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ロタ島の生活:理想の別荘地(前編)

峯山政宏





ロタ島の生活:理想の別荘地



最適な別荘地のための条件1:気候


2007年から2010年にかけて団塊の世代が一斉に定年退職期を迎えることになります。そのためセカンドライフに向けた別荘地の購入が密かなブームになっているそうです。別荘と言えば軽井沢、軽井沢と言えば別荘というイメージがありますが、現在どのような地域が別荘地として人気があるのでしょうか。また団塊の世代がセカンドライフに別荘を決める手段とは一体何なのでしょうか。


  団塊の世代が大量に退職する時代を前に、「別荘」の人気が急上昇している。戸数で見ると、ダントツに増えているのが静岡県だ。なぜ長野や山梨ではないのか。その鍵は団塊の世代の別荘の「購入目的」にあった。定年退職を間近に控えている人たちのあいだで、別荘の人気が急上昇している。実際に別荘の不動産を扱う企業に聞いても、別荘の購入者は、その8割近くが50代~60代だという。


伊豆半島や静岡が団塊の世代の別荘として好まれるのは定年前には「セカンドハウス」として、定年後は永住地として利用したいという用途から来るのだそうです。軽井沢は夏の避暑地としては最適ですが、冬の厳しい寒さは少し耐えられないということでしょう。長野県は冬季オリンピックが開催された場所なのですから当然の選択と言えます。

最適な別荘地のための条件2:アクセスが良い




 

「軽井沢に別荘を購入する魅力でまず挙げられるのは、やはりアクセスの良さです。とくに会社を定年退職された年齢の人達にとっては、気軽に孫が遊びにきてくれる距離であることが大きな魅力のようです」とのことだ。」

軽井沢は長野新幹線により東京から1時間とアクセスが大変良いし、また伊豆、熱海も都心からのアクセスの良さという点では甲乙がつけがたい。定年後の第二の人生を歩むと言っても、鴨長明のように世捨て人になって山里に籠り「ゆく河の流れは絶えずして、 しかも、もとの水にあらず。」と世の無情を嘆くことではなくて、子供や孫や友人がいつでも気軽に遊びに来れるというのが別荘を選ぶ上での重要な選択肢となっているようです。沖縄や奄美大島、石垣島などの別荘地と比べて大きく軍配が上がります。どんなに気候が良くても孤独感を味わうのであれば、少し遠慮したいということになるのでしょう。



最適な別荘地のための条件3:都心と比べて自然が豊か


自然環境が豊かであるというのは別荘を選ぶ上で暗黙の了解なのかもしれません。軽井沢が別荘地として好まれるのも緑と温泉が豊富だからです。開湯800年といわれる塩壷温泉など、歴史的な名湯が楽しめるのも軽井沢の一つの特徴です。この点に関して日本の別荘地として候補にあげられるところを比較してもどこも自然が豊かで甲乙が付けがたいように思います。



最適な別荘地のための条件4:ブランド力がある

日本の上流階級の避暑地として発展してきた軽井沢は70年代後半、ジョン・レノンが常宿していたホテルがあることからもわかるように高級別荘地してとても名が知られています。グッチやプラダのようにブランドだけで別荘地の軍配が上がるのであれば「軽井沢」の圧勝ということになるのでしょうが、団塊の世代の人々の青年期を振り返ってみれば、反体制運動を行った人たちなのですから金持ちのイメージの軽井沢でなければ駄目ということにはならないでしょう。

 
青年期には、都市部の若者はその強い影響と自己主張の強さから、大学改革やベトナム戦争反対の反体制活動を繰り広げ、一部は新左翼となって全共闘運動など急進的な活動を行った。しかし、暴力行動に走ったあさま山荘事件や内ゲバなどで反体制組織に対する世間の目が冷たくなると、急速に「しらけ」が進み、学生運動から大多数が手を引くことになる。

その他にも当然、別荘の価格などが条件として加味されてくることになります。私はあえて上記の1〜4の最適な別荘地のための条件に加えて、もう一つこれからの時代を反映した別荘選びがあってもよいのではないかと思います。ずばり、リスク分散です。

1.地震
 

地震は必ず起こります。過去のデータからいっても、東京直下型にしろ東海地震にしろ、明日起きても、今起きてもおかしくありません。日本は危機管理が完全にはできていないのです。東京にドカンと来たらどうにもならなくなる」衝撃的な実態を語るのは当の防災担当大臣(内閣府)である鴻池祥肇(こうのいけよしただ)氏である。中でも、最も警戒されているのが東海地震だという。


東京直下型地震だけではなくて東海、東南海、南海地震の起こる可能性が多くのメディアに取り上げられています。中でも起こる可能性が最も高いとされるのが東海大地震です。該当地域に別荘地として選ぶのはリスクヘッジのためにあまり良い選択肢であるとおもいません。


東海大地震より身を守れるかより

2.財政破綻

また日本の財政破綻問題が様々なメディアを通じて報道されるようになりましました。財政破綻とは日本の国家財政の資金繰りがうまくいかなくなることですが、国債の返済のために大量の資金が必要になり、日銀が大量の資金を発行するようになると通貨価値は当然暴落します。定年退職後に手持ち資産が暴落するのはとても耐えられるものではありません。そうなると海外で定年退職後のビザを取り、現地の銀行に現地の通貨で自分の資産を保管するという選択肢はとても重要なものとなります。

後編に続く・・・




戦略経済研究所21 緊急特集レポートより

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