終わる石油文明
アルハヤート紙が6月10日に伝えたところによれば、2050年のイラン、トルコ、エジプトの人口増加予測は、以下の通りだ。出典：NO・１０４１中東主要国2050年の人口
１：エジプト―1億6千万人。
２：トルコ―8千600万人。
３：イラン―1億人。
当然のことながら、この数値を見て不安になるのは、2050年の段階でこれら三国の国内状況が、どうなっているかということだ。まず、第一に心配しなくてはならないのは、食料の確保の問題であろう。
第二には、就業率であろう。どれだけの人たちがまともな仕事に、就くことができるのか。その職場は十分にあるのかといった問題だ。
第三には、非常に悲観的な予測だが、教育や病院の施設、住宅事情などがどうなっているかだ。
トルコの上昇率は対応可能な範囲であろうし、イランは石油が出る限り、何とかなるだろうが、イランでは2050年の段階で、ガスがかろうじて残存している程度ではないのかという不安がある。
エジプトの場合は、石油、ガスといった、天然資源に期待できないことから、破滅的な状態になる可能性があろう。エジプトの場合は、他のアラブの国々や、欧米に移住するしか方法がないのではないか。
イスラエルは以前から、イランの核施設に対する空爆を行う意思のあることを、公言してきている。そのイスラエルは、1980年代にはイラクのオシラク原発を空爆し、つい最近では、シリアの核施設を空爆で、完全に破壊している。出典：NO・１０３６真実味を帯びてきたイスラエルのイラン攻撃
それだけに、イスラエルの空爆警告は、真実味を十分に帯びているのだが、ここに来てそれを、より一層印象付ける発言が、イスラエルの要人によって語られた。元国防相で現在副首相のモファズ氏が「イランがもし核開発を止めないのであれば、イスラエルはイランの核施設を空爆する。」と語ったのだ。
これにはアメリカもあわてているようで、早速ホワイト・ハウスのスポークスウーマンのダナ・ペリノ女史が、ブッシュ大統領はイランの核問題を、外交で解決するつもりであることを強調している。もちろん、だからといってブッシュ大統領が、イランに対する軍事攻撃を、選択肢から外したわけではないとも語っているが。 モファズ副首相はイランの核対応については、既に外交や制裁では埒があかないとも語っているのだ。イランが核開発を止めることは、ほとんどありえないことから考えると、イスラエルは本当にイランを空爆するかもしれない。その可能性はいままでと比べ、格段に大きくなっているのではないか。
こうした雰囲気のなかで元国防情報局のトップだったアンソニー・コーデスマンという人物が「もし核戦争になったらイスラエルとイランはどうなるのか」ということを解説している。
彼の解説によれば、2010年の段階で、イランが30発以上の核兵器を所有し、イスラエルとイランが核による攻撃を相互に始めた場合、イラン側には攻撃から21日以内に1600万人から2800万人の死者が出ようというのだ。
他方、イスラエル側には200発以上の核兵器を保有しているが、イランから攻撃されれば、同じ期間に20万人から80万人の死者が出ると予測している。
この戦争が始まれば、イスラエルはエジプトやシリアからの攻撃も、覚悟しなければならないというのだ。そうなれば、イスラエルはエジプトのアスワンダムやスエズ運河も攻撃することになり、当然の帰結として、カイロなどは一瞬にして大洪水に見舞われたと同じ状態になり、壊滅するというのだ。
結果的に、イスラエルとイランとの核戦争に介入するシリアは、1800万人の死者を出し、シリアは再起不能状態に陥ると予測している。他方、イスラエルはシリアからの化学兵器や細菌兵器によって80万人の犠牲者を出すということだが、再起可能だとしている。
エジプトについてはカイロ、アレキサンドリア、ダミエッタ、ルクソール、アスワンといった主要都市が攻撃の対象となり、前記したスエズ運河やアスワンダムも攻撃対象となるということだ。コーデスマン氏はエジプト側の犠牲者数については述べていないが、数千万人に及ぶことは間違いあるまい。 コーデスマン氏の予測は、もしイスラエルとイランが戦争した場合、エジプトやシリアも加わることになり、結果としてペルシャ文明は終焉し、エジプト文明も滅び、石油時代も終わるというものだ。そしてインドや中国にも、大きな被害が及ぶことになるというものだ。つまりこれは、まさにハルマゲドンという状況といえよう。
イスラエルやユダヤ人は、これだけ事態を深刻に受け止めているということを、実感を持って受け止められる日本人は、どれだけいるのだろうか。原爆被害の経験を有する広島や長崎の人たちですら、実感がほとんどわかないのではないだろうか。いまこそ日本が世界を救うため、に立ち上がるときではないのか。その期待は全く持てないのだが。
中東には未来がない。水がない、食糧もない、石油も枯渇する。特にイスラエルは英米の国力低下により未来の選択肢がなくなりつつあります。現在の世界線を積分すれば自ずと未来線は幾つかにしぼられます。後は量子計算すれば良いのです。どのような選択を選択しても、西方文明である石油文明は消滅します。日本人は人類の代表として国際金融資本が発行するサムライ債ではなく、水素インフラに資本を投下するべきです。しかし、その水素文明のグランドデザインは嘘つきな日本のマスコミでは公表しません（笑）。知りたければビジネス用のネット出版『飛流』や英語学術出版『流星』を読むべきでしょう。両方とも、一見さんお断りで購読者の紹介がなければ読めません。金で何でも手に入ると考えているなら、手に入れてみてくださいな。それが守銭奴の限界です。命がかかれば情報は金では手に入りません。原発は石油文明というシステムのサブシステムです。システムが崩壊すればサブシステムも瓦解します。大日本帝国が潰れれば、満州国も潰れます。選択する事により選択されるのですから選択した貴方は放射能で被曝して癌で苦しむか、子孫が遺伝子を破壊されるので永遠に罪を償いましょう。それが因果の法則です。真実を学ばない貴方が悪いのです！（参考コラム：資本主義は花火のように爆発する）
神話的コラム：中東で地獄を経験した伝説の覇者
事前忠告：ガイガーカウンターの値に異常が発生！
水素文明と新生日本
出典：日本のマスコミが報道しない真実（ファイナンシャル・タイムス）
英大手新聞が9.11の7号館崩壊の「謎」について記事を掲載しました
Financial Timesが9.11の７号館崩壊の「不可解さ」について記事を掲載した。9.11について勉強している人には既にわかっていることだが、以下のような内容である。
・７号館の崩壊前にＢＢＣが「崩壊しています」と報道した（早く脚本を読みすぎた） ・７号館が一瞬にして崩壊した（物理的にあり得ないスピード） ・７号館の９Ｆと１０Ｆはシークレットサービス、その上階にはＳＥＣ（Securities and Exchange Commission）、またＣＩＡの事務所があった（明らかに証拠隠滅のために７号館が崩壊されたのがわかる） ※（）内はFinancial Timesには書かれていません
結局アメリカ政府は７号館について未だきちんとした弁解をしていない。実際に欧米の多くの人は自分達の世界観を変えたくなく信じたくはないので、例え政府がどんなに苦しい弁解をしてもそれを鵜呑みにする人は多い。 しかしFinancial Timesのような大手新聞が9.11の「不可解さ」を取り上げたので、さすがに彼らの仮想現実も崩れ始めるのではないか。Financial Times
選択する事によって選択されるのが情報社会です。日本国民が海外勢力によって支配洗脳されている日本のマスコミを選択するのは自由です。しかし、その偽りの世界観を持ち続ける限り、悲劇は高くつくでしょう。偽りの情報である大本営発表を妄信した日本人は特攻隊や集団自決によって非業の死を遂げました。それは本人だけではなく女子供も巻き添えにした悲惨な歴史でした。我々は勇気を尊び、偽善を憎みます。中東で上記の状況が発生し、日本の原子力発電所が大地震によって状況が発生した時、日本の中央集権システムは半年から１年で機能停止します。『連山』『飛流』『流星』を読み『秋月』『御蔵』に参加している人々はステルス環境において独自に行動します。ガイガーウォチャーの情報やその他の知的情報を交換し、それぞれのメンバーは独自にメンバー近くにいる親しい人々（資本財、知力、体力など）をネットワーク化します。ある程度の資本財と人員、そして智識と情報があれば１％以上の生存率の向上と１％以上の死亡率の低下が可能となります。エネルギー効率を最大化する水素文明はリフキンの水素エコノミーにあるようにエネルギーを薪のように融通しあうエネルギーシステムです。選択する事によって選択されるのが情報社会です。『連山』は加重アクセスに苦しんでいます。幾重にもわたる分散化を実行しますが、何も行動しない貴方達の責任です。
「知るはこれ行の始め、行はこれ知の成るなり」
知っているという事は行動を開始するという事であるし、行動をしたという事は知識が完成したと考えればよい、という事です。知りながらも行動しない人間はその選択によってシステム（体系）から（実に迷惑な存在として）選択されるでしょう。
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