ノアと滋賀県民とマネーの洪水

ノアの箱船

欧州市場、ドル銀行間取引ストップ　中銀の供給に依存
　欧州金融市場で銀行間の期間1週間以上のドル資金取引が停止状態に陥っている。相次ぐ金融機関の破綻で信用不安が高まっているためだ。資金繰り難のうわさが広がるのを懸念し、銀行間市場を避け相対取引で資金を確保する動きも広がっている。こうした状況は年末の決算期末まで続くとの見方が多く、金融市場は主要国中銀が供給するドル資金に依存する状態が長期化しそうだ。
出典：日本経済新聞

旧約聖書に右記の事が書かれています。「地上に悪が増大した。神は人が心に思うことがいつも悪いことだけに傾くのを見た。神は地上に人を造ったことを悔やみ、心を痛められた。そしてこう言った。「わたしが創造した人を地の面から消し去ろう。人を初め、家畜やはうもの、空の鳥に至るまで。わたしは、これらを造ったことを残念に思うからだ。」神はノアに、「人間たちが堕落し、この世が悪で満ちてしまったこと、そのために、わたしはこの地とともに彼らを滅ぼそうとしていること」を伝えた。そして、ノアに箱舟を作るようにと命じた。ノアが箱舟を作っているのを見た人々は彼を馬鹿にし嘲った。「こんな野原にあんな大きな船を作ってどうするつもりなんだ。」「大洪水なんて起こるわけないじゃないか。」それでもノアは、神の命令に従って箱舟を完成させた。ノアと全ての生き物が箱舟に入った後、神は40日40夜、雨を降らせ、地上は水に覆われた。
三笠フーズの事故米も、ミートホープも、耐震偽装も、サブプライムも、リーマン破綻も、全て内部にいる人たちは間違っているとは感じていました。しかし、希望的観測に依存し、正しい事をしませんでした。自分の周囲を見回して正しい事をしている人がいたら馬鹿にせずに協力するのが自分の為になります。みんなが正しい事をしなければ社会には悪が満ちます。個の小さな悪は積もり積もって巨悪となり社会を崩壊させます。

相次ぐアメリカからの支援

＜米国＞深刻さ増す金融危機　大手行に経営危機の恐れも
　【ワシントン斉藤信宏】米議会が金融安定化法案をめぐる協議で合意できないまま週末を迎え、米金融危機が一段と深刻さを増している。２５日の米貯蓄貸付組合最大手ワシントン・ミューチュアルの破綻（はたん）に続き、２６日には株価が急落し資金繰り不安が高まっている米銀行４位のワコビアが「身売り」交渉に入ったと伝えられた。法案協議や合併交渉の行方次第では証券、保険、貯蓄組合大手に続き、大手銀行までが経営危機に直面する恐れも出てきた。
出典：大手行に経営危機の恐れ（Exciteニュース）

資料として音声ファイルを聞いて下さい。（mp3ファイル、アメリカの底がぬける）
アメリカは日本の低金利攻撃（政策）によって経済システムが崩壊しました。相次いで遠くアメリからの支援者が本土にいる峯山政宏氏に対して現れています。海外のマスコミは一部知っていますがこの動きは世界の命運を確実に決定します。私を含めて新エネルギー体系は１に教育システム、２に省エネ工法、３にエネルギーWeb網という形で２０年以上前から進められてきました。峯山政宏氏の考えは日本人を優先して助けるという事です。下記の内容を読んで真剣に考えて下さい。もし、峯山政宏氏が失敗すれば計画は１〜２年遅れます。つまり、多くのアメリカ人やロシア人が犠牲になります。彼らは世界最大の核保有国です。私は警告しました。後になってから知らなかったとは決して言わせません。壬申の乱と同じで今は滋賀県人が世界の未来を決めるのです。来月から変動が発生し2009年12月の世界は現在とは全く違う形になっているでしょう。多くの人々の世界観は変化しています。

恐怖で真実が報道できない日本のテレビ放送

　ロシア政府は、国内の原油生産がピークを打ち、今後減少に転じることを公式に認めた。東シベリアの資源もサハリン周辺の複数の新規プロジェクトも、この減少傾向を反転させることはではない。

【ようやく認める】

　　ロシアのクドリン副首相兼財務相は、ロシアの原油生産が今年ピークを打ったあと、「伸びを再開することはない」と残念そうに認めた。政府の統計も、この見通しを裏付けている。
　　ロシアの原油生産は、今年の1－2月の期間には、前年比で0．6％の増加となったものの、7月の生産は1．9％の減少となった（天然ガスの生産は、0．9％の減少だった）。
（中略）
ロシア政府が、2000年、2002年、2003年に承認した過去の「エネルギー戦略」は、現実とは程遠い内容である。この戦略では、2008年の原油生産は、4億9500万～5億トンとなるとしているが、実際には、4億9200万トンを上回ることはなさそうだ。

　　ロシアの埋蔵原油の品質も急速に低下し、生産コストも膨らんでいる。ルクオイルの統計によると、同社は、年間に6億トンの液体を油田から抽出するが、その内原油の成分は、5200万トンにすぎない。残りのほとんどは水であり、これは再び油田の中に注入されるのである。

出典：中国情報局よりロシアの原油生産減少を確認

豪の「日の丸ガス田」　国際石油帝石、事業費２兆円に膨張

　国際石油開発帝石ホールディングスが豪州で計画する天然ガスプロジェクトの総投資額が2兆1000億円強となり、当初見通しの3倍に増えることが26日、明らかになった。液化天然ガス（ＬＮＧ）基地の建設地変更に加え、資材費の上昇や環境対策の費用増が要因。同様の理由でエネルギー開発や石化プロジェクトで投資額などの計画見直しが相次いでいる。資源価格はなお高水準にあるが、今後、開発案件で採算確保が課題に浮上しそうだ。
　同社は仏トタルと共同で豪州のダーウィンにＬＮＧ基地を建設する計画を発表。ガス田開発とあわせた総投資額を200億ドル（約2兆1000億円）強とした。当初は60億ドルを計画していた。投資額は出資比率に合わせて、国際石油開発帝石側が76％を負担する。

出典：日経新聞

つまりアメリカの住宅バブルが起きた原因の一つは政府日銀の常軌を逸した大量のドル買いであり、米国債の金利は異常な低下を示してグリーンスパンＦＲＢ議長は日銀に対して「いいかげんにしろ」というお叱りの電話をしてくるほどだった。（中略）その裏ではアメリカの製造業は空洞化してスーパーに並ぶものは中国製品や外国製品ばかりになった。アメリカは金融、不動産、建設といった産業が主流になって、アメリカ国内では乾電池すら作る事が出来ない。そのような状況で住宅建設にブレーキがかかり金融もインターバンク市場は停止状態であり、ドル資金を調達しようと思えば１０％以上の金利になってしまう。


出典：ドル市場は壊滅状態。資金の出し手がいなくなり、翌日物以外は取引が皆無

既に日本は貿易赤字国です。ソ連がロシアに戦略的後退したようにアメリカが計画倒産し分裂（州単位の再編成）すれば日本が保有しているアメリカ財務省証券は紙くずになります。日本は食糧とエネルギー価格の高騰によって破滅的なインフレーション地獄になるかもしれません。アメリカで住宅バブルが崩壊したのは日本銀行と日本の一部の政治家による作為的な行為です。日本の低金利政策がアメリカを分裂させるとアメリカ人は米国経済に対して低金利攻撃をかけた日本に対して本気で怒っています。麻薬患者に対して麻薬を欲するから麻薬を与え続ければどうなるでしょうか。アルコール中毒の患者に酒を与え続ければその家族はどんな苦しみを受けるでしょうか？全ての日本人がアメリカに対して低金利という破廉恥な行為に賛同していないと私はアメリカの友人を説得しました。（参考コラム：平成２０年のインフレを発生させるのは誰か？）そして、９１１テロの犯人をずっと昔から糾弾し続けました。過去の『連山』コラムを読んでほしいのです。ロシアは下記のビデオに記された９１１テロの犯人を許さないと明言しました。つまり高度な政治的判断によって峯山政宏氏が国政に安全にかつスムーズ登場するならという条件付きでロシアにおいても石油から天然ガスへの輸送用エネルギーの転換を支援する事を公認しています。これは英連邦（豪州）やアメリカでも同じです。アメリカの油田は枯渇したがカナダとアメリカ、メキシコにはまだ天然ガスがありバイオ・エタノールも豊富なのです。それらとカナダの水力発電網を使って水素エネルギーWebを完備すれば石油発電を燃料電池へ、ガソリン自動車を水素及び燃料電池自動車にスムーズに転換する事も可能でしょう。これらも含めて国防上の判断においても我ら海外生活者に出来る事はここまでです。私が武士道を重んじ武士に二言がない事は過去の歴史がそれを語っています。もし、日本人が自分の利益を重視して、アメリカやロシア、英連邦の人々を助けないなら彼らも相応の行動を取るでしょう。その場合でも私は最後まで日本の味方です。外交的に世界や列強を敵に回し全周囲を包囲された日本の劣勢大きく日本国内は酷い状態になるでしょう。私は海外より願います。アメリカに住む日本人ぐらいの英知と勇気を滋賀県民が保有している事を.....来年の年末は人々は全く違う世界に生きることになるでしょう。心の底から覚悟しておく方がいいでしょう。その世界には北朝鮮は存在せず、韓国も今の形では存在しない。ロシアとアメリカも上記理由により変質を始めている。そして、日本もそれらの機に臨んで変に応じているでしょう。万物は流転するのです。地球環境が変動している以上、人間も変わらなければ生き続けることは困難です。正しい事象により人は生かされているのです。

世界を敵に回し、贖罪を求められる日本人

かつてない金融危機に見舞われているアメリカで、政府と議会は最大で７５兆円規模の公的資金投入を柱とする金融安定法案について、大筋で合意したことを明らかにした。なぜ、金融危機はここまで広がったのだろうか。
　金融危機の発端となったのは、サブプライムローン（＝低所得者向け住宅ローン）問題だ。低所得者らは、普通は住宅ローンに手を出せない。しかし、アメリカでは住宅価格が値上がりを続けていたため、金融機関は「ローンが払えなくなったら、住宅を売れば借金を返せる」「値上がりした住宅を担保に、低金利のローンに借り換えもできる」などと言って金を貸し続け、日本のバブルと同じ状況となった。


出典：米国金融危機、なぜここまで広がった？

日本にはアメリカに対して恨みを持つ人々がいます。原爆を落とされたのだから当然だでしょう。これらマスコミを支配する人々（満州閥）がロシアや中国、北朝鮮などの諜報機関と結びドル基軸通貨システムを破壊しました。（参考の他サイト：日本国研究ー社会の仕組みについて、怪しい情報と原理原則から考えます。及びブログ de なんで屋＠東京）日本国民が苦しんだバブル経済という原爆をアメリカ社会に対して使ったのです。禁じ手によって世界の金融システムはメルトダウンを始めました。その構造を知るマスコミ人は恐怖で日本人に真実を伝えれなくなりました。本土のテレビ曲はスポーツやお笑いばかりを流しているはずです。日本の低金利政策がアメリカの住宅バブルと石油バブルを意図的に作りました。そして、その決算として来月、平成20年10月に後世の歴史家が"１０月の悪夢"と呼ばれるイベントが発生します。日本は自国経済を低金利政策によるバブル経済で破壊し、その結果、巨額の公的累積債務を抱え国家も地方自治体も現在は破綻状態なのです。そして、今回は低金利政策によって世界をインフレーションという洪水を引き起こしました。バブルが崩壊しアメリカの金融システムは崩壊し実体経済も来年には瓦解するでしょう。日本人は世界中から非難され贖罪を求められ賠償を取られるでしょう。もう、日本人は贖罪として世界の人々を導き救うノアの箱船を造る以外に助かる道はないのです。（参考コラム：希望の船）

共同体日本の危機なので働こうと思う人は→　兵隊よりも士官になろう（1997年11月の日本と、今のアメリカ）