"If it can happen, it will happen." 「起こる可能性のあることは、いつか実際に起こる。」 "Everything that can possibly go wrong will go wrong." 「うまく行かなくなりうるものは何でも、うまく行かなくなる。」
最悪のことを想定していても、より悪い出来事が起こるものです。
日本は地震が多く発生する地域である。世界で発生している地震の約１割が日本周辺で発生しています。地震ハザードステーションで公開されている３０年以内に震度６弱以上の揺れに見舞われる確率の分布図(基準日2007年1月1日)を見ると、北海道の根室地方、宮城県の女川半島、東海地方から四国までの太平洋側が高い確率となっています。中越沖地震が発生した新潟県はそれほど高くありませんでした。
出典：防災科学技術研究所
この図を見ると、東海地震、東南海地震、南海地震が３０年以内に発生する確率が高いことが分かります。これに備えて、住宅に対する耐震補強をはじめ、地震に対する備えを個人レベルから、地域レベル、自治体レベルと、実施しています。一方、Ｍ７クラスの断層が動くことで発生する首都圏直下地震が今後３０年以内に発生する確率は７０％と言われています。この地震が首都圏で発生した場合、最大１００兆円もの被害が発生すると予想されています。
首都直下地震の想定被害 中央防災会議が想定している地震のうち、首都圏直下型地震はいくつかありますが、最も被害が大きいケースは東京湾北部地震です。首都直下地震対策専門調査会報告書の概要 (平成17年7月)によると、東京湾北部地震 M7.3、冬18時、風速１５m/s のケースで、死者：約１万１千人、経済被害額：１１２兆円という、膨大な被害の発生を予測しています。日本のＧＤＰの２割、国家予算の１年半分です。そんなお金、一体どこにあるのでしょうか？
首都圏で大地震が発生した場合、地震の被害が広範囲に広がるため、復旧するには多くの時間、費用がかかります。その間、治安が乱れ放題になるのか、お互いに助け合うのか。私にはわかりません。１９２３年の関東大震災、第二次大戦末期における大空襲を乗り越えてきたのですから、全滅することはありませんが、現在（２００７年８月）の日本とは異なる社会に生まれ変わるかもしれません。経済アナリストの藤原直哉さんはグレイトコラボレーションを提唱しています。２１世紀は大都市よりも地方が明るい時代といったところです。未来社会の１つのモデルといえます。今の息苦しい世の中が一旦終わって、新しい世の中に生まれ変わることを期待したい。
橘みゆき 拝
