世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略VOL130

今回は、遂に、内戦として、収拾がつかない状況えあることが、メディアにも認定されだしたイラク情勢の今後と、米国が取りうる戦略を検討してみる。
＜参考＞
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http://www.tokyo-np.co.jp/00/kok/20061129/eve_____kok_____000.shtml
イラク治安状況判断　米有力紙も『内戦』
　【ワシントン＝小栗康之】イラクの宗派抗争による治安悪化を受けて米紙ニューヨーク・タイムズは二十八日、イラクの現状を「内戦」と表現することを発表した。同紙は声明で「イラクでの戦いを内戦と定義づけるのはふさわしくないと主張することは難しい」と説明した。
　米メディアの多くはこれまで「イラクでの戦い」との表現を使用。しかし、二十七日、ＮＢＣテレビが内戦と表現すると報じたほか、ロサンゼルス・タイムズ紙やクリスチャン・サイエンス・モニター紙も内戦と位置付けている。ＣＮＮ、ＡＢＣ、ＣＢＳの各テレビは内戦と定義するかどうかを協議しているという
　ＮＢＣに続き、有力紙ニューヨーク・タイムズが内戦の定義づけに踏み切ったことで、米メディアの多くがこれに倣う可能性が高くなっている。
　一方、保守的な言論で知られるＦＯＸテレビはロイター通信の取材に対し、「表現方法を変更する計画はない」と述べたという。
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この報道は、事実上の、イラク戦争の目的の一つである、米国のイラク統治の失敗宣言だ。このような敗戦をどのような形で生かして、次の戦略に役立てていくかだ。このような観点に立って、米国の取るべき戦略を構築してみる。
まず、米国の戦略上、最も重要な地域は、言うまでも無く中東だ。そして、中東を支配するために、歴史的に見てサウジアラビアの支配とイスラエルの安全保障を図ることを、最重要課題にしてきた。米国の中東政策とは、つまるところ　この両国の安定をどのように確保するかということにつきる。このことを示すように、米国のタカ派系シンクタンク「ランド研究所」の研究員が書いた報告書の末尾には、中東における戦略提案として「（米国にとって）イラクは戦術的な要所、サウジは戦略的な要所。そしてエジプトは戦利品である」（Iraq is the tactical pivot. Saudi Arabia the strategic pivot. Egypt the prize）という文言がある。
これは、サウジは、地政学上のチョークポイントである、スエズ運河やホルムズ海峡に近い上に、原油輸出量世界最大であり、かつイスラムの盟主でもあるという、地政学上の「最重要国」であるという意味だ。
サウジは世界の石油資源の二五％を管理下におき、米国への最大の原油供給国の一つで、米国が消費する石油のほぼ一〇％を供給している。この三十年にわたって、サウジは原油価格の安定を維持するために生産調整を行い、また軍事的保護の見返りとして米国への輸出を優遇してきた。このように考えると、サウジは、米国の世界戦略の根幹であり、生命線であると言える。
そして、イラク戦争は、明確に、この両国を、レバノン－シリア－イラク－イラン同盟という、ランドパワー連合の脅威から防衛することを目指し、その点では、成功した。
言い方を変えると、アラブ諸国は、従来、イスラム革命を起こしたシーア派イラン、すなわち、ペルシャのイスラム原理勢力の勢力伸張を最も、警戒しており、そのための防波堤として、イラクを支えてきた。
すなわち、イラクがイランと対立する状況が、アラブ諸国には最も望ましいのである。この状況が崩れ、イラクがイランとラッパロ条約を結ぶ状況というのは、湾岸の穏健派諸国には、考えられない地政学的状況の変化であり、このような状況に対応した安保政策は存在しないということだ。
これが、イラク戦争の根本的な理由だ。賢明な読者は、お分かりであろう。この地政学的状況とは、欧州における第二次世界大戦と全く同じという事だ。すなわち、イラクをドイツ、ロシアをイランと置き換えれば、この両国が対立していることが、西欧諸国すなわち、湾岸の穏健派諸国の安定の必要条件だということだ。逆に言えば、ラッパロ条約や独ソ不可侵条約が西欧の危機に直結したように、イラクとイランの軍事同盟は、湾岸諸国の危機だ。
例えば、ラッパロの秘密軍事協約を準備したのは、ドイツのゼークトとロシアのレーニンだった。レーニンはこの条約締結の前に渋るトロツキーらにこう語っている。
「ドイツ人が好きなわけではない。だが現在は連中を挑発するより利用したほうがずっと有利だ。独立ポーランドはソビエトにとり非常に危険だ。ポーランドの独立は災難だが全面的に悪いわけではない。なぜならばポーランドの存在は、ドイツを我々の味方にする。ドイツがポーランドを絞め殺そうとするなら、我々と事情は同じだ。すべてがドイツとの条約に向かっている。ドイツの望みは復讐であり、我々は革命を志す。目標は同じだ。」
これは、まさしく、ランドパワーというものの本質を現す同盟関係だが、このような利害の一致はイランとイラクにもあった。
だから、米国は、軍事力で、フセイン政権を潰し、同盟を崩壊させ、イラクを内乱に陥れた。ここから、先の展開を予想してみる。
まず、米国としては、イラクとイランの軍事同盟は阻止したのだから、最重要な戦略目標は達成したことになる。そうであれば、次は、イラクの内戦、すなわち、シーア派とスンニ派の闘争にクルド族の分離独立といった、三つ巴の内戦をどのように利用するかだ。
これは、シナ事変が参考になる。シナ大陸に日本軍がいたから、国共合作が成立し、シナ大陸から日本軍が撤退した直後に国共内戦が勃発した。
すなわち、ランドパワーの本質として、どのように同盟関係を結んでも、共通の敵を失えば、「共食い」を始めるのだ。同じような例として、ドイツとソ連の間で結ばれた上述のラッパロや独ソ不可侵条約の結果がどうなったか、言うまでもないだろう。
つまり、ここから得られる解は、一つだけであり、すなわち、米軍がイラクから撤退すれば、イランを巻き込み、シーア派とスンニ派と北部のクルド族は疲弊しつくすまで、徹底的に闘争をしあうのであり、それをやらせるべきだ。その結果、イラクと国境を接するクウェート、シリア、ヨルダン、サウジアラビア、イラン、トルコが不安定化するのはいうまでも無い。
イラクで頻発するテロ事件に使用されている爆薬類は、この６ヶ国の国境を通じて密かに運び込まれている分が多くある。同時に米英軍が占領中に同様の行為を阻止できなかったのも、この広い国境線を全てカバーできる陸軍兵力がなかったからだ。つまり、イラクの内戦は周辺国を必ず、巻きこむ。
その結果、イランに対して、メソポタミアを餌にして「釣り野伏せ」を仕掛けるのだ。
＜参考＞
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http://www.m-network.com/sengoku/senpou.html#shimadzu
釣り野伏せと呼ばれる戦法は島津家の十八番の得意戦法である。これは、茂みの中に多数の伏兵を隠し置き、先攻部隊がひと当たり敵に当たって故意に退却し、敵を伏兵の隠してあるエリアまでおびき寄せ、機を見計らって一斉に包囲殲滅させるというものである。
　これは言ってみれば簡単なことなのだが、敵をおびき寄せるにはそれなりの「負け方」が必要で、戦に慣れた指揮官でなければこの先鋒役は任務を遂行できないのである。つまり、敵に悟られないように注意しながら、退却しては虚勢を張り再度攻撃する事を繰り返す。時間をかけてゆっくりと敵を慢心させるのである。島津家には戦巧者が多かったことからこの戦法が多用されて成功を収めたのである。
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土地支配を至上価値とするランドパワーはこの手に必ず引っかかる。イランはメソポタミアの支配を積年の宿願としており、実現すればシーア派にとっては、サフィバー朝の黄金期とされる、16世紀以来の快挙だ。
そして、イランがメソポタミアを完全に支配するようなことがあれば、その時は、湾岸諸国とアメリカとの間で「湾岸版ＮＡＴＯ」のような、集団保障体制構築をサウジやクェートから求めてくるだろう。場合によっては、クェートを生贄にしてシーア派に差出し、サウジを防衛するという「湾岸戦争方式」がとられるかもしれない。
すなわち、中東最大の危機とは、実は、イラクではなく、サウジの王制をはじめとする、穏健派産油国がシーア派やイスラム原理主義者の手に落ちることであり、それの阻止には、この手段しかない。
これは、上述のように、第二次世界大戦で、欧州大陸が疲弊し、戦後、アメリカ主導の集団安保体制で平和を保ったやり方と全く同じだ。第二次大戦においても、米国は、欧州を救ったという見方が主流だが、戦略地政学的に見れば、大陸への上陸は、44年6月という、東部戦線で勝負がついた後であり、それまでは、何度も第二戦線を作れとの、チャーチルやスターリンの要請を無視し続けた。これは米国の欧州上陸作戦の目的がよくいわれる「ナチスからの西欧の救済」ではなく戦後の「欧州の分断支配」を目的にしたものだからだ。そのため、ナチスを利用したとさえ言える。シーパワーはこのように、隣接するランドパワー同士の死闘を上手く利用するべきだし、しなければならない。
このように、ランドパワー同士を戦争で徹底的に疲弊させ、その後、一方と集団安保条約を結び、軍事力を受け入れさせ、支配するというのは、前例がある有効な戦略だ。
これは、地政学的にはシーパワーの均衡戦略で説明できる。例えば、シーパワーは大陸が巨大なランドパワーに支配されることを徹底的に阻止しようとする。一旦、大陸が支配されると、交易の利得を上げられないし、次に狙われるのは自分だからだ。逆に、シーパワーは大陸のランドパワーを殲滅しようとは思わない。商売ができなくなるからだ。要するに、シーパワーにとって、大陸のランドパワーが割れて、相互に牽制しあう状況で両方に武器を売ったり対立を唆したりすることで利益を得るのだ。中国古典の「漁夫の利」を地で行く戦略こそが、シーパワーの真骨頂だ。

　この戦略の前例として、英国は大陸欧州でランドパワーが巨大化した際、それをかならず、つぶす方向で戦略を構築した。ナポレオンやヒトラーが例だ。特に、第二次大戦において、イデオロギー的に相容れないソ連と組んだことは、英国の政策の本質がイデオロギーではなく、「勢力均衡」にあることを証明する。これは、アメリカも同じである。

　問題は、第二次大戦の前、英国単独で欧州の勢力均衡が保てなくなったことだ。これは、ミュンヘン会議でドイツの要求にチェンバレンが屈したことでもわかる。以後英国は米国の力を借りてようやく、欧州のパワーバランスを図ることができたのだ。つまり、この時点以降、英国は米国なしでは大陸欧州に対抗できないのだ。これが、英国が米国の軍事戦略につきあう理由だ。同じアングロサクソンだとか同じ利権があるという次元の話ではない。このように、シーパワーの観点から、欧州を分裂させ、勢力均衡を図ることに英米は共通利益があるのだ。
第二次大戦において、英米ともに親独反ソを唱える知識人は大勢いた。ケネディの父（駐英大使）はその代表だろう。にもかかわらず、英米が最終的にソ連を援助したのは、ソ連が負けそうだったからにすぎない。勢力均衡の戦略では、強大なドイツに全欧州やソ連を支配させることは許されなかったのだ。
このように考えると、今後のシーパワーは中東においては、イラクを緩衝地帯あるいは、争乱地帯として放置し、サウジ－クェートの線を防衛線とし、均衡戦略に戻るのではないかと予測する。そのための必要な兵力は、イラク駐留米軍や在欧米軍や在韓米軍を抽出、あるいは全面撤退させて、あてるだろう。
サウジの防衛にはグローバルな戦略上の意義があるので、ＮＡＴＯや日本、豪州も協力するだろう。すなわち、中東を三分割し、シーパワー陣営のアラビア半島、ランドパワー陣営のイラン－シリア、そして緩衝地帯、あるいは、争乱地帯としてのイラクという図式が浮かんでくる。これは、アジアで言えば、日本がサウジでありイランが中国、イラクは朝鮮半島に重なる。
シーパワーは、本来このような均衡戦略を真骨頂としており、ランドパワー同士の争乱を唆せ、漁夫の利を狙う狡猾さが必要だ。イラク戦争はそれらの法則を全く無視した下策だが、上述の4カ国同盟の阻止という、緊急避難的な意義はあった。その目標は達成されたのだから、本来の均衡戦略に戻す必要がある。
言い方を変えると、このような均衡戦略、すなわち、米国主導の集団安全保障体制は、徹底した戦争を行い、一度、疲弊しつくした上でないと、構築できないということだ。戦後のＮＡＴＯや日米安保がそうであったように。
アメリカには、実は、もう一つ、湾岸諸国を軍事支配しなければならない、隠れた理由がある。それが、２０１０年の湾岸諸国通貨統合だ。下記記事に見られるごとく、新通貨にはバスケット制を採用する可能性があり、GCCとしては米ドルペッグ（連動）政策を見直し中であるという。　
更に、UAEスウェイディ総裁が「外貨資産の10％をユーロにシフトする予定」と発言したことに見られるように、湾岸諸国のドル離れは、もし実現すれば、アメリカの死亡宣告になるだろう。その阻止のためには、「イランの脅威に対する集団安保体制＝合法的な軍事占領」、すなわち、ＮＡＴＯや日米安保方式をこの地域に適用し、政権を米国の傀儡化していくしかない。これが、戦略地政学の観点から見た、米国が中東覇権を維持する唯一の手段だ。そのためには日英の協力は不可欠だ。
日本としては、米国単独でこのような調略を行うのは無理だろうから、英米と連携していく必要がある。日英連携の魁として「ロイヤル・ダッチ・シェル」を横浜で創業したマーカス・サミュエルについて、以下に記す。
＜参考＞
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http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20061113/113569/
2010年に実施予定されている湾岸協力会議（GCC；Gulf Cooperation Council）に加盟している産油6カ国の通貨統合について、当地各紙は、アラブ首長国連邦（UAE）中央銀行のスウェイディ総裁の声明を報じている。内容は次の通り。
1．GCC各国首脳は、2010年予定の通貨統合に際するGCC中央銀行をUAE（アブダビ）に設立することで合意した。（その後場所に関しては未定に）
2．通貨統合当初は単一主要通貨とのペッグとなるだろうが、その後においては、GCCは2015年までに完全な変動通貨を確立するべきである。単一主要通貨に連動させることには今後意義が見いだせないであろう。
脱・ドル連動へ動き出す
　注目すべきは、GCC諸国を束ねるGCC中央銀行が置かれることになったアブダビの中央銀行総裁自らの声明で、統一通貨が将来的に変動相場制に移行する事が望ましいと明言されたことである。　
　今年6月には、オマーンのアンブリ副総裁も日本経済新聞に対し、「新通貨の相場がドル連動で決まるとは思えない」と語っており（6月30日付け日経）、またクエートのマンナエ副総裁もロイター通信に対して、「新通貨にはバスケット制を採用する可能性があると指摘している。タイミングは別にしても、GCCとしては米ドルペッグ（連動）政策を見直し中であると言える。　
　更に今年4月にはUAEスウェイディ総裁が「外貨資産の10％をユーロにシフトする予定」と発言し、当地メディアがこれを大きく取り上げた経緯もある。
　GCC諸国の通貨はすべて米ドルペッグである。GCC6カ国の中で最後に米ドルペッグを採用したのはクエートであるが、これは他の加盟国の米ドルペッグに対応したものであり、ドルペッグ以前には通貨バスケットを採用していた。　この通貨バスケットが非常によく機能していたことは関係当局も認めており、今も通貨バスケットに対する願望があると言われている。また、クエートは今年5月に自国通貨のクエートディナールを対米ドルで1％切り上げている。　
　クエート自国通貨の対米ドル切り上げを受け、サウジアラビアでも自国通貨のサウディリアルが対米ドルで切り上げるのではないかと推測する声が高まったが、中央銀行であるサウジアラビア通貨庁（SAMA）のアル・サヤリ総裁はその可能性をきっぱりと否定した。
　最近もSAMAのアル・ジャーセル副総裁がロイター通信の質問に対して、「現行の為替固定レートは非常にうまく機能しており、インフレの心配もない。どうして切り上げる必要があるのか？」と切り上げを否定している。参考記事
原油にリンクした統一通貨は誕生するか　
　さて、現状では単一主要通貨は原油決済通貨が米ドルであることから、発足時のGCC統一通貨は米ドルになる可能性が高いと考えられる。　しかし、重要な点はその先の変動為替制に移行する過程で、原油にリンクした新しいハードカレンシーの誕生があるかどうかである。　
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何故、日本が中東に対してアクセスするのに、シーパワーでなければならないか「ロイヤル・ダッチ・シェル」を横浜で創業したマーカス・サミュエル（1853-1927）が参考になるだろう。
http://inri.client.jp/hexagon/floorA3F_hb/a3fhb120.html
彼は自分のタンカーの一隻一隻に、日本の海岸で自分が拾った貝の名前をつけた。
彼自身、このことについては、次のように書き残している。
「自分は貧しいユダヤ人少年として、日本の海岸で一人貝を拾っていた過去を、 けっして忘れない。あのおかげで、今日億万長者になることができた」 1894年に「日清戦争」が勃発すると、サミュエルは日本軍に、食糧や、石油や、兵器や、 軍需物質を供給して助けた。

サミュエルは、会社を売らなければならなくなったとき、いくつかの条件を出した。
その一つは少数株主たりといえども、必ず彼の血をひいた者が、役員として会社に入ること。
さらに、この会社が続く限り、貝を商標とすることであった。
この貝のマークをつけた石油会社こそ、今日、日本の津々浦々でもよく見られる「シェル石油」 である。

サミュエルは「どうして、それほどまでに、日本が好きなのか？」という質問に対して、 次のように答えている。
「中国人には表裏があるが、日本人は正直だ。日本は安定しているが、中国は腐りきっている。日本人は約束を必ず守る。中国人はいつも変節を繰り返している。したがって日本には未来があるが、中国にはない。」
http://bbs.enjoykorea.jp/tbbs/read.php?board_id=thistory&nid=1668066
『ユダヤ製国家日本―日本・ユダヤ封印の近現代史』
ラビ・マーヴィン トケイヤー (著)
第4章 シェル石油創業者は、横浜のユダヤ人マーカス・サミュエル
http://www.amazon.co.jp/gp/product/4198621217
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以上