2008年11月で停止する情報操作
嘗ての東ドイツの人々は真実の情報を知らされていなかった。東ドイツの人々は好んで社会主義選択したのではなく、敗戦による占領によって仕方がなく社会主義体制の国に住んでいた。それは戦後の日本とまったく同じ構図であった。既に裏での取引は終わった。日本は自立の時となる。
プロ・ジャーナリストとの歓談：ベンジャミンフルフォード新年会 ｉｎ 大阪
意図的に破壊された庶民生活
出典：朝日新聞
再生紙の古紙配合率の偽装が大手製紙で常態化していたことで、再生原料を使った製品全体への疑心暗鬼が広がっている。環境への負荷が小さい材料を使った製品を優先購入する「グリーン購入」の活発化もあり、「エコ製品」の需要は急速に拡大してきた。今回の不正はその動きに水を差しかねず、エコ製品のチェック体制の強化を求める声が高まるのは確実だ。 凸版印刷や大日本印刷など印刷会社には顧客から再生紙の古紙配合率に関する問い合わせが相次いでいる。事情を説明したうえで、別の紙で代替するか相談する一方、製紙会社には改めて配合率証明を求めるなど、対応に追われている。
東ドイツのドイツ社会主義統一党とMfS秘密警察（シュタージ）は、戦後日本の政党とマスコミと構造的にそっくりである。両方とも国民に真実を告げない為に作られた統治機能である。幕末に日本発の近代造船所を作った小栗上野介忠順は、民の為の堤防は高いほうがいいか、低いほうがいいかを考えていたそうである。高い堤防は滅多に決壊しないが決壊した時の被害は大きい。低い堤防はしばしば決壊するが輪中や土蔵などで自己防衛する社会構造が生まれやすい。CyberULSは、中央部をがら空きにして敵を日本本土に引き付けて戦う方法を選択した。（参照：ハンニバルの盲点）日本国民に対して危害を加えることもしないが、助ける事もしないという選択である。選抜された機動部隊は21世紀の世界が必要な砂漠の緑化やハイドライドのプロジェクトの為に海外遠征に送られた。（参照：【外交勝利】アラブで最重要問題が解決へ）我らが予想したようにカルタゴ本国のような精神的に堕落した日本本土は「偽装国家」となってしまった。経済も二流となり、それを大臣が国会で演説するほど絶望状態となった。
戊辰戦争の第二幕へ
出典：戊辰戦争
出典：読売新聞
多国籍の知識人からなるCyberULSの中核は選抜された旧士族出身者による平成武士団である。その統率者である大和のハーンと他のハーンとは精神感応によって結ばれ、６名のハーンは信頼で結ばれた組織をそれぞれが保有している。滅亡に瀕した地球環境を制御するために自然発生的に結成された。それぞれのハーンは超人天才である。彼らは常人は理解できない的を目を瞑って当てることが出来る。戊辰戦争は、第一次長州戦争（湾岸戦争）、第二次長州戦争（イラク戦争）を経て、鳥羽伏見の戦い（イラン戦争）へと発展した。そして、その勝敗は既に決した。アメリカの敗北である。攻撃があっても、攻撃がなくても、2008年中にドルは大暴落してアメリカの覇権は消滅する。既にニクソンショックの時と同じで日本以外の大国には連絡が行っている。東ドイツがそうであったように、日本の報道機関はそれを報道することができない。日本はインドの仏教や中国の漢字や律令制度、欧米の経済システムや数学物理体系をコピーする事で発展してきた。しかし、今回はコピーする為のモデルが存在しない。そのために平成武士団は20年の歳月を懸けて、水素文明の設計図を完成させた。
鳥羽伏見の戦い・・・・・・アメリカの覇権の消滅（2008年）
東北戦争・・・・・・・・・・・・東アジアの再編成（情報と政治）
函館戦争・・・・・・・・・・・・ （日本で終わる）
↓
佐賀の乱、萩の乱、西南戦争を経て新体制の確立（建設の時代へ）
大規模な停電が発生する日本
出典：ロイター
出典：朝日新聞
１年後に物価が上がると考えている人が９割近いことが、日本銀行がまとめた２００７年１２月の生活意識調査でわかった。 １年後の物価が「かなり上がる」「少し上がる」と答えた人は９月の前回調査（約７２％）を大幅に上回る計約８６％となり、物価調査を始めた９７年３月以降で最も高い比率となった。 原材料価格高騰の影響で、食品など生活必需品の値上げが相次いでいるためとみられる。１年前と比べた現状の物価についても、全体の約７９％が上昇したと回答した。 暮らし向きについて「ゆとりがなくなった」と回答した人に理由を尋ねたところ、「物価が上がった」「給与や事業などの収入が減った」がともに約５９％を占めた。
太平洋戦争中、日本は戦艦大和や武蔵という超弩級の戦艦を生み出した。これは現在の日本の電力政策である原子力発電所と同じである中心型システム構造である。これに対してアメリカ軍は空母を中心とした脱中心型システムで対応した。高速で分散的に動く航空機を使い、潜水艦やレーダーでそれをサポートして戦った。日本のエネルギー政策は天下り先の各企業の短期的な利益と隠蔽偽装体質によって支離滅裂で、非常に古いシステム構造となった。CyberULSが作成したグランドデザインなくしては何も成功しない。それは社会技術体系というものは簡単には作成できないからだ。我らはそれを世界各地で20年の歳月を使って作成した。作用要素が複雑に絡み合う現代エネルギーシステムは一つを動かせばルービック・キューブのように全体が動いてしまう。各企業及び大学、官庁にいるCyberULSのメンバーはそれぞれ日本国民を救う為に動いているが、馬鹿が多すぎてある程度の悲劇は避けられないだろう。馬鹿の考え休むに似たりという言葉がある。馬鹿は何もしないほうがエネルギー消費が少なくなって望ましい。アメリカを中心とする国際金融資本はその借り入れた資本を使ってマスコミ（中心型情報システム）によって国民から資本を更に調達するだろうがそれも、今年の11月下旬までに崩壊する。CyberULSのメンバーには既に伝達がいっているように、もう戦う必要はない。勝ちは確定した。昭和19年末で大日本帝国の崩壊が決定したように、平成19年末で人類の勝利も確定した。後は残敵掃討である。それは豆を炊くには豆殻を持って行われる。
関連
主要アクセス先（2008年1月20日）
コメント
核兵器に関しては、日本は潜在的な保有国と、国際的には認定されている。
そもそも、広島、長崎以後は、この兵器は、威嚇においてのみ有効であり、あれ以来使用されたことがない。インド、パキスタンそして、北朝鮮の核は、偽装の疑いが濃厚である。
米英の核は錆び付いて使えない。露仏のはどうだか。中国のは、嫦娥１号の様子を見れば推測が付く。日本は、核実験も保有宣言もしていないが、威嚇力からすれば、イーブン。
食料に関しては、日本は、１００％自給の能力がある。農民を工場へ振り向けるために、安い米国産等を買ってやっただけであり、非常時には、直ちに、１００％ 自給に変更できる。この事は、農家の人に聞いてみれば直ぐ解る。現場に行かなければ、実態は掴めない。
エネルギーの場合も同じ様なことが言える。つまり、コストの都合上、原油を多く輸入しているが、非常時、つまり戦時には、やはり、備蓄を使い切る前に、シフトは出来る。
問題なのは、核や食料、そして、エネルギーをネタにして、危機を煽り、飯の種にしている輩が、跋扈していることである。日本の、ＧＤＰ のうち、約半分が、政府予算、健保等の特別会計絡みである。この公の予算の枠の中で、昼間から、デスクに、両肘ついて、居眠りしている馬鹿どもが多くて困る。こいつらは、無能なくせに、高給を喰んでいるのも、烏滸がましいのに、下らない説教をたれて、世間を惑わそうとしている。屁の様な、腐った輩ではある。
プラザ合意を結節点として、眺めてみれば、２３５円が、８０円台にもなり、現在は、１１０円前後ではある。戦後しばらくは、３６０円の固定であった。
これは、日本円と中国元の、購買力平価の落差、５倍。冗長ながら、説明すれば、ビックマックを指標とした、購買力平価では、74円が、1元であり、為替レートでの、約15円と比較してみると、５倍の開きがある。
そして、日本の円の、購買力平価の実力は、米ドルの半分しかないのが現状である。このことは、政府と特別会計の上に、惰眠を貪る ヘッピリ虫どもの、無能ぶりを良く、表現している。無能ならいざ知らず、『有能』なら、臭い。其らは、榊原や守屋のように、奸臣であろう。
たかが、貿易額は、国内総生産の、一割ほどではある。しかし、現実的には、食料、エネルギー、安全は全て、外国の強い干渉下にある。
このような、情勢の中にあって、寝ぼけた官僚や、アホな政治家は、支那を亡国した、買弁達の顰みに倣って、豚腹を肥やすだけでり、我が身に迫っている刃に気が付かない。
問題解決の、一策は、為替レートを、１ドル７０円に、１～３年で引き上げることである。輸出には、逆ドライブがかかる。しかし、保護策の下、蓄えたものも多かろう。筋トレでもして脂を落とし、一層の輸出力を付ければよかろう。『国際金融資本』なぞという、乞食で嘘つきに恵んでやる、ゼニも無くなれば、彼らも改心して、汗水垂らして働く気になるかも知れない。（それは無いかな。）
誇りあるチャレンジを、成し遂げたあとには、全世界からの、賞賛の嵐が待っている。
国土の面積は、米国の、２５分の１。この状況で、食料安保を、思考するなら、『国際価格』などという、馬鹿げた指標を持ち出せるはずがない。四方を広い海に囲まれた、我邦にしてみれば、防衛のあり方にも、それなりの有利さもある。かつては、石油危機を演出されて、あわてふためいたのか、それとも、別の理由があったのか、無能な指導者が、下手な、戦争を太平洋で行った。我が国、第一の、仮想敵国、『米国』が、たとえ、戦争を決意しようとも、その、敢行までには、４年の歳月がかかる。短くとも、１～２年は、掛かるのが彼らの、やり方なのだ。
彼らは、今は、その考えはないであろう。しかし、『国際金融資本』の化けの皮が、溶融し、はがれ落ち、その貧相な、経済実体が、国民の前に、露呈したとき。愚かな決意の戒めを解くかもしれない。彼らの歴史から見れば、その様になるだろう。
そして、要諦は此処にある。敵の実体は、米国ではない。この事である。粗野だが、気の好い、ヤンキーの脳味噌にまとわりついた、『国際金融資本』。これが、敵の本体である。そもそも、資本などとは、現代世界においては、公権力から見れば、屁みたいなものだ。胡散臭くて、その実体が、我が身に忍び寄れば、不愉快きわまりない代物である。金や銀なら、それなりの価値もあろう。現代通貨は、国家の支えがあって、はじめて、価値の指標たる。銀行がどれだけ、資本を貯め込もうとも、国家権力が、その破棄を迫れば、どうなるか。小泉政権が、その、暴力的な茶番劇を繰り広げてくれたので、チョツトは気の利いた御仁なら、誰でも理解が容易になったと思うが、如何か。
これからのいくさのようてんは、公の中では、屁は禁止。したかったら、トイレで遣れ。風上で、コイたら、ブッタ切る。これが、本当の『武士道』。
Posted by 近衛 at 2008年1月21日 15:37
北朝鮮のミサイルは原子力発電所に狙いをつけているんですよね。。
Posted by 眞田 at 2008年1月22日 08:17
どうあっても日本を植民地状態にしておきたい連中がいるようですね。売国奴はシュタージのように刑務所に入れて欲しいものです！
宮古島の「バイオエタノール・アイランド構想」断念 読売新聞
宮古島の自動車用ガソリンを全量、バイオ燃料に切り替える政府の「バイオエタノール・アイランド構想」について、計画していた全島での実施ができなくなったと正式発表した。
現地に系列ガソリンスタンドがある石油元売り業界の協力が得られなかったためで、構想は事実上、断念に追い込まれた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080121-00000049-yom-bus_all
Posted by ロハス派の庶民 at 2008年1月22日 10:29
以前、こちらで「海外の日本人の資産は順次凍結される」ということを拝読したと思うんですが、これは日本以外のすべての国々で凍結されるということですか？それとも一部の国々で凍結されるのですか？差し支えなかったらご教示願います。
------------------ 『連山』編集部
太平洋戦争時の連合国における対外資産を調査してみてください。自国が飢えているのに配当や食糧やエネルギーを輸出する国は少ないのです。サブプライムローンの破綻は、最終的には世界最大の債権国である日本を直撃します。食物連鎖ならぬ金融連鎖ということです。
Posted by イルカ at 2008年1月26日 07:40