世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略VOL143

イラン調略が現実になり、戦争が回避されることを願います。
ところで、年明けに英国のマスコミが、イスラエルのイラン空爆計画を報道していますね。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070108-00000015-san-int

これは、国際金融資本のイスラエルに対する牽制でしょうか？

むしろ、イランへの「脅し」でしょう
こういう脅しをやる場合、実際には戦端を開くことはありません。

実際にやるときは、奇襲を狙うのです。真珠湾やオシラス空爆のバビロン作戦など

＜参考＞
http://www.geocities.com/inazuma_jp/vabiron.html

いつも興味深く拝見しております。

>　そうすれば、北京は、戦う前に滅びる事になる。つまり、北朝鮮が日米陣営に就くか、北京陣営に就くかは、世界のパワーバランスを大きく変えるため、冷戦期の毛沢東と同じポジションに金正日はいることになる。

これは実に感激しながら読んでいました。
しかし中共政府とて打つ手がないということではないでしょう。
囲碁では高段者になると、状況が悪いときは「紛れ」の手を放ちます。
「紛れ」の手は局面を複雑にする手を考えますが、こうしたとき日米離間策として、台湾へ強硬な圧力をかけることはないでしょうか。むろん日米とも最善手を打てば問題なく、中共の自滅のはずですが、問題は日本国内にいまだ幅をきかせる大陸派がこの中共の戦略に呼応するようなことがあるとすると局面が「紛れ」てしまいます。不気味なことですが、台湾の現政権はむしろ中共政府をわざと？煽ることをしており、一抹の不安があります。局面が紛れてくると当然、朝鮮半島や対ロシア戦略もにも影響が出てきます。この紛れの一手にどのように応ずるべきか、お考えを伺いたいものです。

＞国際金融資本と米軍との間に、何らかの
＞「手打ち」があったと推察される。

　　貴君の推察が確かなら、この事件もその文脈で理解できそうですね。

http://www.janjan.jp/media/0702/0702150106/1.php

＞イラク従軍拒否を表明して訴追された米陸軍将校に対する軍法会議で、担当判事は（２月）７日、予備審理において弁護側と検察側による事実認定手続きに問題があったとして、審理の無効を宣言した。軍法会議は３月１９日に再審理を予定している

　　どうやら一事不再理効を認めて、審理打ち切り（実質無罪）になる可能性が高いようです。
　　再審理の場で棄却が認められたとして、その後ワタダ氏が軍を辞職し、報道番組で「イラク戦争は憲法違反だ」と何度も主張したらどうなるでしょうか？アメリカの世論は、一気にイラク撤退に傾くに違いありません。
　　そして、それと同時に９．１１の嘘が暴かれるとしたら、貴君がおっしゃる

＞イラク戦争の引き金を引いたネオコンが
＞戦犯として、血祭りに上げられる

　　という事態が起こるでしょう。いや、事態は確実にこの方向へ進み始めています。

　　そうなると、後は「イスラエルの暴挙」と「極東での角逐」がクローズアップされることになるでしょう。
　　私は、三角合併の解禁と言い、六カ国協議の惨状と言い、日本の将来にどうしても希望が持てませんが・・・我が国も、マキアヴェリのいうところのvirtuをもって立ち上がるしかありませんね！！

面白い発想だがさん

まず、コキントウは囲碁の高段者ではありません。初心者もいいとこです。彼よりは金正日の方が若干上です。

コキントウは軍を掌握してません。そこが毛沢東や鄧小平と根本的に異なるのです。

ろろさん

９１１はイギリスから暴かれます。国際金融資本はネオコンを切ったのです。ヒトラーがSAを切ったように。

今後の焦点はイスラエルです。
イスラエルの「特攻」を食い止める必要があります。

中国については、エネルギー供給という致命的な弱点があるため、脱落させやすいでしょう。
ですが、ロシアについては先生がおっしゃっているように、核兵器とエネルギー資源を併せ持っております。
プーチンのことですから、軍事的圧力に対して、東欧へのガス供給削減・あるいは停止といったカードを切ってくる可能性はないでしょうか。
イラン問題に限らず、今後のシーパワー側の対ロシア戦略を、よろしければお聞かせ願えないでしょうか。

ロシアの潰し方は
孫子曰わく、
　凡そ用兵の法は、国を全うするを上と為し、国を破るはこれに次ぐ
およそ軍事力を用いる原則としては、敵国を保全したまま勝つのが最上の策で、敵国を撃破して勝つのは次善の策である。
故に上兵は謀を伐つ。其の次ぎは交を伐つ。その次は兵を伐つ。その下は城を攻む。攻城の法は、已むを得ざるが為めなり。　
軍事力の最高の運用法は、敵の策謀を未然に打ち破ることである。 その次は敵国と友好国との同盟関係を断ち切ることである。 その次は敵の野戦軍を撃破することである。
　最も劣るのは敵の城を攻撃することである。城を攻めるという方法は、他に手段がなくてやむを得ずに行なう。

です。

まず、水素エネルギー化により、「謀を伐つ」次に、北京脱落により「交を伐つ。」そして、ミサイル防衛網を狭めてウクライナまで取り込みます。

ここまでやれば、ロシアはかってのモスクワ公国時代の本来の所領に逆戻りです。北京―モスクワは浅井朝倉連合です。越前大野郡一郡のみ所領安堵です。

これが私の戦略です

＞敵の策謀を未然に打ち破ることである。
なるほど、「こうされたら、どう対応する」と考えるのではなく、敵の手を事前に封じることが肝要、ということですね。勉強になりました。

水素エネルギーについては、連山では永井氏がわかりやすく論じておられますね。これからは、エネルギー問題も国家として戦略的に取り組むべきだと思います。マスコミも、エネルギー問題についてはあまり語りませんし、EPRのような概念に至っては、ほとんどの国民は知らないでしょう。ランドパワーにエネルギー資源で死命を制されることのないよう、国民の意識から変えていく必要があるかと。
ご教示、ありがとうございました。

＞水素エネルギー化により、「謀を伐つ」

　　ここが肝要ですね。

　　ところで、おいおいこちらのコーナーでも言及されるとは思いますが、水素化の過程で「石油メジャーによる干渉」をどうやってはね除けるのでしょうか？
　　国際金融資本の力の源泉は、石油決済通貨であるドル支配であると見たのですが、彼らが影響力の低下を招くような水素化を手を拱いて傍観するとは思えないのですが・・・。

現在、国際金融資本の力の源泉は、石油決済通貨であるドル支配なのはそのとおりです。それがもたなくなってきています。オイルメジャーに温度差があり、次世代エネルギーに熱心なシェルのような会社もあります。
鍵は英国が握っています。米国に中東を奪われた英国は例えばマツダや本田のような二番手が燃料電池に熱心なのと同じで、水素化に抵抗がありません。だから組めるのです。アメリカもイラク戦争後は脱石油を本気で考えるでしょう

それと、メジャー自身、「かってのような影響力はなくなってきています。石油の独占供給体制がくずれ市場商品化したからです

日本語に堪能なキルサン・イリュムジーノフ氏に率いられた対日諜報組織に
より日本のマスメディアは完全に支配されている事実を完全に無視している。
外交諜報戦略において日本人はマカーキーに過ぎないと彼らは馬鹿にする。

地政学者であり官僚の知的指導的立場にいる江田島氏の責任である。
日本は既にペルシャ湾岸諸国の大きな油田をいくつも失っている。

アブダビ首長国ではシェル（英）はＴＯＴＡＬ（仏）に敗れた。

ロシア記者また不審死　兵器の違法輸出を追及
http://www.sankei.co.jp/kokusai/europe/070306/erp070306002.htm

けた外れ、露大富豪たちの金満ライフ
http://www.sankei.co.jp/kokusai/world/070125/wld070125000.htm

露紙「懲りない日本」あざ笑う　「北方領土問題も解決不要」
http://www.sankei.co.jp/kokusai/europe/070302/erp070302000.htm

「アブダビのルーブル」誕生へ＝仏文化相が署名、契約額1500億円
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070306-00000144-jij-int

大包囲網に日本は落ち込んだのだ。

テミストクレスはアクロポリスやパルテノン神殿を放棄し、ペルシャを海戦で破った。

私もマスメディアや永田町は放棄し、ネットの海戦でKGBを破る

テミストクレス　Themistokles（前527年?～前460年?、前462年?）古代アテネの軍人・政治家。前480～479年の第２次ペルシア戦争の中で活躍、とりわけサラミスの海戦でアテネ艦隊の指揮し、ペルシャ軍を破る。しかし勝利の８年後、陶片追放にあってアテナイから追い出され、遠いペルシアで客死。
　家柄はあまりよくなかったが，生まれつき頭脳明敏で野望に燃えていた。幼いころから，普通の子どもの遊びには加わらず，自分ひとりで演説の練習をしていたという。彼は功名心に駆り立てられて政治家への道をひたむきに進んでいった。最大のライバルはアリステイデスだった。
　前493年に首席アルコンの要職に選ばれ，ペルシアの来襲を見通し，ラウリオン銀山の収益を市民に分けるのを控えさせ，それを三段橈(かい)船の建造費に回した。こうして前480年にペルシア王クセルクセス1世が攻めこんできたときに，テミストクレスはストラテゴス(将軍)として艦隊を指揮し，ペルシア軍をサラミスの海戦で破った。
　ペルシャ王クセルクセス1世のギリシャ再攻撃を察知したアテネ人がデルフォイにうかがいをたてると、「木の壁」をもって防衛せよとの神託がくだった。テミストクレスはそれを船のことだと解釈し、軍船を建造させた。サラミスの海戦の前日、敵の攻撃をまてというテミストクレスの勧告にもかかわらず、ギリシャ軍ははやくも退却しようとしていたので、彼はクセルクセスのもとに使いをおくり、ギリシャ軍が退却する前に攻撃をしかけよと伝言して開戦をせかせた。ペルシャ軍はせまいサラミス水道に進入して動きがとれなくなったところでギリシャ軍に遭遇し、海戦がはじまった。彼が指揮をとったアテネ艦隊は、ペルシャ艦隊をうちやぶる。この勝利によってテミストクレスは英雄となった。
　テミストクレスはすぐれた政治家であり、彼の海軍重視の政策はアテネ帝国の基礎となった。また西方への植民を計画した最初のアテネ人のひとりで、交易を推進し、アテネの町を外国人商人に開放した。

△　戦後のテミストクレス
　その後，彼は戦火に崩れたアテナイ市の立直しを図り，城壁を築き，さらにペイライエウス(ピレウス)港の建設を始めた。これはアテナイを海に結びつけようとする政策に基づくものだった。しかし，政敵キモンと争い，また，比類のない声望を憎まれて，あるいは傲慢な態度が人々の怒りを買って、前471年ころ陶片追放にあう。アテナイを追放された彼はアルゴス，コルキュラ，エペイロス，マケドニアと転々し，小アジアに渡った。そして，敵国ペルシア王アルタクセルクセスに厚遇され，マグネシアの総督に任ぜられ，その地で病に倒れた。毒杯をあおって死んだとも伝えられている。

△　テミストクレスの考察
　私がこのテミストクレスが真に偉大だと考える所以は、ペルシャの来寇を正確に予測し、しかも、ギリシャとペルシャの戦争がシーパワーとランドパワーの対決という形態をとることから、ランドパワーの土俵である陸地での決戦を徹底的に回避し、海戦に全力を傾注し、勝利したということにつきる。この「陸地の放棄」は徹底しており、アテネや聖地アクロポリスをすら放棄し、ペルシャの蹂躙にまかせているのだ。世界史を概観しても、ここまで徹底したシーパワー戦略は他に例がない。
　

　　孔明さんはすでにご存じかもしれませんが、良いニュースが入ってきました。

海洋基本法素案、自・民・公が合意
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20070307ia23.htm

（以下引用）

自民、民主、公明の３党は７日、超党派で議員立法を目指している「海洋基本法案」の素案について合意した。

　排他的経済水域（ＥＥＺ）の管理や海洋資源開発などの海洋政策が複数省庁の縦割りとなっている現状を改めるため、内閣官房に首相を本部長とする「総合海洋政策本部」を設け、新設する「海洋政策担当相」らを中心に、省庁横断で一元的に政策を遂行する体制を整えることなどが柱だ。

（引用以上）

　　日本の海洋権益確立に向けて、少し前進したようですね。

明快なご回答ありがとうございます。

相手から打たれるといやな手というのは考えておく必要がありますが、なるほど胡錦涛は「初心者」ですか。軍を完全に把握していないのは外からの情報でわかりますが、すでに就任して何年か経っていますので、もうかなりの失敗をしてしまい、すでに「虎の尾」を踏んでしまったのでしょうか。

日米ともに北朝鮮の今のままの現政権を存続することを望むとすると、問題となってくるのは日本の現政権がいつまで続くのかということに焦点が移りそうです。もちろん、北朝鮮と米国の出方次第ではありますが。

従軍慰安婦論争をめぐる地政学的な意味というのもお願いします。

進烈さんへ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　それは簡単ではないか。六ケ国協議でかたくなに拉致問題を主張する日本に対して米国を中心として日本を牽制をしているわけだ。世界外交は、その時々の利害得失で動いている訳で地政学とかランドパワーとかそんな単純で荒唐無稽な概念で動いているのでは決してない。　それにしても日本における戦略・戦術論は、いまだ幼児段階から抜け出ていないのはなんとも情けないことだ。

確かに北朝鮮に投資したい国際金融資本は、日本の態度をなんとかしたいでしょうね。そもそも北朝鮮の近代化に金を出すという話は、六ケ国協議よりも前に小泉前首相が平壌宣言を出す前提として決まっていたことのようです（おそらく米国の指示で）。

＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞（引用）
小泉政権が北に無償支援約束、統一部事務官論文
http://japanese.yna.co.kr/service/article_view.asp?News_id=2007031200110088&FirstCd=03
【ソウル１２日聯合】日本政府は２００２年９月に当時の小泉純一郎首相が北朝鮮・平壌を訪問するに当たり、日朝関係が正常化し経済協力を行うことになれば１００億ドル（約１０兆円）規模の無償支援を行うとの意向を事前に北朝鮮側に伝えていたとする主張が出された。
＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞（引用おわり）

＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞（引用）
Speak Easy 社会
日本が北朝鮮の近代化資金を出す
http://blog.livedoor.jp/manasan1/archives/50557707.html

日朝平壌宣言
▼日本側は、過去の植民地支配によって、朝鮮の人々に多大の損害と苦痛を与えたという歴史の事実を謙虚に受け止め、痛切な反省と心からのお詫びの気持ちを表明した。
　双方は、日本側が朝鮮民主主義人民共和国側に対して、国交正常化の後、双方が適切と考える期間にわたり、無償資金協力、低金利の長期借款供与及び国際機関を通じた人道主義的支援等の経済協力を実施し、また、民間経済活動を支援する見地から国際協力銀行等による融資、信用供与等が実施されることが、この宣言の精神に合致するとの基本認識の下、国交正常化交渉において、経済協力の具体的な規模と内容を誠実に協議することとした。▼

日本側は、過去の植民地支配によって、朝鮮の人々に多大の損害と苦痛を与えたので、その「代償」に、北朝鮮に莫大な資金を供与するということである。
このいかにも反日左翼的（笑）な宣言書に調印したのは、朝日新聞ではない。　朝鮮総連でもない。　ＴＢＳでもない。　部落解放同盟でもない。　日教組でもない。
小泉純一郎　元首相である。
＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞（引用おわり）

今回の「従軍慰安婦」問題で、米国のメディアを操る集団がいかに「反日的」であるか、誰の目にも明らかになったことでしょう。これはある意味良い勉強材料と思います。半島系のカルトやロビー集団も彼らの息のかかった下部組織か、少なくとも利益が合えば強く連携するものだということが明らかとなりました。

ただし、これらの流れを「拉致でごねる日本を牽制し、金を出させる」ためだけと見ると物事の半分＝「短期目標」しか見ていないような気がします。

彼らの「長期的目標」は、「世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略VOL144」を読み解くところにあると思います。慰安婦問題は、米国内の派閥内紛（イスラエル切捨て）に伴う「日米離間の策」であり、さらに以前から進んでいる日本の「皇室」解体に向けた工作の一環でもあると思います（実際「第二の冨田メモ」みたいなのが出てきてますし、先月のチェイニーの発言にしろ、なんとも腹立たしく不敬な言説が続くのは偶然ではないでしょう。天皇皇后両陛下をはじめ皇族の方々のご心痛は察して余りあります）。

というわけで、やはり地政学やリアリズム的な思考は、彼らの長期目標たるものを予測し、目先のことに惑わされないようにするのに役立つと思います。

慰安婦問題の解決は簡単だ
生存者をすべて皇居に招いて、勲3等の叙勲と感謝状と現金1000万を首相が手渡しし、年金支給を約束すればいい。
あなた方のおかげで皇軍兵士はがんばれたのだと。そのような戦争協力者に対して、戦後無碍な態度おとったからこういうことになっただけ。度量のある男なら女の扱い方を心得ているはず。そういう男が首相をやっていないのが問題。

斉藤　隆　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　孔明さんへ
　　　　　　　　　　　　　
（略　　江田島氏への個人的質問）
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江田島孔明氏休載中はメール又は他のブログなどで連絡を取ってください。
休載中は江田島氏個人への質問は掲載されません。

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