究極のエネルギーである水素を供給する組織が相互に連携をとりあうようになると、惑星の環境を変える新たな力が生まれてくるようになる。水素資源とその抽出システム並びに分散型エネルギー供給系の普及を担当する未来の組織は、惑星の環境を回復させるだけでなく、文明の再生をも果すことになるだろう。この活動を推進するための基盤づくりを急ぎ、惑星の機能を早く回復させるための努力を続けなければならない。ニューラルネットワークが形成されるようにして、繋がる相手を相互に見出しながら着実に成長していけばよい。ＮＧＯとして機能する地球政府（撞着語法についいては「水にまつわる物語（二）」でその背景を説明している）というものは、既存の政府が国境線の内側の利益代表であるのに対して、国境の制約を越えた惑星の意思決定機関という位置づけになる。国会を支える下部組織に地方議会が位置づけられているように、地球政府の下に各国の政府が配さ...

実効ある温暖化対策というのは、交流の高圧送電を全廃するという方法以外にはない。中途半端な形で既存のインフラを残しても、捨てる電気を許容してＣＯ2を量産し続けるだけである。電力分野で展開しなければならない喫緊の課題は、集中制御型の交流送電を離れ、新エネルギーによる電源の分散化へとシフトするということだけなのである。直流回路と持続再生が可能なエネルギーシステムを組み合わせることによって、電力分野から温室効果ガスと放射性廃棄物を同時に全廃することができるようになる。これまでに日本が達成してきた経済の成長は、高品位の交流送電というインフラがあったからこそできたことだった。しかし、環境の悪化がさまざまな変化を地表へともたらすようになってしまったため、既存の方式に準拠しているということが、自らの首を絞めつける行為になったのだった。京都議定書は国際条約である。現実をみると、その遵守は間違いなく不可能だと...

この報告書の第二回目の分で言及した独立分散方式のエネルギー供給系において、蓄電装置の次に重要となる項目は電源の選択である。住宅用だから小型の電源で差し支えない。一日は２４時間ある。１ｋｗｈ出力の装置があれば、一日定格で稼動させると２４ｋｗｈの電力が生み出せる。交流発電機では電力の備蓄ができなかったため、最大需要を賄うには最低でも３ｋｗｈ出力の電源が必要になっていたのだった。だが、直流電源と蓄電システムを導入すると、１ｋｗｈの小型電源があればそれだけで充分エネルギーの分散備蓄が可能な状態になるのである。 直流化の効果 直流の小型電源であれば、需要地で直接発電した電気で充電しておくことができる。エネルギーの備蓄が自宅で可能になるということなのだ。蓄電装置の容量が２４ｋｗｈ以上あれば、１ｋｗｈの小型発電機で充分な電力を貯めておくことができるだろう。毎月６００ｋｗｈの電気を消費している家庭なら、一...

電力会社は負苛平準化という深刻な課題をかかえて、ながいこと苦しんでいる。おきている事態の内容を知ると、問題のもつ意味の深刻さが分かるだろう。課題の解決に十社こぞって腐心している、というのが現状である。有効解が見出せないのは、問題の本質を見ていないからだと思われる。電力需要の変化を示す負苛（電力消費）にデイベースで生じている落差が、無視できないほどまでに大きくなっているからである。時は原発を導入した頃へと遡る。遠距離送電が必要になったことが、送電を高圧化することになったそもそもの発端だった。ここ数年の「年」負荷率の推移をみると、ほぼ５６％台に落ち着いている。今後も当分大きな変化はないとエネ庁では観測している。年負苛率とは、年間で最も高い電力需要の日を挟む前後三日間の平均を分母とし、その他の電力需要全体の加重平均を分子として導いた割合の数値である。（北海道では冬にピークがきている）　 要素化の...

ドル資本は機軸通貨に固有のダイナミズムを活用して、貧困化する国を生み出すようになっている。現在の枠組みにおけるアメリカの繁栄というのは、犠牲となるものを常に必要とする。これからも栄え続けようとするアメリカは、多くの国に更なる犠牲を求めることによって、その立場を堅持してゆくことになるだろう。アメリカにとってドルは売るものであって、本来自らが買うようなものではなかった。外貨に投資していた資本を回収するときにドルが必要となったため、為替市場で元の通貨に買い戻していただけのことだった。ドル資本を操っていた一群が決算を行うには、一旦ドルに戻して利益を確定しなければならない。その時にドル高になり過ぎないよう適度な交換レートを維持しながら、機軸通貨としてのドルを安定裡に還流させているのである。（現在起きている円安状態は、これとは別の理由で抵抗線を一時的に突破したもので、日銀の利上げまたはイラクへの増派が...

知識は使い方で差がつく 石油・ドル本位制という競争原理のもとで機能する国際経済の枠組みは、温暖化をすすめて気候の変動と海面水位の上昇とを同時に地表へともたらした。温暖化を抑えるための国際条約である京都議定書はめでたく発効したのだったが、温室効果ガスの排出削減は日本の場合前進ではなく後退を続けている。これまでの対策すべてが、前進どころか却って状況を悪化させたというデータが報告されている。温暖化防止対策に何年もの間投じられてきた国の予算は、まったく効果をあげていなかったのだった。国はこの現実を、理解することができていない。効果のない対策を更に推し進めるために、捨て金になる公金を追加投入し続けているというのが現状なのだ。定常的な対策にこだわるという判断のもとに、政府は二酸化炭素を増やしながら国民の負担を増加させているのである。地球全体のCO2濃度は、この三年程度で約４０ｐｐｍ（０．０００４％）増...

非政府系の政府とは何か 地球を復元するプロジェクトを始めるには、要するにアメリカがやってきたことの逆をやればよい、ということがこれまでの報告を見れば分かるだろう。ドルをローカル通貨に戻して新しい中立・中性の機軸通貨に変更する、というのがこれから生まれる革命政府の実行するべき二番目の仕事になるだろう。できてしまった偏りをなくすためには、軸足を国家にではなく惑星の上に置かなければならない。革命政府とは言うものの、実態は国境を超越した民間の非政府系組織の集合体のことである。（表現上の撞着は現象界の通弊なのだ。「無」を説明するのに、その言葉を存在させた状態を以て証明する以外に方法というものがない。ミンコフスキーの時空間には、不整合性というものが仕込まれている）　国境線に拘束された国を代表する組織という形ではなく、惑星を代表する組織であればその出自が何であったとしても差し支えはない。この惑星にできて...

革命前夜 水を一次資源とするエネルギー供給システムは、遠からず実用化の段階を迎える。そして直ちに世界中へと普及するようになってゆくだろう。待っているための時間は既にない。このモデルを核にしたエネルギーシステムを速やかに供給していくことによって、最も合理的な社会システムを逸早く構築していかなければならない。水素エネルギーの登場は、既存の枠組みを大きく変える契機となるだろう。ことの成否を決定する鍵となるのは、水を分解する効率の高さとその持続安定性並びに安全性などの維持である。 水素資源を安定的に生産しこれを大量備蓄しておくための有効な技術には、これまでに複数の方法のあることが確認されている。残された課題は、水素を水から取り出すための方法の標準化ただひとつだけである。その他の技術に関するさまざまな方法は、最も合理的なモデルを一つだけ選択すればよいレベルに達している。水以外のあらゆる資源では、エネ...

ドル経済圏成立の来歴 国際経済の基盤になっている現在の石油・ドル本位制という枠組みは、ドル経済圏を主軸とする市場経済システムというべきものを生み出した。この経済基盤を作りだしていたものがＩＭＦ体制と呼ばれるものである。ドルで決済する仕組みを国際経済に与えて、ドル経済圏そのものの存立を支援するための土台を構成するという役割を果している。ドル･ショック以降ドルの価値を裏付けるものの代表が石油だとされ、その延長線上に今日の国際経済というものが成り立っている。先進諸国がＩＭＦに積み立てたＳＤＲと呼ばれる資金は、ドルの発行権をもつアメリカに通貨価値の補償を行うためのサブシステムになっている。当初はブレトンウッズ体制と呼ばれていたドルを機軸通貨と定めた連合国による合意は、金本位制から一方的に離脱したニクソンのあの時の決断以来、ＩＭＦ体制と呼ぶべきものへと変貌を遂げている。 【前身のブレトンウッズ体制と...

京都議定書の限界 文明は地下に眠る炭素資源からエネルギーを取り出す術を得たことで、今日まで続く成長と飛躍的な発展を遂げてきた。人類は科学を手段とすることによって文化的な生活の進化を急ぎ、地下に埋蔵されていた資源を次々に発見してこれを大量に消費し続けている。その結果、エネルギーを取り出した後の二次性生物である二酸化炭素の濃度を上空で高め、地球全体を暖めるという温室効果を顕在化させてしまったのである。地表では大気圏で生じた温暖化という現象によって、穏やかだった気候の安定が損われさまざまな予測を超える変化が自然現象に現れるようになっている。 産業革命以来人類は熱エネルギーを応用することで外燃機関・内燃機関などを発明し、そのメカニズムを合理化してより洗練されたものへと仕上げていった。電気エネルギーを供給するためのインフラを普及させ、照明だけでなく、通信、娯楽、映像、音楽、教育、情報、などを含むさま...

資源としての水素には分子状態のもの以外にも、原子状態で存在するものがある。これまでにニンゲンが得てきた知識によると、水素原子は単独では短時間しか存在することができないと思われていた。しかし、医療分野で活性水素の存在が知られるようになってきたことから、その事実を立証する必要に迫られている。天然水の中に活性水素が多く含まれているということは、飲用したあと体内の活性酸素が減っていると見られる変化のあったことから、原子状態の水素が存在するという仮説が支持されるようになってきたのだった。有毒な活性酸素に有益な活性水素が反応すると、活性酸素（一重項酸素）の毒性が消えて只の水になってしまうのである。このことから、生体機能の回復と健康の維持増進に活性水素が関与しているらしいという疑いが浮上してきたという訳だ。この活性水素の飲用を続けていると二週間程度で身体症状に変化が認められるようになったことから、ここ数...

この星がもっている課題の半分程度は、エネルギー資源を見直すことでほぼ解決する。だが、ニンゲンはその方法をまだ手に入れている訳ではない。知識がないということではなく、その活用法を知らないだけである。認識を深めていくに連れて大きな進化を果すのは確実なのだが、知識をもったことで慢心してしまい、それを道具として使いこなすことができなくなっている。知識を充実させる一方で猜疑心を肥え太らせていたのなら、学習効果は得られない。見たものを素直に信じられない自信のなさが、権威という第三要素の判断に喜んで従おうとさせている。（水から水素と酸素を抽出する小型の装置があっても、その能力を信じることができないようである）　権威であるが故に正しい、という論理はなりたたない。判断が誤っていたのなら、最悪の結果だけが待っている。薬害エイズという問題では、その典型的な事例を新聞記事にみることができるだろう。 交流に代わるべ...

地球外生命体からのものと思われる信号を傍受した。その一部を日本語に翻訳して公開する許可を得た。たまたまこの場を借りることができたので、環境、経済、エネルギー、教育、などの分野に絞って抄出したものを適宜発表する。これらのカテゴリーを英語表記にすると、すべてＥという頭文字になる。そこで、“Ｅ”に関する問題を今後の統一テーマとすることとした。本人の出自を公開しないという条件があるので、詳細について言及できないことを予めおことわりしておきたい。 温暖化を進めている背景についてみたものを、地球観測の第一報とする。この星では温暖化という現象が急速に進んでいる。ベースキャンプを置いたここ日本という国では、温暖化を防止するための最初の国際会議がもたれている。その土地の名が冠せられた国際条約「京都議定書」が既に発効しているのだが、この国では当該条約が定めた数値を守ることができていない。期限とされているのは２...