【募集】夢会員(秋月)を募集します

情報体系の統合整備


出典:EW物語(その2)英国の戦い

"Never in the field of human conflict was so much owed by so many to so few."
「かって人類闘争の場において、かくも多数の人達が、かくも多くの恩恵を、かくも少数の 人達によって受けたためしは無かった。」 by サー・ウィンストン・レナード・スペンサー=チャーチル英国首相

日本は中国の水素船建造という製造体系の革新、ロシアによるアフロ・ユーラシアの包囲網、アメリカのドル覇権の消滅という三重苦に直面しています。これは第二次世界大戦においてナチスドイツによってポーランドが陥落し、フランスが降伏した時のイギリスに匹敵する状況です。特に中国における水素船技術及び資金協力者は私の古くからの外国の友人達です。情報技術体系を除いては、私より優れているとお考え下さい。彼らから日本を守るたった一つの方法はレーダーと無線を駆使した第二次世界大戦のバトル・オブ・ブリテン(イギリスの戦い)と同じく情報の革命的活用です。その為には情報システムの共有化(知の一体化)が何よりも必要です。そして、その為に私は夢会員(秋月)を募集します。

情報システムの共有化としての秋月


出典:穀物マネー狂乱 家計を直撃
東芝は20日、原子力発電所の建設などを手掛けるロシアの国営企業アトムエネルゴプロムと、原子力分野で協力関係の構築を検討することで基本合意したと発表した。 東芝は(1)ロシアでの新たな原発の建設(2)原発の保守(3)燃料の供給-の3分野で戦略的かつ相互補完的に連携し、さまざまな事業協力を検討する、と説明。「日本、米国を含む原子燃料の安定供給に貢献できる」としている。
カザフスタン産のウランをロシアで濃縮する代わりに、東芝がロシア側の原発建設などを支援することが視野にあるとみられる。東芝はロシアでのビジネスの足掛かりを得るとともに、核燃料を確保することで、米国で原発建設を受注しやすくなるメリットも狙う。
アトムエネルゴプロムは、ロシアの原子力事業の民営化に伴い2007年7月に設立。ロシア政府が全額出資し、国内の原発建設や保守、燃料製造など原子力関連の事業を統括している。

中心型エネルギーシステムは巨大戦艦による巨砲のようなものです。絶対に分散型エネルギーに勝つことはできません。まず、『秋月』の概念を説明します。

    【必要な機器と費用】
  1. 暗号化費用→ 会員登録(窓口は連山
  2. FONの費用→ FON登録窓口はクリック
  3. Macの費用→ amazon又は最寄の電気店で購入

『秋月』は分散型エネルギーのコンサルタントを養成します。現在、フリーターだったり、学生だったり、転職を考えている人は使用してください。ichat(テレビ会議)のリードは『連山』コラムニストが担当します。彼らは海外マスコミにも取り上げられる一流のプロフェッショナルです。そのコンサルティング年収は高い人では数千万円です。彼らはホーム(故郷、祖国)の大切さを肌で知っています。だから遠隔地からでも教育可能なマッキントッシュのテレビ会議システム(ichat)を暗号化して活用します。FONとは無線LANを共有化するサービスです。北海道の人が沖縄で、東京の人がハワイで無料でインターネットを使う事が出来ます。その代わり、北海道や東京の自宅の無線LANを仲間に解放する義務があります。世界中で、情報を暗号化しつつ、無線LAN網は共有化により供給され、顔を見て信頼感と安心感を育成します。

負荷は集中、対策は分散

イギリスの物理学者ピーター・チャップマンが1975年にエネルギー専門誌『エナジー・ポリシー』に発表したレポートにおいて、かなり原子力発電に都合の良い仮定をおいた分析においても、原子力発電の石油節約効果は10倍前後(石油を原子力発電プロセスに投入すると、火力発電プロセスに投入する場合の10倍程度の出力が得られる)であると報告しています。 このレポートでは、核廃物の廃棄・保管のためのコストなどを考慮していなかったようです。その後チャップマンは、核廃物の長期保管に要するエネルギーを算入すると、原子力発電は火力発電以上に石油ないし石炭を消費することになると述べています。 日本においては、室田武氏によって分析が行われています。室田氏の『原発の経済学』(朝日文庫1993年)から結論のみを以下に引用します。

廃炉までの産出エネルギー総量 608億kWh(52.2兆kcal)
原発における投入エネルギー量 81.1兆kcal(保管期間24000年)~513.1兆kcal(保管期間240000年)
石油火力における投入エネルギー量 159.0兆kcal(産出比0.351)~174.8兆kcal(産出比0.3)

この結果、原子力発電の産出比(=産出エネルギー量/投入エネルギー量)は、0.10~0.64<1.0 となり、エネルギー収支はマイナスになります。これは原子力発電単独ではエネルギーが縮小再生産過程であることを意味し、石油エネルギーの投入なしに原子力発電を維持することが出来ないことを示しています。 勿論、通常の火力発電も含めて、全ての発電システムにおいて、エネルギー転換(=発電)の過程でエントロピーが発生しますから、エネルギー収支は必ずマイナスになります。しかし、石油については、石油自身の再生産の産出比が10倍のオーダーであり、たとえ石油を発電システムに投入しても総合的な産出比は1以上になるため、全体としてエネルギーの拡大再生産になり、石油文明が成立しているのです。 以上の検討から、原子力発電という技術は石油文明下の技術であり、石油文明の終焉は原子力発電の終焉であり、原子力文明は将来的にもありえないのです。

中越沖地震の時に、柏崎原発で火災が発生しました。発電所はそれを消化する事ができませんでした。もし、地方行政の消防車が来なかったらどうなったのでしょうか?日本の弱点は輸送用エネルギーが石油に集中している事と電力体系が中心型であることです。これら旧式のエネルギーは資源エネルギー庁のトップが法学部出身者によって占められている事に起因します。彼らは無知蒙昧の素人なのです。彼らは自分が古い知識の囚人であり彼らを解放する知的コンサルタントを必要としています。太平洋戦争中の大艦巨砲主義は現在も行き続けています。それを知的に解放するのが『連山』と『秋月』の使命です。

分散型エネルギーコンサルタント


中越沖地震で炎上する柏崎原子力発電所

分散型エネルギーコンサルタントは非常に難しい仕事です。これは再生可能な農業によってフォトン(光子、太陽光)を集約し、それをエネルギー源とするためです。通常の化石エネルギーは燃料を燃焼して熱エネルギーとし、それを使って運動エネルギーとしてタービンを回し、電気エネルギーとします。バイオハイドライド体系ではそれを行わず燃料から燃料電池によって電気エネルギーを発生させます。送電ロスや環境ロスが少ないですがエネルギー密度が化石エネルギーより低い為に各種の情報ネットワークによって保管する必要があります。詳細を知りたい人は『秋月』の会員になってください。

観光産業と教育産業の活性化

Rokkasho-mura, Aomori, Japan
Nuclear Fuel Cycle Facilities
Japan Nuclear Fuel Ltd. (JNFL)



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aoumigame at 19:36 │Comments(0)
対テロ攻撃対策が一目瞭然・・・落ちるところまで堕ちた日本...

ヨーロッパの「先進地視察」を名目に、青森県が国費で続けてきた核燃料サイクル施設の見学ツアーが廃止される見通しとなった。県から選ばれた「リーダー的な県民」だけが行けるツアーの費用は1人100万円。約20年続いたが、この間に核燃施設が相次いで建設された同県六ケ所村がいまや先進地となり、「他国を見学する意義が薄れた」ことが廃止の理由だという。
 89年度から始まったツアーは07年度までに計18回続いた。英、仏などを約10人が10日前後で回り、各国の政府機関や工場などを訪問する。合間にルーブル美術館などのパリ観光、セーヌ川でのディナークルーズが組まれたこともあった
 費用は1人あたり約100万円。県の支出はなく、電気料金に含まれる税金を財源とする国の特別会計(電源特会)から経済産業省資源エネルギー庁が全額出してきた。  六ケ所村には、各地の原発から出た使用済み核燃料を再利用できるようにする「再処理工場」など核燃施設が集中する。ツアーには、施設に対する県民の不安を海外の施設をみてもらって払拭(ふっしょく)する狙いがあった。
 財源は全国から集めた税金だが、参加者は県が「オピニオンリーダー」とする一部の人だけ。公募はなく、県が農協、漁協などの団体に参加者を推薦してもらう形で決まってきた。  ツアーに対しては「費用が高額。参加者が一部自己負担をしては」「訪問先で会った人たちが核燃施設に関して『いい話』しかしない」などの疑問の声が出ていた。  一方、同県ではツアー開始後の約20年の間に、ウラン濃縮工場、低レベル放射性廃棄物埋設センター、高レベル放射性廃棄物貯蔵管理センターが操業を開始。大規模な商業用施設としては国内初となる再処理工場も操業の前段階に入った。  このため、県は海外先進地を視察する必要性が薄れたと判断。今後、費用を出すエネ庁と協議して廃止を正式決定する。同時に代替事業を検討中で、「電力を大量に使う都会の人を六ケ所村に招くツアーはどうか」との声も出ている。 (出典:朝日新聞

エリートの仕事


出典:【号外】停電と日本のベルリンの壁

『秋月』はエリートの為のサービスです。情報機器をそろえたり勉強が嫌いだったりする人は問い合わせしないで下さい。強くお願いします。私たちは本当に大変、忙しいのです。核処理施設が富裕層や知識人の観光名所になるはずがありません。再処理された放射性物質は1メートル傍いれば20秒で人は死にます。プロトニウムの半減期は2万5000年以上です。5万年経ってもも4分の1にしか減少しません。人類の建造物で千年を超えるものは稀です。人類にはその程度の力しか今は無いのです。法学部出身者の理数系音痴が田舎の爺さん婆さんを騙して利権で釣ってきたのが日本のエネルギー行政です。それに子供達を巻き込ませるのは可能な限りは少なくしたいのです。炭素文明を報じる個人も企業も石油の経済的枯渇で滅びます。しかし、我ら水素文明が生存できるかどうかはこれからが勝負です。予め言いますが、日本で大地震が発生し、日本の東側が不毛地帯となれば、我らの時代となるでしょう。しかし、我らの誰一人としてそれを望んでいない事を覚えておいて下さい。紙に過ぎない紙幣を求めるか、人と人との関係を求めるか、人は選択する事によって選択されます。

『秋月』の会費平成20年6月22日迄の申込者は半額

  1. 甲種会員 10本以上のコラムを掲載されたコラムニスト 年会費 6000円(3000円)
  2. 乙種会員 1本以上のコラムを掲載されたコラムニスト 年会費 2万4000円(12000円)
  3. 丙種会員 通常読者 年会費 6万円(3万円)
  4. 丁種会員 企業法人 年会費 120万円以上(60万円)

これから世界はインフレーションが激化します。『秋月』はその会費とコミュニケーションメディアを使ってとても面白い実験をする予定です。ichatは顔を見ながらの複数会議が基本です。知力と気力と資金に余力がある人のみ参加をして下さい。ネアンデルタール人のように情報の共有化と智慧の一体化が出来ない人は参加しないで下さい。(参照コラム知性とは何か

これは人間だけでなく動物一般にもいえる事ですがレベルの高い者と一緒にいるとレベルの低い者は高いものに引き上げられます。本能でレベルの高い者の答えが優れているとわかるからです。その為に顔を見て声を聴いて全身で本能を使って伝える必要があります。だから複数が参加できる顔が大きく見られるテレビ会議が重要なのです。自分の考えていたこととリーダーの指示が大きく違っていてもその指示の成す可能性から最良のものを導く事が出来ます。クロマニヨン人がネアンデルタール人を凌駕したのはその力があった為です。そして、今こそ日本精神の本当の力を見せるべき時です。我々が利権団体や拝金主義者と交渉をしないのは彼らが絶滅する種だからです。彼らに刺激を与えて我らに近づける時間は既にありません。吸収力の早い子供や既にある程度は覚醒した人を優先するのが効率的です。
関連コラム:利権団体とは戦わない方針とその理由

『秋月』サービスを申し込む → クリック

主要アクセス先(2008/3/20)

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コメント

秋月について、興味があります。

いくつか、質問させて下さい。

秋月では、
1.MACのPC
2.FONのポイント開設
3.暗号化の費用
という条件がありますね。

1と3の条件は満たすことが出来ます。

しかし、2のFONのポイント開設に関しては
当方が契約しているプロバイダに問い合わせたところ、禁止とされていました。現在は、家族と同居していますので私の判断で(例えば、エキサイトに変更)プロバイダを変更するのは難しいのです。

が、一年後には、独立することを予定しています。3つの条件すべてが、現時点でそろってなければ不可とされるのでしょうか?

また、指導を受けられるのは、いつからでなのですか?
そして、どのくらいの期間で一人前となるのでしょうか?

-------------------『連山』編集部

秋月の会員は既に独立した医院長や世界最大級の情報処理会社のPJリーダー、各国で事業を展開している実業家、プロのルポライター達です。それらが通常は会議室やパーティーや料亭で話しているブリーフィングを電子的に行おうという趣旨です。彼らは海外にいることが多く、国内にいる場合でもほぼ常に移動しています。会員が情報化により一人前になるかどうかは主観的なものです。例を挙げますと太平洋戦争中の駆逐艦にレーダーや無線機をつけた場合、運用次第によっては性能を飛躍的に上げることも可能ですが運用次第では性能は低下します。(発電重量による速力の低下、無線の逆探知による情報漏えい)但し、情報教義は汎用性が高く一次産業(農業の直販から漁業におけるバイオディーゼル運用)から二次産業、第三次産業に至るまで多くを包括できるはずです。情報を共有化して相談・討論する事によって融合効果を生み出します。(情報融合によるオペレーションリサーチ効果)
プロバイダーの問題点は申し込み時に連絡すれば考量されます。

http://d.hatena.ne.jp/blackjapan/20061206/FON
FONが使えるプロバイダを求めて

http://www.h2.dion.ne.jp/~sws6225/story/19.html
夜戦

http://www.h2.dion.ne.jp/~sws6225/story/20.html
【米軍の科学技術】

米軍は機動部隊の本隊からレーダーを装備した警戒駆逐艦を進出させて日本の攻撃隊を補足した。このレーダーは攻撃隊の経路や高度を計算し、その結果に基づいて迎撃機を電波誘導して、優位な高度で日本機を待ち受けることができた。日本機の多くは、この迎撃機によって撃ち落されたが、追撃を逃れて機動部隊上空に達した機には、正確かつ激しい対空砲火が浴びせられた。12.7cm両用砲の砲弾には目標が至近に達しただけで爆発するVT信管と呼ばれる近接信管が弾頭に取り付けられていた。
この信管は内蔵された電波を発射し、それが敵機に当たって反射した電波を捉えると信管に反応して爆発し、断片を撒き散らす仕組みになっていた。機動部隊上空に達した日本機は、この砲弾と近接防御火器の40mmと20mmの機銃、そしてレーダーと連動した優秀な射撃指揮装置による統一射撃によって次々と撃ち落された。
幸運にも、この弾幕を突破した僅かな日本機が米軍に与えた損害は、戦艦サウスダコタに命中弾、空母ワスプとバンカーヒル、重巡ミナアポリスに各1発の至近弾、戦艦インディアナに体当たりが1機あるのみであった。

【作戦計画の漏洩】

米軍は「あ」号作戦の全容を事前に把握していた。「あ」号作戦開始の2ヶ月半前の3月30日、米軍はパラオを3日間に渡って空襲した。当時パラオには連合艦隊旗艦「武蔵」以下の主力艦が碇泊中であった。主力艦は急ぎ退避して難を逃れたものの、多数の艦船が湾内や沖合いで沈められた。この時、連合艦隊司令部はパラオの陸上にあったが、その後敵上陸のおそれがあるとの情報が入ったため、司令部はフィリピン・ミンダナオ島のダバオに移動することになった。

翌31日夜、連合艦隊司令長官古賀峯一大将、参謀長福留繁中将ら司令部要員19名が2機の二式飛行艇に分乗してパラオを後にした。当夜、パラオとダバオの間には低気圧があり、激しい暴風雨に見舞われていた。2機の飛行艇は、この暴風雨に巻き込まれ、古賀長官たちを乗せた1番機は遭難した。福留参謀長たちを乗せた2番機はフィリピン西部のセブ島沖に不時着したが、この時、福留参謀長たちはゲリラの捕虜になってしまう。後日、福留参謀長たちは解放されたが、ゲリラに捕まった時に福留参謀長たちが手にしていた機密書類などを積め込んだカバンはアメリカ軍の手に渡ってしまった。

この機密書類には、「あ」号作戦の原案である「Z作戦要領」や、「捷号作戦」の原案である「Z作戦指導腹案」が含まれていた。Z作戦要領には作戦計画の内容、艦隊の行動計画のほかに参加艦艇、参加機数とその性能が記されていた。タウイタウイに潜水艦を配置させて、日本側機動部隊の動きを封じ、搭乗員の飛行訓練を不可能にしたことや、決戦海域に潜水艦を配置させて、大鳳と翔鶴を潜水艦で撃沈できたのもこの機密書類から得た情報からであった。また小沢長官がアウトレンジで攻めてくることも、この書類から得ていた。

いつも連山を拝読させていただいております。
貴重な知識・情報を与えていただき大変感謝しております。

秋月について教えていただきたくコメントさせていただきました。

私は一般庶民です。
秋月の会員は既に独立した医院長や世界最大級の情報処理会社のPJリーダー、各国で事業を展開している実業家、プロのルポライター達とありますが一般庶民は対象とされていないのでしょうか?

私は一般庶民ながら、この国や世界の行く末を非常に案じており、自分の出来ることは何かないのかなーと日々悩んでいる次第です。

もし秋月の対象として一般庶民も対象とされているのであれば参加を検討したいのですがご教授頂けますでしょうか?

よろしくお願いいたします。

----------- 『連山』編集部

『秋月』に関しては今月中に特集コラムを掲載する予定です。
ビジネスマンから観れば、 教育事業併設型の人材ビジネスに見え、
学生や失業者から見れば、就職活動又は資格取得スクールに見え、
リゾート施設やNPO、伝統的宗教法人から見れば会員確保に見え、
農業や漁業、農協や漁協から見れば、食糧やバイオ燃料の販売先に見えます。

消費者と生産者は実は同じ日本人です。選択することにより選択するシステムです。
消費者の利益増大は購買力増大になり、購買力増大は生産力増大になります。
全てが繋がっていますのである部分で流れが止まれば循環障害になります。

一時期の2chがそうでしたらこのシステム体系の問題点は、

1.サーバの能力
2.公共の福祉
3.地球環境の制御

という事に繋がらなければなりません。
会員が増えすぎればサーバが壊れます。
但し、幸いな事に『連山』の分散化に成功しましたので1は現状では大丈夫です。
2は知的レベル≒選択の意味を知る事にあります。
組織(社会や国家)があっての組織内組織(企業や官庁)です。
この部分を理解していただく為に1年以上、『連山』を掲載してきました。
3は最も重要かつ難しい事ですがこれも過去の連山コラム(選抜したエコ山 http://eco.teamrenzan.com/)を読まれたら大筋は理解してもらえるはずです。

環境問題も、雇用問題も、教育問題も、財政問題も、金融問題も、公害も全ては実は同じ問題と言うことを理解してもらえれば参加資格は十分にあります。

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