こんな自衛隊に誰がした! 戦えない「軍隊」を徹底解剖
軍という文字は、車に冠と書く。機動力を持つ集団こそが軍隊である。だが今の自衛隊には軍としての機能が欠けている。もし、台湾なり朝鮮なりで戦えと言われても非常に弱いだろう。そして、それを誰よりも知っているのは現場にいる人々だ。日本国土で戦えば核兵器が使用されないとすれば非常に強力な防衛力を持つ。それを一番知るのは敵国だろう。故に日本が核兵器保有国と戦う時には核兵器が使用される可能性を考えた方が良い。日本はRMAが終わるまでは周辺諸国に関わってはいけない。然しながら次の政治体制である暴民政治(労役者政治)が長く続けば逆の方向に進むかもしれない。その可能性はかなり高いだろう。
アメリカ住宅バブルの崩壊
毎昨日のNHK特集で中国の水不足の問題を特集していましたが、これは異常気象によるものではなく、人口の都市集中にともなう必然的な現象なのだ。北京の超高層マンションの林立はビデオでも驚くほどの数ですが、マンションともなると風呂やトイレでかなりの水量を使う事になり都会の水瓶は干上がってしまう。それほど中国も不動産バブルである事を示すバロメーターになっている。不動産バブルはアメリカでも同じであり、アメリカの場合は超高層マンションよりも郊外住宅であり、高速道路からかなりはなれたところにニュータウンが作られ、ガソリンの値上がりで通勤費用がかかるようになり、高速道路もパンク状態になり、ニュータウンがゴーストタウン化して、残されたローン残高だけが着実に増えていく状況になっている。このような状況になると返済負担を軽減させる為にも金利を下げていかざるを得ないのですが、アメリカが下げたくとも欧州中銀が利上げをしたばかりだし、日銀も利上げを視野に入れた発言を繰り返している。このような状況でアメリカが無理に利下げをすれば、金利差の縮小で円キャリートレードの解消で円が暴騰してドルが暴落する危険性がある。
バブルの中では住宅バブルの崩壊が一番長引く。車は10年で買い換えるが住宅は30年は使用するからだ。現代の資本主義社会にとってインフレよりもデフレの方が脅威である。(参照:不足の危機と余剰の危機)そしてリフレ型の戦争は、バブル的な過剰投資によって生まれた過剰在庫・過剰設備・過剰人員・過剰債務を削減することを目指す公共事業である。(参照:リフレ型の戦争)大量の石油消費を前提としたアメリカ型の資本主義は石油資源の枯渇によって限界に達した。住宅はあったとしてもそれを支える水資源や輸送エネルギーが不足すれば資産としての価値は大きく毀損されるからだ。
民という文字
あの将軍様は、何をトチ狂ったのか知りませんが、ハンニバルの作戦を戦略的だと褒めちぎっていました。はっきり言いますが、彼はただの危険人物です。<松村将軍
現在、オーストラリアでは史上最悪の日照りが6年続いている。当面、この問題は解決しないだろう。日本と米国、英連邦のアカデミー関係者のドバイ会議において、第一に日英グリーン同盟は情報を交換しつつ互いの共通の敵を撃滅する作戦を取らなければならない事のみで合意した。日本本土ではモニタリングとリサーチのみを引き続き行うことになった。プラトンは、理想の政治体制を『ポリティア』(Politeia)だとした。デモクラシーの語源であるデモクラティア(衆愚政治)とは区別していた。文字には意味があるというのが漢字に代表される表意文字である。民という文字は目を潰した奴隷が語源である。民は何も見えない。だから孔子は、「民を由らしむべし、知らしむべからず (民は君子に従う事はできても難しい事が理解できない。)」と述べた。先人達は民自身の為に暴民政治の恐ろしさを文字や書物にして後世に残した。日本は実に恐ろしい時代に突入を始めた。このような強力な敵に対しては地球環境対策は世界的に広範囲に協力しなければならないというのは民族と文化を超えて議論が一致した。日本国内では脆弱な影響力しかない我らは日本国外でのプロジェクトを更に加速しつつ日本本土においては戦力の逐次投入を避ける戦略持久を持って対応するだろう。日本の次の時代は彼ら(民)が支配する。
労役者の社会

阿部正弘と安倍晋三はよく似ていると感じる。どちらも大変な状況での指導者になった。水野忠邦の天保の改革と小泉純一郎の小泉改革という改革は財政赤字の改善には全く役に立たなかった。日本国の軍事力は相対的に中国に比べて弱体化し、北朝鮮は核実験を行った。 国内にはワーキングプアと呼ばれる貧困層が増加し社会の安定は崩れつつある。日本は、労役者の社会になるだろう。何も見えない民を扇動してマスコミは専門家を吊るし上げる。医者は難しい手術をサボタージュし高い能力を持つ人々はプロ野球選手のように海外へと流出していく。素人の政治、素人の医療、素人の行政、素人の農業、素人の軍事、全てが民(労役者)によって実行される社会だ。そこにはプロフェッショナル(専門家)は存在しない。
知識集約型経済(知識人の集約)
明治維新から日本では本格的に労働集約型の産業が始まった。繊維産業を中心に労働者が汗を流して働いた。現代は、ロボットや高性能情報機器に見られるように資本集約型産業の時代である。資本を持つ方が強いので誰もが金を欲しがる。しかし、次の時代は知識集約型産業が中心になるだろう。3人の兵士よりも10人の兵士がいた方が勝つ確立が高い。故に徴兵制度が作られた。次に10人の兵士よりも1つの戦車が強い。だから飢餓輸出をしても資本を集中させる国々が発展した。これからは知識を多くの国々から集めパズルを組み合わせるような智恵を持つ人々が世界を作るだろう。明治の先人達が日本の労役者の時代を見たらさぞ悲しむだろう。しかし、木は倒れて腐れば肥料となる。この時代を記載した歴史書は後世の人々の良い肥料となるだろう。その為にこれからも冥くて前が見えない人々を海の向こうから我々は見つめている。彼らに我らの言葉は通じない。ただ、彼らの経験のみが彼らの良き教師となる。我々は日本人を殺しはしないが自ら参加したい人々のみを助ける。元来、私は慢性的な人手不足なのだ。適切な再教育システム(生涯学習システム)を作れば諸問題は解決する。21世紀、湾岸諸国は大発展を始めた。中東で戦争が終わればナイル川からチグリス・ユーフラテス川、インダス川の地域は知識集約型経済のメッカとなる。知識人は慢性的に足りない。世界で石油ショックが発生すれば日本でも失業者が増えるだろう。海を越える力を持つ失業者の若者を我々は決して見捨てない。いつか日本本土が社会循環した時、海を越えた彼らサクラマスは山女の国へと帰るだろう。その時、日本はどんな状態になっているのだろうか?

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