戦艦大和
戦艦大和（艦長：有賀幸作大佐）の諸元は、公式排水量6万9,100トン、全長263メートル、最大幅38.9メートル、乗員2,800人、最大速度27.5ノット／時（51キロメートル／時）、航続距離7,200海里（1万3,300キロメートル：巡 航16ノット／時）、満載燃料搭載量6,400トン（7,400キロリットル）である。連合艦隊の作戦計画（GF機密第060837番電）では搭載燃料は2,000トン以内（片道分）であったが、連合艦隊参謀（補給担当）小林儀作大佐等が 2,000トンの指示燃料搭載に加え帳簿外重油（タンク底重油）を2,000トン追加給油して往復分の燃料を搭載したと言われている。
（中略）
大和の航続距離は、16ノット／時航行で7,200海里（1万3,300キロメートル、消費燃料6,400トンを基本に計算）、呉から沖縄西方海上は、航路によるが直線片道約1,500キロメートル、往復約3,000キロメートルである。4,000トンの石油搭載量では巡航速度（16ノッ ト／時）で約8,300キロメートルの航行が可能となるが軍艦の場合速度の上昇とともに燃料消費量（蒸気タービン4基4軸、15万馬力）は急増し、18ノット／時で1.3倍*10、24ノット／時で3.5倍、最大速度の27ノット時では4.7倍程度になる。大和は出撃後、九州坊の 岬沖を18ノット／時、米艦載機の攻撃時は24ノット／時で航行しているが単純計算で沖縄往復3,000キロメートルのうち2,000キロメートルを18ノット／時、1,000キロメートルを24ノット／時で航行した場合、消費燃料量は約3,000トン弱、最速戦闘行動時での消費（残り1,000トン）を考慮しても往復の航海はギリギリ可能であったと推定される。
日本海軍の象徴と言える戦艦大和には往復燃料が蓄載されていた。場当たり的といえる1945年（昭和20年）4月の沖縄突入作戦において無残に沈没する事となったがこれは終戦の4ヶ月前の出来事となる。はたして日本は本当に石油が足りなかったのであろうか。前回は太平洋戦争中の資源（石油）獲得、還送が予定通り行なわれなかった点をあげたが、今回は日本国内の石油事情に注目したい。
戦時体制化の石油産業
まず日本の石油行政・産業に着目すると満州事変から太平洋戦争へと移り変わる過程で大きく変化している事が分かる。
１．1934年（昭和9年）、「石油業法」
２．1937年（昭和12年）、「人造石油製造事業法」
３．1938年（昭和13年）、「石油資源開発法」
４．1939年（昭和14年）、「石油独占販売法」
上記4種の法制、関連行政機構が急速に整備されていく事により開発（石油資源開発法）、人造石油製造（人造石油製造事業法）、精製（石油業法）、販売（石油独占販売法）の石油の流れが、政府により完全に管理・統制される体制が確立されていった。
国内石油増産の努力
人造石油は開戦前から日本が期待した石油代替燃料であり、計画の最終年度を1944年（昭和19年）とした目標生産量は、揮発油、重油共に100万キロリットルであった。これは石油需要の半分は人造石油で賄うという前向きな試みであったが、実際の達成率は平均して11%前後であった。
相次ぐ米国の対日経済制裁に伴い石油の確保が大方針となってきたが、日本国内の油田は小規模なものが多かった。当時の代表的な油田は「八橋（昭和14年生産量：1,550バレル／日）」や、「雄物川（昭和14年生産量：1,111バレル／日）」などで、1934年（昭和9年）は石油開発会社は19社であったが、1939年（昭和14年）には52社に増加していた。 しかし急速な法整備も結果には結びつかず国内の新規石油発見は伸び悩んだ。1937年（昭和12年）以降徐々に減少傾向を辿り、1941年（昭和16年）には4,600バレル／日であった。
人造石油は足を引っぱった
開戦前には、石油問題の解決を求める東條陸相も人造石油に大きく期待していたが、石油需給に大きな影響を与えなかった。その理由としては、次の事が挙げられる。
①石炭液化の先端技術国ドイツから既制の水素添加装置、諸機材の輸入を予定していたが、欧州大戦の勃発によって装置、資材の入手が困難となった。
②国産特殊鋼、工作機械の品質水準が低く、石炭液化に必要な二〇〇気圧、摂氏四〇〇度の反応条件に堪えるクローム鋼材の調達と資機材の製造が出来なかった。
③戦時体制の進展によって、その他の関連資機材の供給が不足した。
人造石油の生産においても、同盟国ドイツとの技術格差は大きかった。『米国戦略爆撃調査団石油報告』では、「戦略的には日本の人造石油産業は戦争に貢献しなかった。そのために、膨大な労働力と資材が費やされた。人造石油は戦争を助けたというよりは、むしろ、国家の戦争努力を妨げたことは確実であった。投入エネルギーよりも抽出エネルギーの方が少なかった」と記述している
これは、現在、「エネルギー利益率（EPR）として定義され、生産エネルギーと消費エネルギーの比で表される、EPRが一．〇を割ると石油報告の内容の通りになる。当時の技術ではオイルシェール、石炭液化のEPRは〇．五程度であった。つまり一の人造石油の生産するために二のエネルギー（オイルシェール、石炭、電力、資機材など）が投入されて、採算性がなかったということになる。経済性を無視した人造石油の生産であるが、戦時に必要な戦略物質にはコストは関係なかったといえる。
米国では高性能ガソリンとはオクタン価100を意味していたが、日本がオクタン価86や87ガソリンの製造に成功したのが1936年（昭和11年）である。その後1944年（昭和19年）9月には水素添加装置を完成し、オクタン価92の航空機用ガソリンの試験的な製造に成功したが本格的な操業までは至っていない。つまり日本は高オクタン価ガソリンが製造出来なかったのである。南方資源を日本へ還送できなかっただけでなく国内の新規石油発見も思うように進まず、量が確保できなかった。更に製造技術不足で質も確保できなかったのである。冒頭の戦艦大和の往復燃料については燃料に余裕があったのではなく、なけなしの燃料を戦艦大和へ回したため、余計に戦況が悪化したと批判された。
次回、国外の石油獲得に移る
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