しそれぞれの要素と信頼関係により結ばれています。高い知力と困難なミッションを相互作用でクリアーする事により熟練度が上昇します。そして、この猛烈な速力によって双方向エネルギーの混沌が発生するより早く集約します。この制御はエネルギー供給側だけの制御でなく需要側も制御します。その為に各部門においてリサーチとモニタリングが可能な人々を教育するネットワーク構造が不可欠です。そして、それらを生かす省エネ工法が次に大切となります。これらの整備にはエネルギー供給インフラはまだ必要ありません。教育の相乗効果により驚くべく生産性は向上しています。更に省エネ効果によってエネルギーの節約も可能となります。この段階においては初めて水素エネルギーWebの出番となります。風車、水車、ゴミ発酵、太陽光、バイオマス、天然ガスなどを使い水素を生み出しそれを薪のように融通しあいます。１と２の段階をクリアーしていれば３の段階は実に容易です。逆に１と２を飛ばして３を語っても有害にしかなりません。１と２が終る段階で形態共鳴が発生します。鉄砲がなければ射撃練習はできません。故に１と２が重要なのです。水素はこの世で最も小さな原子ですから量子の構造を理解しない人間が語るほどに地球は不幸になり暗の世界になるでしょう。
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